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市民科学 岩浅 有記(編著) - 筑波書房
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SDGs時代のESDと社会的レジリエンス研究叢書 (エスディジーズジダイノイエスディトシャカイテキレジデンスケンキュウソウシ)巻次：6

市民科学 (シミンカガク) 自然再興と地域創生の好循環 (シゼンサイコウトチイキソウセイノコウジュンカン)

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発行：筑波書房
A5判
162ページ
価格 2,200円+税
ISBN
978-4-8119-0698-0   COPY
ISBN 13
9784811906980   COPY
ISBN 10h
4-8119-0698-5   COPY
ISBN 10
4811906985   COPY
出版者記号
8119   COPY
Cコード
C3037  
3:専門 0:単行本 37:教育
出版社在庫情報
在庫あり
初版年月日
2025年3月31日
書店発売日
登録日
2025年3月19日
最終更新日
2025年4月1日
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紹介

市民科学の進展の経緯や基本的な考え方について概観し、科学・実装研究、政策・地域自治、教育・社会的学習の統合アプローチによる最新の市民科学の事例も踏まえつつ、これからの市民科学のあり方について提案を行う。

目次

はじめに
第１章 自然共生社会の概念とその実現にむけて～今こそ求められる具体的な行動と社会実装～
第２章 市民科学とは～多様性と新たな飛躍～
BOX2-1：コロナ禍における市民科学プロジェクトへの参加の継続と変容
第３章　科学・実装研究の側面からの市民科学のアプローチ～原則から変革まで～
BOX3-1：南三陸町の「自然と共生するまちづくり」：自然と地域社会の好循環
第４章 政策・地域自治の側面からの市民科学アプローチ～佐渡におけるトキの野生復帰を例に～
BOX4-1：佐渡島加茂湖水系再生研究所にみる市民科学［豊田光世］
第５章 教育・社会的学習の側面からの市民科学アプローチ～VUCA社会に向き合う学びと協働の連動性～
BOX5-1 特定非営利法人プロジェクト保津川の概要
第６章 これからの市民科学～協治としての市民科学へ～
おわりに

著者プロフィール

岩浅 有記  （イワサユウキ）  （編著）

徳島県阿南市出身。2001年３月筑波大学第二学群生物資源学類卒業、2003年３月東京大学大学院農学生命科学研究科修士課程修了、修士（農学）、2024年９月徳島大学先端技術科学教育部博士課程修了、博士（工学）。2003年４月環
境省入省。佐渡におけるトキの野生復帰、国土交通省出向時におけるグリーンインフラ政策立案、沖縄における世界自然遺産推進共同企業体設立支援等自然環境政策や国土政策を担当。2021年４月より大正大学准教授。自然環境
政策、自然・文化を活用した地域創生政策、アドベンチャーツーリズムの社会実装に各地で取り組んでいる。佐渡市総合戦略アドバイザー、奄美市政策アドバイザー、青ヶ島村文化財保護審議会委員、兵庫県政策コーディネーター、
総務省地域力創造アドバイザー、内閣府地域活性化伝道師等、行政関係多数。
主な著書は『国立公園論─国立公園の80年を問う─』（共著、2017）など。

小堀 洋美  （コボリヒロミ）  （編著）

東京都出身。1970年日本女子大学生物農芸学科卒業。1972年同大学院栄養学専攻修士課程修了。1979年東京大学より農学博士号取得。東京大学海洋研究所、南カリフォルニア大学等を経て、武蔵工業大学（現、東京都市大学）環境情報学部助教授、教授。現在、東京都市大学客員教授・名誉教授。（一社）生物多様性アカデミー代表理事。専門は保全生態学、環境教育、市民科学。南極大陸の微生物の生態研究、オーストラリアの熱帯雨林の保全・教育活動。現在は河川・里山・都市の生物多様性保全や国内外を対象とした市民科学の研究と実践に従事。元日本環境学会会長。東京都河川整備計画策定専門委員会委員、横浜市環境創造審議会委員、青梅市環境審議会委員長、地球環境基金助成専門委員会等を務める。最近の著書は『地球環境保全論』（共著、2021）『市、民科学のすすめ』（2022）など。

佐藤 真久  （サトウマサヒサ）  （編著）

東京都出身。筑波大学第二学群生物学類卒業、同大学院修士課程環境科学研究科修了。英国国立サルフォード大学にてPh.D.取得（2002年）。地球環境戦略研究機関（IGES）の第一・二期戦略研究プロジェクト研究員、ユネスコ・アジア文化センター（ACCU）の国際教育協力シニア・プログラム・スペシャリストを経て東京都市大学教授。現在、UNESCOESD-Net2030　フォーカルポイント、UNESCOChair（責任ある生活とライフスタイル）国際理事会理事、JICA東京・北陸教師海外研修学術アドバイザー、人事院研修講師、SEAMEOJAPANESDアワード国際審査委員会委員、IGESシニア・フェロー、SDSNJAPAN委員、日本ESD学会副会長、地球環境基金評価専門委員、などを務める。書籍多数。協働ガバナンス、社会的学習、中間支援機能などの地域マネジメント、組織論、学習・教育論の連関に関する研究と実践を進めている。

上記内容は本書刊行時のものです。

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