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BIOCITY ビオシティ 73号 パリ協定の実現に向けた世界の都市デザイン 外岡 豊(著) - ブックエンド
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BIOCITY ビオシティ 73号 パリ協定の実現に向けた世界の都市デザイン 72号

B5判
縦257mm 横182mm 厚さ70mm
重さ 300g
128ページ
価格 2,500円+税
ISBN
978-4-907083-45-8
Cコード
C0040
一般 単行本 自然科学総記
出版社在庫情報
在庫あり
初版年月日
2018年1月
書店発売日
登録日
2017年12月21日
最終更新日
2018年1月23日
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紹介

パリ協定の実現に向けた、これからの都市デザインを特集。パリ協定の努力目標「気温上昇 1.5 度 C 未満」を達成するため、世界の都市で低炭素都市づくりが進められるなか、東京都は世界の大都市が参加する低炭素都市推進組織「C40」で先導的な役割を果たしている。本特集では、北米、EU、アジアなど海外の動向と、北海道下川町、東京都、横浜市、北九州市など、日本の自治体の先進的な取り組みを、COP23の最新情報とともに紹介。

目次

特集
パリ協定の実現に向けた世界の都市デザイン
監修:外岡 豊
6 巻頭言 これからの都市デザイン パリ協定の目標実現に向けて 外岡 豊
18 基調論文 都市・自治体が牽引する建築・都市の気候変動対策 西田裕子
26 北米の建築都市におけるカーボンニュートラルデザインの動向 横尾昇剛
35 エコディストリクト 既成市街地を持続再生する新たな挑戦 村山顕人
44 低炭素都市づくりに向けたイギリスの取り組み 村木美貴
49 市長誓約によるEU都市の脱炭素化 パブロ・イグレシアス・ルンボ
56 世界の都市と地域の気候アクション パリ協定の実現に向けた自治体への期待 吉川真珠美
60 東南アジアの新興・途上国におけるグリーン成長 久保田 徹
68 中国の低炭素都市開発と事例 王宇鵬+周 典
72 横浜市の低炭素都市政策とアーバンデザインセンターの役割 信時正人
80 ヒートアイランド現象と風の道を活かした東京都心の例 鍵屋浩司
86 産業都市・北九州市 官民連携による低・脱炭素社会づくり 松岡俊和
90 環境未来都市・下川モデル 森林バイオマスから子育て支援へ 春日隆司
94 都市の低炭素化に寄与するエリアマネジメントの可能性 長谷川隆三
100 低炭素化実現のための都市物流対策 苦瀬博仁

ミニ連載
106 ヴィンテージ・アナログの世界 レコード・レーベルの黄金期⑮ 高荷洋一
110 世尊寺家の書 ② 藤原定信筆「戊辰切」 恵美千鶴子

連載
114 動物たちの文化誌 ⑳ 神と祈りと動物たち 早川 篤
122 コミュニティデザイン学科通信 ⑦ 公民館から「Co-Minkan」へ_出野紀子

前書きなど

パリ協定の実現に向けた、これからの都市デザインを特集。パリ協定の努力目標「気温上昇 1.5 度 C 未満」を達成するため、世界の都市で低炭素都市づくりが進められるなか、東京都は世界の大都市が参加する低炭素都市推進組織「C40」で先導的な役割を果たしている。本特集では、北米、EU、アジアなど海外の動向と、北海道下川町、東京都、横浜市、北九州市など、日本の自治体の先進的な取り組みを、COP23の最新情報とともに紹介。

版元から一言

パリ協定の努力目標「気温上昇 1.5 度 C 未満」を達成するため、世界の都市で進む脱・低炭素都市づくりを特集。歴史の大転換点パリ協定から 2 年目に相応しい企画。

著者プロフィール

外岡 豊  (トノオカ ユタカ)  (

外岡豊:埼玉大学名誉教授。エネルギーと環境、特に温室効果ガスと大気汚染物質の排出削減対策、持続可能社会論について研究。現在、低炭素社会推進会議幹事、森街再生会議、NPO・EEハーモニー代表、エコステージ協会理事などをつとめる。

西田 裕子  (ニシダ ユウコ)  (

西田裕子:自然エネルギー財団 気候変動グループマネージャー。東京都勤務を経て2017年5月より現職。東京都では、気候変動、ヒートアイランド対策の政策立案および国際環境協力を担当。最近では世界の大都市ネットワークであるC40と連携して、都市の建築の省エネルギー施策集『Urban Efficiency』を取りまとめるなど、世界の都市をサポートする活動を推進する

横尾 昇剛  (ヨコオ ノリヨシ)  (

横尾昇剛:宇都宮大学地域デザイン科学部教授。建築・都市の環境性能評価を専門とし、環境性能評価ツールSBTool開発、IEA Annex 57建築物のCO2評価手法開発に参加。現在ISO TC268委員、日本建築学会低炭素推進都市分野WG幹事を努める。奥日光や大谷エリアにおける環境資源活用による地域再創生に取り組む。

