前書きなど

もうずいぶん前のことになりますが、筆者が書いた本を読んでくださったある年配の読者から、お叱りの言葉をいただいたことがあります。
それは本の中で使った“相場音痴”という言葉が原因でした。株式相場のトレンドに応じて最適な手法を使い分けなければならない場面で、個人投資家の多くがトレンドに合わないちぐはぐな投資行動を取ることを指して“相場音痴”と表現したのです。
これに対して「言葉が過ぎる！」という指摘でした。せっかく本を読んで勉強しようと思ったのに、そんな蔑むような言い方をされると、読む気がしなくなるというご意見でした。
『売りの技術は儲けの技術』というタイトルの本の一節で、言葉足らずで伝え切れなかった部分を補足してお話して事なきを得たのですが、内心、反省しきりでした。
そもそも、日本の投資家を“音痴”状態にさせた原因は、正しい金融教育を行うことなく、間違った常識を正すことができない投資関連業界そのものにあります。少なくとも投資家本人のせいではありません。それをあたかも投資家個人に資質がないような表現は、投資アドバイスを行う立場にある筆者としては天に唾するようなものだと大いに反省したしだいです。
ところが、そんな反省もなかなか生かされず、気がつけば、こんな言葉を呟いている自分がいます。
「こんなことだから、大勢の“相場音痴”を生み出してしまうんだ！」
その都度冒頭の出来事を思い出しては、あわてて打ち消すのですが、どうにも憤りを収めることができない場面が多いのです。
２０１１年の暮れ、金融庁と日本証券業協会、投資信託協会が「通貨選択型投資信託」の販売規制を強化するという記事が新聞に掲載されました。それ自体はとてもいいことなのですが、タイミングのあまりの遅さに憤りを感じざるを得ませんでした。新規設定からわずか３年で９兆円あまりの個人資産が投じられた商品です。損失が拡大してクレームが増え、あわてて対応したのが見えみえです。
そもそも、投資信託はマーケットの成長がなければ利益を生まない金融商品なので、現在のような経済が収縮する環境では、本来高リスクです。まして、密接に結びついている世界経済が不安定で、繰り返し金融ショックが襲う時代です。どんな投資対象であっても長期運用を目指せば、かならずどこかで大きな評価損をこうむります。ところが、収縮トレンドに突入して20年も経つというのに、いまだに「投資信託はリスク少なく長期の資産形成に役立つ」という通説が堂々とまかり通っている現実に愕然とします。

日本の株式市場は１９８９年のバブル崩壊から一貫して下降トレンドをたどってきました。実体経済もほぼ20年にわたって収縮トレンドを描いてきました。これだけ長い時間がありながら、下降トレンドにおける資産運用のあり方について日本の金融業界はただの一度も投資家を指導してきませんでした。詳しくは本文に譲りますが、バブル崩壊以前の成長期と、それ以降の収縮期では、異次元といってもいいほど、投資環境は異なります。
成長期、つまり大局的に見て上昇トレンドが形成される時期は、とても利益を上げやすい市場です。誰がいつ、何を買っても大なり小なり利益を得ることができる時代です。１００人中99人に利益配分される時代だったといっていいでしょう。
一方、現在、日本経済は収縮期、つまり大局下降トレンドをたどっています。じつに利益を上げづらい、厳しい環境です。下降トレンドの特性を正確に知ることもなく、それに見合った手法を採用することもできない日本の投資家は、もう20年にわたってマイナス配分を受け続けているのです。

２００７年から２００９年にかけて、いわゆる団塊世代が60歳になって第一次退職期を迎えました。退職金というまとまった資金を手にした人たちが筆者の周囲にも大勢いました。
彼らは当然地元の金融機関や証券会社にとって大切な “顧客”としてリストアップされているので、退職の１年以上も前から、かまびすしい訪問攻勢を受けることになります。
「とにかく煩いから打っちゃってある」、という人もいれば、「通貨選択型って、どう？」と具体的な質問を向けてくる友人もいました。それぞれがどんな運用先を選択をしたかはともかく、彼らが大きなマイナス配分を受けたか、それとも小さなマイナスで済んだかは単純な運、不運でしかありませんでした。
２００７年の夏ごろから、メディアに米国の住宅バブルの崩壊とサブプライムローン問題が頻繁に登場するようになります。そして翌２００８年９月にリーマン・ブラザーズが経営破たんして、そこから２００９年にかけて世界中を巻き込むリーマンショックに発展します。
退職金を手にした彼らにとって、幸、不幸は定年を迎えた時期がいつだったかで色分けされたのです。リーマンショック前に退職時期を迎えた人たちは、活況だった株式市場や投資信託に資金を振り向けて直後の金融危機で大きなマイナスを受け取ることになりました。
一方、リーマンショック以降に退職した人たちのグループは、そのほとんどが急落したマーケットを間近に見ているので、退職金を銀行口座に置いたままにしたのが幸いして小さなマイナスで済んだのです。
この事実は、裏を返すと、怖い現実が見えます。リーマンショック前に全員が退職金を受け取っていたら、全員が大きなマイナス配分を余儀なくされたことを示します。

日本人は資産の運用について総じて弱いといわれています。個人がお金についてオープンな場で話をしたり、相談する機会はかぎりなくゼロに近いといっていいでしょう。
情報に接するのは新聞やテレビ、経済雑誌や投資専門誌などメディアに限られていて、根っこが異なる情報源から複数の情報を手にして、どこに正しさがあるかを自力で考える、いわゆる金融リテラシーを磨く場面がほとんどありません。
では、いったい私たちはどうしたらいいのでしょうか。収縮トレンドのもとで、今後、個人に分配されるマイナスは、ますます拡大します。少なくとも、これまで役に立たなかった銀行や証券会社を当てにしたところで仕方がありません。
ここは自力を頼むのが最良の道でしょう。１００人中のたった１人を目指そうとする読者のために、わずかでも役に立てるとしたら、こんな幸いなことはありません。

著　者