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検証・コロナ期日本の働き方 樋口 美雄(編集) - 慶應義塾大学出版会
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【利用不可】

検証・コロナ期日本の働き方 (ケンショウ・コロナキニホンノハタラキカタ)

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A5判
368ページ
上製
価格 4,800円+税
ISBN
978-4-7664-2885-8   COPY
ISBN 13
9784766428858   COPY
ISBN 10h
4-7664-2885-4   COPY
ISBN 10
4766428854   COPY
出版者記号
7664   COPY
Cコード
C3033  
3:専門 0:単行本 33:経済・財政・統計
出版社在庫情報
在庫あり
初版年月日
2023年4月5日
書店発売日
登録日
2023年2月7日
最終更新日
2023年4月15日
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紹介

短期間で激変した個人・企業のデジタル化・多様化の軌跡を追う!

コロナウイルス蔓延から3年。この間、人々の働き方やウェルビーイング(幸福度)に対する意識、企業の経営マインド、新技術の導入など、経済社会に広汎な影響を及ぼした。何が変わり、何が変わらなかったのか。専門家がさまざまな角度から変化の軌跡と雇用・労働政策の課題を明示した、わが国コロナ期労働市場の総合的分析。

◆「コロナ」は人々の働き方や生活意識、企業経営、労働市場に何をもたらしたのか? 個人と企業の連続したパネル調査から、災禍前後の変化を読み解く。

◆コロナ禍が国民に与えた影響は様々だが、各種格差の固定化や人々の意識変化については、回復過程でのより詳細な研究が必要となっている。この状況を受けて本書では、経済社会における多様化の進展状況を分析。労働市場での格差拡大、将来に対する不確実性への不安拡大の実態について詳らかにする。

目次

第Ⅰ部 パネルデータで見るコロナ期日本の労働市場の軌跡
第1章 コロナ禍における労働力をめぐる動向 (戸田)
第2章 企業経営の動向と経済の概要 (中井・前田)
第3章 コロナ禍に伴う働き方や意識の変化 (渡邊・多和田)
第4章 雇用労働者における労働時間・収入の変動 (高見・山本雄)

第Ⅱ部 パネルデータによる労働市場・働き方の変容と政策効果の検証
[パート1] 個人の多様化と変化(就業形態・就業条件・リスクに対する意識) 
第5章 コロナ禍での正規転換 (周)
第6章 コロナ禍での生活困難と支援制度の役割 (長松)
第7章 自営業者の事業継続と生活・失職に対する不安 (仲)
[パート2] 企業の多様化と変化(採用と雇用調整、技術革新)
第8章 コロナ流行初期の企業支援策と中期的な企業パフォーマンス (福田・山本勲)
第9章 コロナ期の将来見通しの不確実性と雇用行動 (小林)
第10章 コロナ禍でどのような企業が新技術導入を行ったか (荻島・権・児玉)
[パート3] 労働市場の多様化と変化(所得、労働時間、生活・仕事満足度)
第11章 コロナショック後の所得変動 (黒川)
第12章 コロナ期の働き方の変化とウェルビーイング (高見・山本雄)
第13章 コロナショックにおける「レジリエンス」 (鈴木)
第14章 テレワークは転職を増やすのか (加藤・大竹)

終章 全体の総括と雇用に関する政策提言 (樋口)

著者プロフィール

樋口 美雄  (ヒグチ ヨシオ)  (編集

労働政策研究・研修機構理事長、慶應義塾大学名誉教授。
1952年栃木県生まれ。75年 慶應義塾大学商学部卒業。77年 同大大学院商学研究科修士課程修了、同大商学部助手。80年 同大大学院商学研究科博士課程修了。82年 同大商学部助教授。85-87年 米国コロンビア大学客員研究員。91年 慶應義塾大学商学部教授。博士号取得。95-96年 米国スタンフォード大学客員研究員、オハイオ州立大学客員教授。2005-08年 国民生活金融公庫総合政策研究所長を兼務。09-13年 慶應義塾大学商学部長。09-14年 内閣府統計委員会委員長。12年 日本経済学会会長(任期1年)。16年 紫綬褒章受賞。2018年、慶應義塾大学を定年退職し、労働政策研究・研修機構理事長に就任、現在に至る。慶應義塾・福澤賞受賞。内閣府、厚生労働省、文部科学省等において多くの公職(労働政策審議会会長、働き方改革実現会議 有識者議員、一億総活躍国民会議 民間議員など)を歴任。

大竹 文雄  (オオタケ フミオ)  (著/文

大阪大学感染症総合教育研究拠点特任教授。

荻島 駿  (オギシマ シュン)  (著/文

三井住友トラスト基礎研究所 副主任研究員。

加藤 大貴  (カトウ ヒロキ)  (著/文

大阪大学大学院経済学研究科特任研究員。

権 赫旭  (クォン ヒョックウック)  (著/文

日本大学経済学部教授。

黒川 すみれ  (クロカワ スミレ)  (著/文

福岡県立大学人間社会学部講師。

児玉 直美  (コダマ ナオミ)  (著/文

明治学院大学経済学部教授。

小林 徹  (コバヤシ トオル)  (著/文

高崎経済大学経済学部准教授。

周 燕飛  (シュウ エンビ)  (著/文

日本女子大学人間社会学部教授。

鈴木 恭子  (スズキ キョウコ)  (著/文

労働政策研究・研修機構 研究員。

高見 具広  (タカミ トモヒロ)  (著/文

労働政策研究・研修機構 主任研究員。

多和田 知実  (タワダ トモミ)  (著/文

労働政策研究・研修機構 調査員。

戸田 卓宏  (トダ タカヒロ)  (著/文

労働政策研究・研修機構 元主任研究員。(本書刊行時は、厚生労働省よりOECD出向)

仲 修平  (ナカ シュウヘイ)  (著/文

明治学院大学社会学部准教授。

中井 雅之  (ナカイ マサユキ)  (著/文

労働政策研究・研修機構 主席統括研究員。

長松 奈美江  (ナガマツ ナミエ)  (著/文

関西学院大学社会学部教授。

福田 皓  (フクダ アキラ)  (著/文

慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程。

前田 一歩  (マエダ カズホ)  (著/文

労働政策研究・研修機構 研究助手。

山本 勲  (ヤマモト イサム)  (著/文

慶應義塾大学商学部教授。

山本 雄三  (ヤマモト ユウゾウ)  (著/文

九州国際大学現代ビジネス学部准教授。

渡邊 木綿子  (ワタナベ ユウコ)  (著/文

労働政策研究・研修機構 主任調査員。

上記内容は本書刊行時のものです。