追記

◉編著者
丸山 康司（マルヤマ ヤスシ）
名古屋大学大学院環境学研究科教授。環境社会学・科学技術社会論。著書に『再生可能エネルギーの社会化』（有斐閣）、共編著に『再生可能エネルギーのリスクとガバナンス』（ミネルヴァ書房）、『どうすればエネルギー転換はうまくいくのか』（新泉社）ほか。

本巣 芽美（モトス メミ）
名古屋大学大学院環境学研究科特任准教授。IEA Wind Task 62委員、環境省脱炭素先行地域評価委員会専門委員のほか、地方自治体の環境審議会委員等を務める。著書に『風力発電の社会的受容』（ナカニシヤ出版）ほか。博士（学際情報学）。

◉著 者
山下 英俊（ヤマシタ ヒデトシ）
一橋大学大学院経済学研究科准教授。専門は環境・資源経済学。博士（学術）。共編著に『ドイツに学ぶ──地域からのエネルギー転換』（家の光協会）、『農家が消える』（みすず書房）ほか。

西城戸 誠（ニシキド マコト）
専攻は環境社会学・地域社会学・社会運動研究。著書に『抗いの条件』（人文書院）、共編著に『芦別』（寿郎社）、『どうすればエネルギー転換はうまくいくのか』（新泉社）、『震災と地域再生』（法政大学出版局）、共著に『避難と支援』（新泉社）ほか。

山下 紀明（ヤマシタ ノリアキ）
特定非営利活動法人環境エネルギー政策研究所（ISEP）主任研究員、名古屋大学大学院環境学研究科博士課程（知の共創プログラム特別コース）。論文に「太陽光発電の地域トラブルに対する条例における対応」（『太陽エネルギーJournal of Japan Solar Energy Society』48（5））ほか。

古屋 将太（フルヤ ショウタ）
特定非営利活動法人環境エネルギー政策研究所（ISEP）研究員。デンマーク・オールボー大学大学院にてPhD取得。地域参加型自然エネルギーにおける政策形成・事業開発・合意形成支援に取り組む。

平 春来里（タイラ スグリ）
名古屋大学大学院環境学研究科博士後期課程。環境社会学。論文に「風力発電をめぐる環境論争の「ときほぐし」にむけて──山形県荘内地方の風力発電事業を事例に」（『環境社会学研究』第29号）ほか。

大元 鈴子（オオモト レイコ）
鳥取大学地域学部教授。カナダのWaterloo大学博士課程修了（地理学博士）。海洋管理協議会・日本事務所、総合地球環境学研究所などでの勤務を経て現職。著書に『国際資源管理認証』（東京大学出版会）、『ローカル認証』（清水弘文堂書房）ほか。

クリスティアン・ドート（Christian Doedt）
環境エネルギー政策研究所研究員。再生可能エネルギーの社会的受容におけるSNSの影響に関する研究に従事。また、日本における営農型太陽光発電の社会政治的背景について研究している。ドイツ出身。

田中 信一郎（タナカ シンイチロウ）
千葉商科大学基盤教育機構准教授。明治大学大学院政治経済学研究科博士後期課程修了、博士（政治学）。公共政策。国会議員政策秘書、明治大学専任助手、横浜市、内閣府、内閣官房、長野県、自然エネルギー財団等での勤務を経て現職。

◉コラム著者
吉田 明子（ヨシダ アキコ）
国際環境ＮGO FoE Japan気候変動・エネルギー担当。2011年の震災・原発事故以後、エネルギーシフトに向けた活動に携わる。2015年に再エネ選択を呼びかける「パワーシフト・キャンペーン」を立ち上げる。

半澤 彰浩（ハンザワ アキヒロ）
1982年生活クラブ生協神奈川に入職後、同生協専務理事を経て、現在常任顧問。㈱生活クラブエナジー代表取締役、一般社団法人グリーンファンド秋田代表理事、一般社団法人生活クラブエネルギー事業連合副理事長、特定非営利活動法人参加型システム研究所所長。

岩垂 麻理絵（イワダレ マリエ）
株式会社グリーンパワーインベストメント対外連携推進・運営室所属。自社発電事業地の自治体や地域住民と連携した地域振興策の立案・推進に携わる。

稲垣 憲治（イナガキ ケンジ）
文部科学省、東京都庁を経て2020年から現職。地域エネルギー会社運営支援、自治体脱炭素支援を行う。著書に『地域新電力』（学芸出版社）ほか。博士（地球環境学）。

真野 秀太（マノ シュウタ）
株式会社三菱総合研究所、自然エネルギー財団を経て、SBエナジー株式会社にて再生可能エネルギー発電事業に携わる。2018年よりみんな電力株式会社（現UPDATER）に参画。2023年7月執行役員に就任。

小笠原 憲人（オガサワラ ケント）
一般社団法人日本風力発電協会企画部にて環境部会の事務局を担当。JWPA環境・社会行動計画の策定や部会活動の運営に携わる。株式会社東芝エネルギーシステムズより2023年から同協会へ出向。