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主体的・対話的で深い学びに導く 学習科学ガイドブック 大島 純(編) - 北大路書房
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詳細画像 0

主体的・対話的で深い学びに導く 学習科学ガイドブック

発行:北大路書房
A5判
240ページ
並製
定価 2,200円+税
ISBN
978-4-7628-3080-8
Cコード
C3037
専門 単行本 教育
出版社在庫情報
在庫あり
初版年月日
2019年9月20日
書店発売日
登録日
2019年7月25日
最終更新日
2019年11月25日
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書評掲載情報

2019-12-09 日本教育新聞    6217号
評者: 八木雅之
2019-10-14 教育家庭新聞
評者: BOOK REVIEW

重版情報

2刷 出来予定日: 2019-12-10
きっと、ずっと、もっとと学びたくなる知の宝物。学習科学示す教育改革への見取り図。(秋田喜代美・東京大学教育学部長)

紹介

アクティブ・ラーニングの観点から,人の学びのメカニズムについて,経験や憶測でなく「科学」に基づいて考える。新しい学びの考え方や授業設計・改善を3パート,9つの章に分けてガイド。各節3~5ページの読み切りで編集し,スキーマ,メタ認知,自己調整学習といった知見を易しく解説した,教養としての学習科学入門。


●秋田喜代美 氏 推薦!
(東京大学教育学部長)
学習科学が示す教育改革への学びの見取り図。
きっと,ずっと,もっとと学びたくなる知の宝物。

目次

 序 章 教育をより良くしていく教養としての学習科学

第1部 新しい学びの考え方
 第1章 深い学び
  1.1 スキーマとメンタルモデル
  1.2 誤概念と概念変化
  1.3 モデルベース学習
  1.4 学習の転移
 第2章 対話的な学び
  2.1 外化
  2.2 自己説明
  2.3 構成主義と構築主義
  2.4 コラボレーション
  2.5 学習共同体
  ●コラム:学びのメタファ
 第3章 主体性のある学び
  3.1 動機づけ
  3.2 メタ認知
  3.3 自己調整学習
  3.4 協調学習の調整
  3.5 学びに関する素朴理論
  3.6 協調問題解決
  ●コラム:集団的認知責任

第2部 新しい学びのための授業設計
第4章 主体的な学びを深める授業設計のために
  4.1 知識統合
  4.2 未来の学習のための準備(PFL)
  4.3 生産的失敗(PF)
  4.4 動機づけの授業デザイン
  4.5 ラーニング・プログレッションズ
  4.6 マルチメディア学習
  4.7 複雑系
  4.8 知識構築
 第5章 学びを深めるための対話を授業に取り入れる
  5.1 議論
  5.2 分散認知と分業
  5.3 シミュレーション
  5.4 探究学習
  5.5 自己説明を促す教授法
  5.6 社会数学的規範
 第6章 学び手の主体性を重視した授業設計のために
  6.1 真正な学習
  6.2 メタ認知と自己調整を促すには
  6.3 深い学びを捉えるICAPフレームワーク
  6.4 社会共有的調整学習
  6.5 リフレクション
  6.6 足場かけ
  6.7 構成主義・構築主義的な実践
 第7章 新しい学びの評価手法と考え方
  7.1 深い学びの評価
  7.2 学習分析学
  ●コラム:認識的認知

第3部 教師の学び:継続的な授業改善のために
 第8章 Teacher as Researcher Approach
  8.1 授業研究(レッスンスタディ)
  8.2 デザイン研究
 第9章 スケールアップ型デザイン研究
  9.1 学校の組織改革に向けた改善科学
  9.2 活動理論

 引用文献
 索 引
 編者対談(あとがきにかえて)

前書きなど

<執筆者一覧>

大島 純(静岡大学大学院総合科学技術研究科)
  編者,1.1,2.1,2.4,3.2,3.3,4.7,4.8,6.1,6.5,7.2,9.1,9.2,コラム
千代西尾祐司(島根大学大学院教育学研究科)
  編者
益川 弘如(聖心女子大学現代教養学部)
  序章
河﨑 美保(静岡大学大学院教育学研究科)
  1.1,3.5,5.4
山口 悦司(神戸大学大学院人間発達環境学研究科)
  1.2,1.4,4.5,5.1
大浦 弘樹(東京工業大学教育革新センター)
  1.3,4.2,4.3,8.2
望月 俊男(専修大学ネットワーク情報学部)
  2.2,3.2,3.3,3.6,4.1,5.1,5.2,5.5,6.2,6.3,7.1,コラム
北澤 武(東京学芸大学教職大学院)
  2.3,3.1,4.4,4.6,5.3,6.7
大島 律子(静岡大学大学院総合科学技術研究科)
  2.5,3.4,6.4
河野麻沙美(上越教育大学大学院学校教育研究科)
  5.6,6.6,8.1
大﨑 理乃(産業技術大学院大学産業技術研究科)
  編集協力

上記内容は本書刊行時のものです。