村山 顕人  (ムラヤマ アキヒト)  (

村山 顕人:東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻准教授、博士(工学)。東京大学国際都市再生研究センター特任研究員を経て、2006年10月から2014年3月まで名古屋大学大学院環境学研究科都市環境学専攻助教授・准教授(減災連携研究センター兼務)。2014年4月から現職。専門は都市計画・都市デザイン・まちづくり。

村木 美貴  (ムラキ ミキ)  (

村木美貴:千葉大学大学院工学研究院教授。専門は都市計画。都市計画マスタープラン、立地適正化計画などの土地利用計画、日英米の比較都市計画、環境配慮型都市づくり、コンパクトシティ、中心市街地活性化の研究を行う。社会資本整備審議会、交通政策審議会、中央環境審議会等を歴任。

Pablo Iglesias Rumbo  (パブロ イグレシアス ルンボ)  (

パブロ イグレシアス ルンボ:駐日欧州連合代表部通商部プログラム・マネージャー。EUとラテン・アメリカ間の中小企業向けの貿易・投資を促進する地域プログラムや、マレーシアのEU代表部において、持続可能な消費と漁業の促進に従事した後、2014年より現職。日・EU協力を深めるため、貿易・投資パートナーシップ、気候変動、都市化などの政策プロジェクトに携わる。

吉川 真珠美  (キッカワ マスミ)  (

吉川真珠美:一般社団法人イクレイ日本プログラム・オフィサー。米国ワシントンDCのNPOで主に都市の持続可能な開発に関する政策について州政府を支援するプログラムに従事した後、2014年より現職。日本の自治体による持続可能な社会に向けた挑戦を支援する活動に取り組む

久保田 徹  (クボタ テツ)  (

久保田 徹:広島大学大学院准教授。マレーシア、インドネシア、ベトナムなどの東南アジア新興国における省エネルギー住宅を研究。現在は、インドネシア政府の人間居住・住宅研究所に長期滞在し、同国の省エネルギー基準を共同開発している。

王 宇鵬  (ワン ユペン)  (

王 宇鵬:西安交通大学人居環境と建築工程学院研究員。北九州市立大学国際環境工学部(工学博士)、コンコルディア大学(カナダ)で学び、2016年より現職。専門は環境建築、都市環境開発。

周 典  (ゾウ ディアン)  (

周 典:西安交通大学人居環境と建築工程学院副院長、教授。株式会社相互設計事務所(東京都)勤務、西安交通大学副教授を経て、2005年より現職。専門は建築学、生態建築デザインン、気候環境・都市計画。

信時 正人  (ノブトキ マサト)  (

信時正人:エックス都市研究所理事。商社や万博日本館の事務局長などを経て、2016年より現職。東京大学大学院特任教授時代の2006年にUDCKを設立。横浜市では都市経営局都市経営戦略当理事、地球温暖化対策事業本部長などを歴任し、横浜スマートシティ・プロジェクを推進した。現在は、UDCイニシアチブ理事として全国にUDCを広げる活動に携わる。

鍵屋 浩司  (カギヤ コウジ)  (

鍵屋浩司:建築研究所防火研究グループ上席研究員。専門分野は都市環境工学、建築・都市防火。早稲田大学理工学総合研究センター助手、建設省建築研究所研究員、国土交通省国土技術政策総合研究所主任研究官、SPスウェーデン技術研究所客員研究員などを経て現職。

松岡 俊和  (マツオカ トシカズ)  (

松岡俊和:北九州産業学術推進機構専務理事。北九州市役所勤務を経て、2015年より現職。市職員時代は環境関係部署に長く所属し、環境政策に携わってきた。現在は、産学機関において、科学技術の視点から環境問題に取り組んでいる。

春日 隆司  (カスガ タカシ)  (

春日隆司:NPO法人しもかわ森林未来研究所研究員。下川町議会議員(総務産業常任委員長)。下川町環境未来都市推進本部長を経て、2015年より現職。1995年に米国モンタナ州立大学に留学し、ホリスティックリソースマネージメントを学ぶ。2010年より地域活性化伝道師(内閣府)。大学卒業後、現在まで一貫して持続可能な地域づくりに携わる。

長谷川 隆三  (ハセガワ リュウゾウ)  (

長谷川隆三:株式会社フロントヤード代表取締役。東北芸術工科大学大学院芸術工学研究科修了。エックス都市研究所を経て、2014年より現職。エリアマネジメント組織のネットワーク団体である全国エリアマネジメントネットワークの設立準備に携わり、2017年7月の設立後は事務局メンバーとして携わる。

苦瀬 博仁  (クセ ヒロヒト)  (

苦瀬博仁:流通経済大学教授・東京海洋大学名誉教授。東京海洋大学教授、東京海洋大学理事副学長などを歴任し、2014年より現職。専門は都市計画、物流、ロジスティクス。フィリピン大学や韓国仁荷大学で客員教授、中国購買物流連合研究院で顧問を務める。『ロジスティクス歴史物語』、『サプライチェーン・マネジメント概論』など著書多数。

関連リンク

上記内容は本書刊行時のものです。