前書きなど

はじめに

「国産ワイン」から「日本ワイン」へ

　人類が初めてワインを造ったのは、コーカサス地方のジョージア、以前の国名でいえばグルジアだといわれています。今からおよそ８０００年も前のことだそうです。その後、ワイン造りはヨーロッパに広がり、フランス、イタリア、スペインといった地中海沿岸の国々がワインの大産地となりました。20世紀後半になると、ワイン業界で「ニューワールド」、あるいは、「新世界」と呼ばれている国々でも盛んにワインが造られるようになります。チリ、アルゼンチン、オーストラリア、ニュージーランド、アメリカ、南アフリカといった国です。
　日本でも、明治時代、あるいはそれ以前からワインが造られていますが、一部のワインを除けば、あまり語られることのないマイナーな存在にとどまっていました。品質面でも、同価格帯の輸入ワインと比べるとかなり見劣りする状況でした。日本で造られたワインが国内外で注目を集めるようになったのは、この20年足らずのことです。
　日本で造られるワインは、これまで一般に「国産ワイン」と呼ばれてきました。しかし、「国産」というのは、少々曖昧な言葉で、誤解を招く可能性もあります。例として、「国産腕時計」を考えてみましょう。最終組み立て工場が日本国内にあれば、一応「国産」を謳うことができますが、腕時計に用いられているさまざまなパーツは海外で製造されたものであったり、海外から輸入した素材を使ったりしていることが少なくありません。
「国産ビール」も同じです。以前は日本の原料を使ったものが多かったようですが、最近は、ほとんどが輸入原料です。日本のビールメーカーが国内のビール工場で製造したものであれば、輸入原料を使っていても「国産ビール」なのです。じつは「国産ワイン」も、これと同じ感覚で使われてきた言葉でした。
　おそらく多くの人は「国産ワイン」と聞いて、日本のぶどうを使ったワインを思い浮かべるのではないでしょうか。しかし、実態は違っていました。
　そもそも法律上「国産ワイン」が定義されていたわけではありません。日本のワイナリーが集まってできた業界団体が中心となって、ワインの表示に関する自主基準を作り、その中に、「国産ワイン」の定義が置かれていました。それが１９８６年に制定された「国産ワインの表示に関する基準」という業界団体の自主基準です（当初は「国産果実酒の表示に関する基準」）。そこには、次のような「国産ワイン」の定義がありました。

　　「国産ワイン」とは、次に掲げるものをいう。
　　イ　酒税法（昭和28年法律第６号）第３条（その他の用語の定義）第13号に規定する果実酒のうち、原料として使用した果実の全部又は一部がぶどうである果実酒（以下「ワイン」という。）で、かつ、日本国内で製造したもの
　　ロ　イの酒類に本条（３）に規定する輸入ワインを混和したもの

「イ」の酒税法の規定については、後ほど本文で詳しく触れることにしますが、ここで注目してほしいのは、「日本国内で製造したもの」であることが「国産ワイン」の要件とされている一方で、原料の「ぶどう」が日本国内で生産されたものであるかどうかについては、何も触れられていない点です。しかも、「輸入ワインを混和したもの」であっても、「国産ワイン」に含まれる可能性のあることが、「ロ」の文言からわかります。
　したがって、輸入原料１００パーセントであったとしても、一部でも「ぶどう」を原料とし、日本国内で製造された果実酒であれば、少なくとも業界の自主基準上は、「国産ワイン」を名乗ることに何ら問題はなかったのです。しかし、これでは、消費者の認識とは大きく食い違ってしまいます。
　そうした状況の中、２０００年代になってから、「国産ワイン」とは意識的に区別された形で、「日本ワイン」や「純国産ワイン」という呼び方が広まりました。メディアや出版物でも「日本ワイン」という用語が使われるようになります。「国産ワイン」と「日本ワイン」。素人からすれば、どちらも同じような気がするかもしれません。いったい何が違うのでしょうか。
「国産ワイン」も「日本ワイン」も、日本国内で製造されたワインである点では変わりはありません。しかし、決定的に異なるのは、その原料です。「国産ワイン」には、輸入原料を用いたワインも含まれますが、「日本ワイン」とは、日本で収穫されたぶどうのみを使っているワインのこと。輸入原料を使って、日本国内で製造されたワインは、「国産ワイン」ではあっても「日本ワイン」とはいえません。
　ところが、このような区別が定着し、「日本ワイン」という呼び方が消費者の間で浸透しても、明確な定義は定められていませんでした。酒販店やスーパーの「日本ワイン」コーナーには、国内のワインメーカーが取り扱っている、輸入原料を使った「国産ワイン」が堂々と置いてある、ということもありました。法律にもとづく定義が存在しない以上、輸入原料を使った「国産ワイン」を「日本ワイン」と称して販売する行為を取り締まることはできません。かといって、チリ産の原料を使った「国産ワイン」をチリワインのコーナーに置くのも問題です。そこで、２０１５年になって、日本においてもワインの表示に関する法律上のルールが作られ、法律に根拠をもつ「日本ワイン」の定義が設けられることになりました。
　本書は、２０１５年以降、国税庁を中心に進められた法整備について、これまでの酒類関係法や、先に触れた業界団体の自主基準とも比較しながら検討し、いわば「日本のワイン法」の体系を明らかにしようという試みです。この法整備の主眼は、日本ワインの定義をはじめとするラベル表示の基準の策定でした。ラベルに書かれている情報は、ワインの生産や販売にかかわる事業者はもちろんのこと、私たち消費者にとっても、ワイン選択の上でとても重要な意味をもちますが、それらの情報のほとんどが、２０１５年以前は業界団体の自主基準にゆだねられていたのです。
　本書では、さまざまなラベル表示事項のうち、とくに地名の表示について多くのページを割いています。これまでの自主基準と比べて地名表示のルールが大幅に厳格化されたことや、ワインにおいて産地がもつ重要性がその理由です。また、国税庁の表示基準にもとづく一般の地名表示と、特別なルールに服する地理的表示（ＧＩ）との違いにも留意する必要があります。地理的表示は、たんなる地名表示とは異なり、ワインの品質にもかかわってきます。産地ごとに決められた生産基準を満たしたワインでなければ、地理的表示を使用することができないのです。国税庁の定めた地名表示のルールが厳格だとはいっても、それだけでは十分ではありません。ワイン産地のブランド力を強化し、名声を維持していくためには、ＥＵ諸国のように、日本でも地理的表示制度を積極的に活用しなければならないことを、本書を通して、読者のみなさんに理解していただきたいと願っています。