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平成食文化史年表 西東秋男(編) - 筑波書房
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平成食文化史年表 (ヘイセイショクブンカしネンピョウ)

社会科学
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発行:筑波書房
A5判
224ページ
並製
定価 2,800 円+税   3,080 円(税込)
ISBN
978-4-8119-0404-7   COPY
ISBN 13
9784811904047   COPY
ISBN 10h
4-8119-0404-4   COPY
ISBN 10
4811904044   COPY
出版者記号
8119   COPY
Cコード
C3020  
3:専門 0:単行本 20:歴史総記
出版社在庫情報
在庫あり
初版年月日
2012年6月
書店発売日
登録日
2012年3月27日
最終更新日
2013年10月3日
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紹介

平成の食文化史年表である。企業活動を知るため株式上場などの企業情報を入れ、歴史事項は簡単なコメントを付記した。巻末にかなり詳細な輸入統計などを入れ、平成期の食をめぐる動きを編纂した。これからの食生活文化を考える上で参考になる1冊。

目次

平成1年(1989)
・消費税導入・米屋以外でも米販売が可能となるなど
平成2年(1990)
・牛肉調製品,リンゴ・ブドウ果汁など12品目輸入自由化など
平成3年(1991)
・牛肉・生鮮オレンジの輸入自由化・雲仙普賢岳噴火で大火災流発生など
平成4年(1992)
・オレンジ果汁の輸入自由化・米国産サクランボの輸入解禁
平成5年(1993)
・冷夏で 40年ぶりの水稲不作で,戦後初のコメ大量輸入発表など
平成6年(1994)
・平成の米騒動.国産米を求め,米屋やスーパーに殺到など
平成7年(1995)
・阪神淡路大震災(1月17日)・地下鉄サリン事件発生(3月20日)など
平成8年(1996)
・「O(オー)157」中毒事件発生など
平成9年(1997)
・外食産業の市場規模,過去最高を記録・消費税率アップ(3%→ 5%)など
平成10年(1998)
・食品関連企業,中食市場へ参入加速・ワインブームが続くなど
平成11年(1999)
・農林水産省,遺伝子組み換え食品の表示義務化を決定など
平成12年(2000)
・雪印乳業中毒事件・百貨店そごうグループ倒産など
平成13年(2001)
・BSE感染の乳牛,日本で初めて発見されるなど
平成14年(2002)
・偽装表示など食品企業の不祥事が相次ぐなど
平成15年(2003)
・食品安全基本法成立・カナダ,米国で BSE牛発見されたため,両国からの輸入禁止など
平成16年(2004)
・サッポロビール,業界初の第 3のビール「ドラフトワン」を全国発売など
平成17年(2005)
・人口減時代に入る・大手4社の「第3のビール」製品出そろうなど
平成18年(2006)
・食料自給率(年度)39%と40%を割るなど
平成19年(2007)
・不二家,ミートホープ,船場吉兆.赤福,白い恋人,比内鳥など偽装事件が相次ぐなど
平成20年(2008)
・中国製冷凍ギョーザ中毒事件・米国でサブプライム・ローン問題発生(リーマン・ショック)など
平成21年(2009)
・食べるラー油ブーム・バナナダイエットブームなど
平成22年(2010)
・記録的な猛暑の影響で清涼飲料などの消費が伸びるなど
平成23年(2011)
・東日本大震災と原発の放射能汚染・TPPへの参加問題など
用語解説・グラフ一覧表・統計編・索引・参考引用文献・西暦和暦対照表

著者プロフィール

西東秋男  (サイトウトキオ)  (

食料経済学・食品産業史・食生活文化史研究家
編著書
『年表で読む 日本食品産業の歩み 明治・大正・昭和前期編』(山川出版社)
『日本食生活史年表(日本図書館協会選定図書)』(楽游書房)
『食の366日話題事典』(東京堂出版)
『日本食文化人物事典.人物で読む日本食文化史』(筑波書房)
『東北の食と農漁の文化事典(全国学校図書館協議会選定図書)』(筑波房)
『岡山の食文化史年表』(筑波書房)
『阿波・徳島食文化史年表』
『食料経済の数量分析』(食料経済分析研究会)
『新・豆類の経済分析/日本食文化史講』(食料経済分析研究会)
『果物の経済分析』(筑波書房)
『果物の需給分析』(筑波書房)
『年表で読む日本果物文化発達史』(食料経済分析研究会)
論文
「エル・ニーニョ現象と農産物の価格上昇」「加齢と果物需要」「気象と果物需給」(『日本農業経
済学会論文集』所収)
「わが国における畜産食品の需要とその傾向(1)(2)」(「畜産の研究」)
「欧米における消費者被害救済の現状と課題」(「明日の食品産業」)
『米麦の消費者価格と消費者需要等の計量的分析(分担執筆)』統計研究会
「消費者行動」(『第1回食料経済白書』〔農政研究センター〕)「小豆と砂糖の出会い」
「大豆谷」は何と読みますか豆の付いた地名考」(「豆類時報」)そのほか

上記内容は本書刊行時のものです。