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①IPの基本と原則 藤井博之(著/文 | 編集) - 協同医書出版社
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【利用不可】

①IPの基本と原則 (アイピーノキホントゲンソク)

医学
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B5判
112ページ
定価 2,000円+税
ISBN
978-4-7639-6029-0   COPY
ISBN 13
9784763960290   COPY
ISBN 10h
4-7639-6029-6   COPY
ISBN 10
4763960296   COPY
出版者記号
7639   COPY
Cコード
C3347  
3:専門 3:全集・双書 47:医学・歯学・薬学
出版社在庫情報
不明
初版年月日
2018年4月6日
書店発売日
登録日
2018年3月17日
最終更新日
2018年3月17日
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紹介

★IP(インタープロフェッショナル)を理解する★
「第1巻」は、IPを理解するうえで欠かすことのできない基本的な知識や原則を詳しく解説した、【IPに関心がある全ての人にとって必須の基本書】です。

IPがなぜ現場で求められているかの背景を、保健・医療・福祉制度の変遷や社会状況の変化から多角的に考察し、どのようにIPを学び、実践していくかの概要が書かれています。
さらに、IPの発展の歴史的な経緯やIP研究のレビュー、日本におけるIPの現状なども詳しく解説しています。また、世界各国で実践されているIPに共通するコンピテンシーもまとめています。

他の巻を読むにあたってまず知っておくべき内容が網羅されているので、第1巻を出発点として自身の興味関心のある領域に沿って他の巻へと学習を進めていくことが可能です。
学生、臨床家、教員にかかわらず、IPに関心がある全ての人にとって基礎となる1冊となっています。


◆本シリーズ[全5巻]について◆
近年、保健・医療・福祉領域において、さまざまな専門職が互いの専門性について学ぶ「IPE(多職種連携教育)」、そしてそうした相互理解をもとに連携して働く「IPC・IPW(多職種連携協働・実践)」の重要性が注目されています。
本シリーズは、そうした連携のために必要不可欠な概念として注目されている「IP(インタープロフェッショナル)」の教科書です。 ※全巻「2色刷」※

IPを学ぶ学生、専門職種、研究者など、あるいはその学習環境に応じて、
➀IPの理論研究 ➁教育現場での教授ツール ➂学生・初学者向けの入門テキスト ➃臨床現場での体制づくりのためのガイド ➄事例集
というそれぞれ特徴的なアプローチによる全5巻構成になっています。さらに、異なる巻同士で互いの内容に関連性がある箇所には「リファレンス」を設け、より深い学習が可能です。

目次

推薦の序
はじめに
本シリーズの特徴

第1章 なぜ対人援助のための連携・協働が必要か
1 対人援助の現場から要請される協働
 1.ある援助困難ケース
 2.専門性と専門職の行動
 3.注目される「チーム医療」「多職種連携」
2 専門職の協働が求められる背景
 1.さまざまな背景論
 2.援助課題からみた協働の要因
3 援助のための協働へ
 1.幅広い協働
 2.護り合う協働

第2章 専門職の連携・協働にあたって乗り越えるべきもの
1 多職種連携の望ましくない帰結
 1.費用と効率の問題
 2.事故と係争
 3.対立と衝突
 4.支配と依存
2 困難性と可能性
 1.専門性の要因
 2.マネジメント要因
 3.社会経済的要因
3 協働によって切り拓くべきこと
 1.ケースストーリーと援助構造の変化
 2.連携・協働による当事者の参加と主権
 3.援助の共通基盤を作る

第3章 IPC(IPW)とIPEの歴史と課題
1 背景を知るために
 1.対人援助専門職の歴史をどうみるか
 2.近代医学と福祉社会
 3.戦後日本の保健・医療・福祉多職種体制
2 IPEのグローバルな発展と達成の歴史的概観
 1.はじめに
 2.IPEの成長
 3.多職種連携学習と教授のアプローチ
 4.IPEの実施
 5.IPEのエビデンス
 6.結語
3 我が国におけるIPEの広がりと課題
 1.我が国におけるIPEの始まり
 2.IPEの現状
 3.IPE推進における課題:専門教育の中に割り込むことの大変さ
 4.IPEの今後の展望について

第4章 IPEの使命と目標
1 何のため、誰のためのIPEか
 1.複雑・困難なケースと当事者主権
 2.連携・協働が要請される現場で
 3.複雑・多重な問題状況で働くということ
 4.IPEの定義
2 IPEが連携・協働に貢献する条件
 1.協働できる実践家を育てる
 2.IPEの指導者を育てる
 3.連携・協働する組織を育てる
3 IPEの目標について
 1.コンピテンシーとは
 2.教育学習の双方向性
 3.地域社会における運動としてのIPE
4 各国の多職種連携コンピテンシーについて
 1.はじめに
 2.英国
 3.カナダ
 4.オーストラリア
 5.米国
 6.各国の多職種連携コンピテンシーの比較と日本の現状

索引

上記内容は本書刊行時のものです。