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AI白書 2025 生成AIエディション 東京大学 松尾・岩澤研究室(著) - 角川アスキー総合研究所
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AI白書 2025 生成AIエディション (エーアイハクショ 2025 セイセイエーアイエディション)

文芸
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A4判 左開き
248ページ
定価 4,000 円+税   4,400 円(税込)
ISBN
978-4-04-911238-2   COPY
ISBN 13
9784049112382   COPY
ISBN 10h
4-04-911238-8   COPY
ISBN 10
4049112388   COPY
出版者記号
04   COPY
Cコード
C0004  
0:一般 0:単行本 04:情報科学
出版社在庫情報
不明
初版年月日
2025年3月1日
書店発売日
登録日
2025年1月15日
最終更新日
2025年5月15日
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紹介

マルチモーダル化が進み、AIエージェントとしての活用や、幅広い分野での応用が目覚ましい生成AI。AIパソコン、AIスマホが登場し、今後も市場の高成長が予想されている。一方、AI技術がもたらす影響力への懸念により、法規制に踏み切る国が増えつつある。本書は東京大学 松尾・岩澤研究室協力のもと、生成AIの手法やモデル、法的論点などを整理・解説している。

第1章では、AIの安全性に関する評価手法や基準の検討・推進を行うAIセーフティ・インスティテュート(AISI)の村上明子所長と松尾・岩澤研究室の岩澤有祐准教授の対談を掲載。2024年8月に発効したEU AI法を踏まえ、AI開発と安全性について議論を交わした。

第2章では、生成AIの概要、動画像生成と拡散モデルを解説するとともに、大規模言語モデル(LLM)を活用する技術、軽量化・高速化の手法を紹介。LLMの安全性に関しても、最新の論文を参照しながら技術的な考察を加えた。

第3章では、生成AIの市場と産業への影響を取りまとめ、生成AIの開発力を強化するための経済産業省・NEDOのプロジェクト「GENIAC」参加企業にインタビューを実施。基盤モデル開発における課題や、今後の展望を聞いている。

第4章では、ガードレールやガバナンスの仕組みづくりに求められる国内外のAI規制と関連法、著作権について解説。EU AI法についてはGDPRと比較しながら、ブリュッセル効果が発生するかどうか現状を整理している。

推論時のスケーリングの研究や、性能の良い小規模モデルの開発が進むなか、2025年もAIの爆発的進化が予想されている。AI社会の到来を見据えた、生成AIの動向をとらえる最適な一冊。

特典:PDF版ダウンロード権付き

目次

第1章「生成AI社会の到来」
安心・安全なAIを目指して AI規制の国際潮流と日本企業が果たす役割:村上明子[AIセーフティ・インスティテュート所長]、岩澤有祐[東京大学大学院工学系研究科准教授]対談/生成AIサービスはAI PC、AI スマホへ/私がアルファ碁よりも本当につくりたかったAI:Demis Hassabis[Google DeepMind CEO]/「深層学習の父」はなぜ、AIを恐れているのか?:Geoffrey Hinton[トロント大学名誉教授]/生成AIを用いた表現を通じた「人間」の探求:苅部太郎[アーティスト/写真家]

第2章「生成AIの技術動向」
生成AIの概要/動画像生成と拡散モデル/大規模言語モデルとTransformer/大規模言語モデルを活用する技術/大規模言語モデルの軽量化・高速化/大規模言語モデルの安全性

第3章「生成AIと産業界」
生成AIの市場と産業への影響/注目の欧米の生成AIスタートアップ・研究機関/国外企業における生成AIの取り組み(Roblox、Canva、他)/GENIAC採択事業者に聞く 日本の生成AI開発の課題と展望(株式会社ELYZA、株式会社Kotoba Technologies Japan、富士通株式会社、株式会社ABEJA、大学共同利用機関法人情報・システム研究機構 国立情報学研究所、ストックマーク株式会社、チューニング株式会社、株式会社Preferred Elements/株式会社Preferred Networks、AiHUB株式会社、AI inside株式会社、株式会社EQUES、NABLAS株式会社、SyntheticGestalt株式会社、国立研究開発法人海洋研究開発機構、カラクリ株式会社、株式会社データグリッド、株式会社ヒューマノーム研究所、フューチャー株式会社、株式会社リコー、株式会社ユビタス、株式会社Deepreneur、ボストン コンサルティング グループ)

第4章「生成AIの法整理」
AI規制・ガバナンスをめぐる世界の動向/国外のAI規制と関連法/国内のAIガイドラインと倫理/国内における生成AIの開発・学習・生成・利用における法規制の現状

執筆者:岩澤有祐、長谷川貴巨、鈴木雅大、小橋洋平、原田憲旺、小島 武[松尾・岩澤研究室]、藤本敬介[株式会社ABEJAラボ長]、中崎 尚[アンダーソン・毛利・友常法律事務所外国法共同事業 パートナー弁護士]、他

第3章取材協力:みずほ銀行産業調査部テレコム・メディア・テクノロジーチーム、株式会社野村総合研究所IT基盤技術戦略室

上記内容は本書刊行時のものです。