前書きなど

日本語版刊行にあたって

　日本の子ども虐待対応件数はいまだにうなぎ登りであり、とどまるところを知らない。それに対応する児童相談所や地域福祉もその子どもたちの安全を守ることに精一杯であり、それすらままならない状況が続いている。一方で、虐待を受けた子どものメンタルヘルス上の問題が大きいことはかなり知られてきているが、その回復を求めた治療が絶対的に必要なものであるという意識はまだ低い。たとえば、通告がなされても分離が必要ではないと判断された子どもとその家族には、いわゆる「見守り」が行われ、虐待を受けてしまった子どもや虐待をしない親子や家族になるための治療が提供されていることは少ない。また、分離が必要な子どもとその家族に対しても、親子の治療や心理的な治療を考えての生活の場の提供にまで至っていないのが現状である。その結果、親元にいることで危険があると判断されて分離された一時保護の場や代替養育の場において、そのトラウマ反応が理解されず、子どもたちに心理教育すらなされることもなく、適切な感情制御の方法を習得できず、その結果、さらなるトラウマを受けることが稀ではない。そのような日本の子ども虐待に対応する、福祉を中心とした、保健・医療・司法等の関係者には、本書は大きな考え方の転換を迫るものとなるであろう。
　本書は2000年に出された初版本の改訂版であるが、その内容は大きく変化している。初版では虐待の種類別にその治療が書かれており、個人の治療に主眼が置かれていたが、今回は、Part Ⅰで主に虐待を受けた子どものアセスメントについて書かれており、Part Ⅱではエビデンスに基づいた治療や介入の方法が述べられている。そして、Part Ⅲでは特別な状況やトピックスについて、Part Ⅳでは医学的治療について、Part Ⅴでは専門家の教育・トレーニングとそれを地域にどのように根づかせるかが述べられており、Part Ⅵの新たな方向とPart Ⅶの法的な問題で結ばれている。特にPart ⅡやPart Ⅲの一部では、それぞれの場において、エビデンスのある治療やケアなどの介入のアプローチについてまとめられており、米国においてプログラムとして治療のエビデンスがどれほど真摯に開発されてきたかがよく分かる。
　その背景には、米国において、子どもの時期の逆境体験がその後の心身の健康にどれほどの悪影響があるかが明らかにされてきたことを受けて、被害を受けたすべての子どもにエビデンスのある介入が提供されるべきであるという著者ら専門家の強い信念が伺える。もちろん、日本に比べれば長い虐待対応の歴史の中で、米国が苦悩し、失敗し、学び、それでも前に進めてきた中で、培われたものである。それを受けて、本書は、子どものメンタルヘルスにかかわる人々が、それぞれの分野で、子どもの治療やケアという介入を行うためのエビデンスに基づいた方法が提示され、さらにはその方法を地域に根づかせる方向性についても述べられている。また、それぞれの治療は、アセスメントから見立て、治療までプログラムとして行えるものとなっている。もちろん、実際に治療を行うためには、トレーニングを受けることが必要になる。幸い、日本でもTF-CBTやPCITをはじめとするいくつかのトレーニングは可能になってきている。しかし、そこまでコミットできないと考える人にとっても、日々虐待を受けた子どもと接するにあたって、トラウマインフォームドケアを中心とした考え方を学ぶだけでも意味がある。虐待を受けた子ども、およびそれを取り巻く家族などのシステムを含めて、これほどにエビデンスのあるプログラムが開発されていることを知り、自分がどのような立場で子どもに接するのかを考えることは専門家として必要な作業である。
　おそらく、アメリカにおいては、今後もさらなる発展がなされていくであろう。一方、日本では、子ども虐待に関わる人々が虐待を受けた子どもやその家族・地域に有効な治療やケアの方法をしっかりと言語化して行っていく文化を養う必要がある。今後、増えていくことが期待されている子ども虐待に関わる専門家のコンピテンスを上げるためにも、現在の専門家が本書を読んで、治療に対する自分の考え方をしっかりと持ち、専門家を志す人に伝える努力が求められているのである。そうでなければ、虐待を受けた日本の子どもたちの真の回復は望めないであろうし、それが世代を超えて、未来の日本に影響する。一見すると難しく感じるかもしれないが、本書が翻訳されたことが、日本の子どもへの福音になるように、本書を日本の虐待対応の中で活かしていくことが求められている。

前 成育医療センター こころの診療部 統括部長／日本子ども虐待防止学会理事長
奥山眞紀子