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2018年版 技術士第二次試験 建設部門 最新キーワード100 西村 隆司(著/文) - 日経BP
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2018年版 技術士第二次試験 建設部門 最新キーワード100 (2018ネンバンギジュツシダイニジシケンケンセツブモンサイシンキーワード100)

資格・試験
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発行:日経BP
A5判
244ページ
定価 2,800円+税
ISBN
978-4-8222-5609-8   COPY
ISBN 13
9784822256098   COPY
ISBN 10h
4-8222-5609-X   COPY
ISBN 10
482225609X   COPY
出版者記号
8222   COPY
Cコード
C3051  
3:専門 0:単行本 51:土木
出版社在庫情報
不明
書店発売日
登録日
2018年4月10日
最終更新日
2018年6月8日
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紹介

改正後の傾向を踏まえ、記述式や択一式の重要キーワードを1冊に集約
最新の話題や動向を交えて17年版を大幅改訂

2017年度の建設部門の最終合格率は前年度を0.3ポイント下回る12.8%でした。「鋼構造及びコンクリート」や「施工計画、施工設備及び積算」が
大きく落ち込むなど、例年にも増して選択科目によって差が見られます。
不合格となった多くの受験者に共通するのが、例えば記述式試験では題意の誤解や重要なキーワードの欠落です。出題文に示されたキーワードを通
して題意を素早く読み取り、解答で求められているキーワードを記載できるか否かが、合否に大きく影響しています。記述式だけでなく択一式試験
でも、時流を意識した出題が増えてきました。最新の政策や施策のポイントを理解しておくことも欠かせません。

本書は記述式と択一式の出題内容を分析し、試験対策として押さえておくべきキーワードから最新の100個を厳選。関連する160のキーワードも併記し、
記述式と択一式の重要なキーワードを1冊で効率的に学べる内容になっています。それぞれの意味や背景に加え、社会資本整備や建設産業の最新動向も
豊富に収録しました。

■本書のポイント
○改正後の出題内容を基に記述式と択一式で頻出するキーワードを分析。
○キーワードの意味や背景などを、多くの図表やデータを交えて基本から解説。
○国土交通省の施策や社会資本整備、建設産業の最新の動向や話題を豊富に収録。
○論文の構成に必要なキーワードを体系的に理解できるよう、160の関連するキーワードを明記。
○一つのキーワードにつき2ページの見開き単位を基本として構成。
○技術士の資格を取得した後の研さんにも最適。

■主な内容
第1章 出題テーマの分析
  改正後の傾向/記述式の出題テーマ/択一式の出題テーマ
第2章 題意と施策の動向
  出題テーマの背景/背景や現状を理解/政策や施策の方針/品質確保のポイント
第3章 分野別解説
  社会資本整備/維持管理・運営/防災・減災/環境・エネルギー/景観・観光/
  建設産業/入札・契約/技術

目次

第1章 出題テーマの分析
1.1 改正後の傾向
1.2 記述式の出題テーマ
1.3 択一式の出題テーマ

第2章 題意と施策の動向
2.1 出題テーマの背景
2.2 背景や現状を理解
 1 少子高齢化
 2 建設産業の就業者数と許可業者数
 3 建設投資
 4 社会資本の老朽化
 5 東日本大震災
 6 熊本地震
 7 豪雨災害
 8 地球温暖化

2.3 政策や施策の方針
 9 国土形成計画
 10 国土利用計画
 11 社会資本整備重点計画
 12 交通政策基本計画
 13 環境基本計画
 14 地球温暖化対策計画
 15 水循環基本計画
 16 国土交通省の技術基本計画
 17 観光立国推進基本計画

2.4 品質確保のポイント
 18 調査・設計分野における品質確保
 19 適正な施工確保のための技術者制度
 20 3次元データの活用

第3章 分野別解説
3.1 社会資本整備
 21 都市のスポンジ化
 22 空き家対策
 23 地域公共交通活性化再生法
 24 コンパクト+ネットワーク
 25 自転車道の整備
 26 交通事故の傾向と対策
 27 生産性革命プロジェクト
 28 重要物流道路制度
 29 高速道路の整備
 30 PORT2030
 31 リニア中央新幹線
 32 PPP・PFI
 33 コンセッション方式
 34 合意形成
 35 公共事業の評価
 36 費用便益分析

3.2 維持管理・運営
 37 ストック効果の最大化
 38 メンテナンスサイクル
 39 予防保全
 40 点検・診断
 41 インフラ長寿命化計画(行動計画)
 42 インフラメンテナンス国民会議
 43 維持管理への住民参画
 44 公共空間のオープン化
 45 道路を「賢く」使う
 46 道の駅

3.3 防災・減災
 47 「防災意識社会」への転換
 48 南海トラフ巨大地震
 49 首都直下地震
 50 耐震補強
 51 水防災意識社会の再構築
 52 中小河川緊急治水対策プロジェクト
 53 ダム再生ビジョン
 54 土砂災害防止法
 55 堤外地の高潮対策
 56 津波防災地域づくりに関する法律
 57 火山対策
 58 タイムライン
 59 ハザードマップ
 60 気候変動の影響への適応計画
 61 社会資本の多面的活用
 62 災害対策基本法

3.4 環境・エネルギー
 63 ヒートアイランド現象
 64 低炭素社会
 65 再生可能エネルギー
 66 都市の緑化
 67 生物多様性
 68 循環型社会形成推進基本法
 69 建設廃棄物
 70 建設リサイクル
 71 環境影響評価法

3.5 景観・観光
 72 無電柱化推進計画
 73 バリアフリー・ユニバーサルデザイン
 74 観光交通イノベーション地域
 75 明日の日本を支える観光ビジョン
 76 みなとオアシス
 77 景観まちづくり

3.6 建設産業
 78 雇用・労働環境
 79 担い手の確保や育成
 80 働き方改革実行計画
 81 建設キャリアアップシステム
 82 建設産業の生産性
 83 建設業法の改正
 84 公衆災害の防止
 85 インフラシステム輸出
 86 建設産業の海外展開
 87 技術者倫理

3.7 入札・契約
 88 公共工事の品質確保の促進に関する法律
 89 多様な入札・契約方式
 90 CM方式
 91 施工時期の平準化
 92 総合評価落札方式
 93 入札不調・不落

3.8 技術
 94 i-Construction
 95 全体最適
 96 CIM
 97 AI
 98 ITS
 99 道路橋示方書の改定
 100 地理空間情報活用推進基本計画

索引

上記内容は本書刊行時のものです。