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新公衆栄養学
巻次:11
- 初版年月日
- 2021年9月1日
- 書店発売日
- 2021年9月1日
- 登録日
- 2021年8月21日
- 最終更新日
- 2024年1月24日
紹介
「公衆栄養学」とは栄養を通じて、集団としての人々の健康の保持増進を目指す学問であり、
個人を越えた“公衆”を対象とする栄養学を構築することが望まれる。
学問的・理論的な記述にとどまらず、執筆陣の現場経験から滲み出た実践的な内容を盛り込んだ。
管理栄養士・栄養士を目指す学生、公衆栄養学やその実践的活動に興味を持つ方のためのテキスト。
厚生労働省の管理栄養士国家試験出題基準(ガイドライン)に準拠しつつ,
関連して重要な知識や新知見を随所に取り入れた、最新の内容の新版。
図表、用語解説や参考文献、コラムを豊富に盛り込む。
【執筆者】
長澤伸江、栗原伸公、古閑美奈子、今本美幸、橋本弘子、瀬川悠紀子、丸山紗季、大瀬良知子、高橋東生、
逸見眞理子、横山友里
目次
1 公衆栄養の概念
1.1 公衆栄養学の概念
1-1-1 公衆栄養の意義と目的
1-1-2 生態系と食料・栄養
1-1-3 保健・医療・福祉・介護・教育システムと公衆栄養
1-1-4 コミュニティと公衆栄養活動
1.2 公衆栄養活動の基本と展開過程
1-2-1 公衆栄養活動の歴史
1-2-2 少子・高齢社会における健康増進
1-2-3 疾病予防のための公衆栄養活動
1-2-4 ヘルスプロモーションのための公衆栄養活動
1-2-5 エンパワメントのための公衆栄養活動
1-2-6 住民参加
1-2-7 ソーシャル・キャピタルの醸成と活用
1-2-8 持続可能性(サステナビリティ)を踏まえた公衆栄養活動
2 健康・栄養問題の現状と課題
2.1 社会環境と健康・栄養問題
2-1-1 人口問題
2-1-2 人口構成の変遷
2-1-3 少子化
2-1-4 長寿社会
2-1-5 食料問題
2.2 健康状態の変化
2-2-1 死因別死亡
2-2-2 平均寿命,健康寿命
2-2-3 生活習慣病の有病率
2.3 食事の変化
2-3-1 エネルギー・栄養素摂取量
2-3-2 食品群別摂取量
2-3-3 料理・食事パターン
2.4 食生活の変化
2-4-2 食行動
2-4-2 食知識,食態度,食スキル
2.5 食環境の変化
2-5-1 食品生産・流通
2-5-2 食情報の提供
2-5-3 保健を目的とした食品の提供
2-5-4 フードバランスシート(食料需給表)
2-5-5 食料自給率
2.6 諸外国の健康・栄養問題の現状と課題
2-6-1 世界の死亡原因
2-6-2 先進諸国の健康・栄養問題
2-6-3 開発途上国の健康・栄養問題
2-6-4 地域間格差
3 栄養政策
3.1 わが国の公衆栄養活動
3-1-1 公衆栄養活動の役割
3-1-2 公衆栄養活動と組織・人材育成
3.2 公衆栄養関連法規
3-2-1 地域保健法
3-2-2 健康増進法
3-2-3 食育基本法
3-2-4 母子保健法
3-2-5 高齢者の医療の確保に関する法律(高齢者医療確保法)
3.3 管理栄養士・栄養士制度と職業倫理
3-3-1 管理栄養士・栄養士の沿革
3-3-2 栄養士法
3.4 国民健康・栄養調査
3-4-1 調査の目的・沿革
3-4-2 調査の内容・方法
3.5 実施に関する指針,ツール
3-5-1 食生活指針
3-5-2 食事バランスガイド
3-5-3 健康づくりの身体活動基準2013,健康づくりのための身体活動指針(アクティブガイド)
3-5-4 休養に関する指針
3.6 国の健康増進基本方針と地方計画
3-6-1 国の基本方針の策定の目的・内容
3-6-2 地方健康増進計画
3-6-3 食育推進基本計画策定の目的・内容
3.7 諸外国の健康・栄養政策
3-7-1 公衆栄養活動に関係する国際的な栄養行政組織
3-7-2 公衆栄養関連計画
3-7-3 食事摂取基準
3-7-4 食生活指針、フードガイド
3-7-5 栄養士養成制度
4 栄養疫学
4.1 栄養疫学の概要
4-1-1 栄養疫学の役割
4-1-2 公衆栄養活動への応用
4.2 曝露情報としての食事摂取量
4-2-1 食物と栄養素
4-2-2 食事摂取量の個人内変動と個人間変動
4-2-3 日常的な食事摂取量
4.3 食事摂取量の測定方法
4-3-1 24時間食事思い出し法と記録法
4-3-2 食物摂取頻度調査法とその妥当性・再現性
4-3-3 食事摂取量を反映する身体計測値・生化学的指標
4-3-4 カットオフ値
4.4 食事摂取量の評価方法
4-4-1 食事調査
4-4-2 総エネルギー調整栄養素摂取量
4-4-3 データの処理と解析
4.5 食事摂取基準
4-5-1 日本人の食事摂取基準(2010年版)の基本的概念
4-5-2 指標の概要
4-5-3 活用の基礎的理解と留意事項
5 公衆栄養マネジメント
5.1 公衆栄養マネジメント
5-1-1 地域診断
5-1-2 公衆栄養マネジメントの考え方・重要性
5-1-3 公衆栄養マネジメントの過程
5.2 公衆栄養アセスメント
5-2-1 アセスメントの目的と方法
5-2-2 食事摂取規準の地域集団への活用
5-2-3 量的調査と質的調査の意義
5-2-4 観察法と活用
5-2-5 質問調査の方法と活用;質問紙法、インタビュー法
5-2-6 既存資料活用の方法と留意点
5-2-7 健康・栄養に関する情報の収集と管理
5.3 公衆栄養プログラムの目標設定
5-3-1 公衆栄養アセスメント結果の状況把握
5-3-2 改善課題の抽出
5-3-3 課題設定の目的と相互の関連
5-3-4 改善課題に基づく改善目標の設定
5-3-5 目標設定の優先順位
5.4 公衆栄養プログラムの計画,実施,評価
5-4-1 地域社会資源の把握と管理
5-4-2 運営・政策面のアセスメント
5-4-3 計画策定
5-4-4 住民参加
5-4-5 プログラムに関連する関係者・機関の役割
5-4-6 評価の意義と方法
5-4-7 評価の実際
6 公衆栄養プログラムの展開
6.1 地域特性に対応したプログラムの展開
6-1-1 健康づくり
6-1-2 食育
6-1-3 在宅療養,介護支援
6-1-4 地域包括ケアシステムの構築
6-1-5 健康,食生活の危機管理と食支援
6.2 食環境づくりのためのプログラムの展開
6-2-1 食物・食情報へのアクセスと食環境整備
6-2-2 栄養成分の表示の活用
6-2-3 特別用途食品の活用
6-2-4 健康な食事
6.3 地域集団の特性別プログラムの展開
6-3-1 妊娠期・授乳期・新生児期・乳児期
6-3-2 成長期(学童期・思春期)
6-3-3 成人期
6-3-4 高齢期
6-3-5 生活習慣病ハイリスク集団
上記内容は本書刊行時のものです。