ITアーキテクトとエンジニアのための金融ITシステム入門 遠藤 正之(著/文) - 科学情報出版 【利用不可】
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ITアーキテクトとエンジニアのための金融ITシステム入門
巻次：エンジニア入門シリーズ
- 初版年月日
- 2024年12月13日
- 書店発売日
- 2024年12月10日
- 登録日
- 2024年11月12日
- 最終更新日
- 2024年11月14日
紹介
本書は、金融関係のIT システムに関わる方々に、昨今の動向も含めて、幅広く金融IT システムの概要を理解していただくことを目的に、執筆されたものです。個々のIT システムを構築する場合、社外や組織外を含めた他のIT システムとの連携を考慮した設計が求められています。本書を活用することで、そのような観点を踏まえたIT システムの企画開発に繋がるはずです。
1章では金融、金融システムについて、基礎的なことから解説し、その仕組みを理解することを目的とした章となっております。
2章から6章は各金融機関に焦点を当てた解説となっております。銀行、決済システム、証券会社、保険会社、クレジットカード会社を扱っており、それぞれの仕組み、特徴を事例も交えながら丁寧に解説されています。
7章では、金融業界におけるAIの利用について、どのような場面で活用されているのか、またどういった注意点があるのか表を活用しつつ解説されています。
8章は近年注目されているブロックチェーン技術について基本から解説し、どのように金融業界と関わっているのか学ぶことができます。
9章は金融において大変重要な、セキュリティ技術について事例や対策についてまとめられており、エンジニアの方々にとっても知っておくべき知識がまとめられております。
10章では、大きな問題となっているマネー・ローンダリングについてそのお金の流れや各国の対応について一から学ぶことができます。
目次
まえがき
１章 金融ITシステムとリスクマネジメント
１.１ 金融、金融システム、金融ITシステム
１.２ 金融ITシステムのリスク
１.３ リスクマネジメント
１.４ 事業継続計画とオペレーショナル・レジリエンス
１.５ システム障害対策の4つの観点
１.６ 金融ITシステム関連の民間団体
２章 銀行のITシステム
２.１ 預金取扱等金融機関
２.２ 銀行の3大業務
２.３ 銀行の3大機能（資金仲介機能、信用創造機能、資金決済機能）
２.４ 勘定系システムと地方銀行のシステム共同化
２.５ クラウド化の進展
２.６ その他のサブシステム
２.７ インターネットバンキングとAPI開放
２.８ 銀行システム障害事例
コラム：都市銀行、地方銀行、第二地方銀行、信用金庫、信用組合の相違点
コラム：「楽天は銀行を持てるが、銀行は楽天を持てない」
３章 金融機関の決済ネットワーク
３.１ 内国為替の仕組み
３.２ 全銀システム（全国銀行データ通信システム）
３.３ 日銀ネット（日本銀行金融ネットワークシステム）
３.４ CD/ATMネットワーク
３.５ 外国為替の仕組み
３.６ ことら送金・少額決済
３.７ 個人信用情報機関
３.８ 決済ネットワークシステム障害事例
コラム：キャッシュレスの相互運用性
４章 証券会社のITシステムとネットワーク
４.１ 証券の4大業務
４.２ 業務系システム
４.３ 対外接続系システム
４.４ 情報系システムなど
４.５ オンライン証券
４.６ 証券決済の仕組み
４.７ 証券取引所
４.８ 証券保管振替機構
４.９ 清算機関（日本証券クリアリング機構）
４.10 証券取引所のシステム障害事例
５章 保険会社のITシステム
５.１ 保険会社と保険のカテゴリー
５.２ 生命保険
５.３ 生命保険会社のネットワークシステム
５.４ 損害保険
５.５ 損害保険会社のネットワークシステム
６章 クレジットカード会社のITシステム
６.１ クレジットカードの仕組みと業務
６.２ クレジットカード会社のITシステム
６.３ PCIDSS（クレジットカードの情報保護）
６.４ EMV3Dセキュア（不正利用対策）
７章 進むAIの活用
７.１ AIの金融業務活用
７.２ オンラインレンディング
７.３ ロボアドバイザーサービス
７.４ 生成AIの活用
７.５ 金融生成AI実務ハンドブックとガイドライン
コラム：長期・分散・積立
８章 ブロックチェーンの活用とWeb3
８.１ ブロックチェーンと暗号資産
８.２ ステーブルコイン
８.３ デジタル証券（セキュリティ・トークン）
８.４ CBDC
８.５ DAO
８.６ NFT
コラム：FinTechから金融DXへ
９章 情報セキュリティ
９.１ 脅威の高まり
９.２ 不正送金
９.３ 内部不正
９.４ サイバー攻撃
９.５ 多要素認証
９.６ セキュリティ・バイ・デザイン
９.７ 金融分野におけるサイバーセキュリティに関するガイドライン
10章 マネー・ローンダリング対応
10.１ AML（アンチマネー・ローンダリング）
10.２ FATF勧告と対応
10.３ eKYC（デジタルでの本人確認）
あとがき
索引
上記内容は本書刊行時のものです。
