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世界のコンパクトシティ 谷口 守 (著/文 | 編集) - 学芸出版社
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世界のコンパクトシティ (セカイノコンパクトシティ) 都市を賢く縮退するしくみと効果 (トシヲカシコクシュクタイスルシクミトコウカ)

工業・工学
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発行:学芸出版社
四六判
252ページ
定価 2,700円+税
ISBN
978-4-7615-2725-9   COPY
ISBN 13
9784761527259   COPY
ISBN 10h
4-7615-2725-0   COPY
ISBN 10
4761527250   COPY
出版者記号
7615   COPY
Cコード
C0052  
0:一般 0:単行本 52:建築
出版社在庫情報
不明
初版年月日
2019年12月25日
書店発売日
登録日
2019年11月8日
最終更新日
2019年11月27日
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書評掲載情報

2020-07-11 日本経済新聞  朝刊
評者: 藻谷浩介(日本総合研究所主席研究員)
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紹介

海外7都市のコンパクトシティから
日本の課題を解決するヒントを探る!

世界で最も住みやすい都市に選ばれ続けるアムステルダム、コペンハーゲン、ベルリン、ストラスブール、ポートランド、トロント、メルボルン。7都市が実践する広域連携、公共交通整備、用途混合、拠点集約等、都市をコンパクトにするしくみと、エリア価値を高め経済発展を促す効果を解説。日本へのヒント、現地資料も充実。

目次

はじめに

1章 日本におけるコンパクトシティの課題と解決策(谷口 守)
1 コンパクトシティの概要と効果
2 コンパクトシティ政策の系譜
3 時間を要した日本の制度づくり
4 多様化する導入目的
5 残された本質的課題(解決に向けて)
6 今後の方向性を考える

2章 オランダ・アムステルダム-持続可能な経済成長を支える都市政策(片山健介)
1 アムステルダムの概要
2 オランダの空間計画制度
3 オランダの国土空間政策とコンパクトシティ
4 アムステルダムのコンパクトシティ政策
5 日本への示唆

3章 デンマーク・コペンハーゲン-駅周辺に都市機能を集約する住宅・交通政策(斉田英子)
1 コペンハーゲンの概要
2 デンマークの都市計画制度
3 コペンハーゲン都市圏におけるフィンガープラン
4 コペンハーゲン市のコンパクトシティ政策
5 日本への示唆

4章 ドイツ・ベルリン-サービスやインフラへのアクセスを確保する拠点づくり(髙見淳史)
1 ベルリン=ブランデンブルク首都圏の概要
2 地方行政の体系と空間計画のしくみ
3 コンパクト化が要請された背景
4 首都圏の中心地システムと都市整備
5 コットブス市の拠点の設定方法
6 日本への示唆

5章 フランス・ストラスブール-都市交通政策を軸とした住みやすいまちづくり(松中亮治)
1 ストラスブールの概要
2 フランスにおける都市内公共交通を支える制度
3 ストラスブールの都市交通政策
4 交通政策を中心とした都市政策の成果
5 日本への示唆

6章 アメリカ・ポートランド-住民参加によるメリハリある土地利用と交通政策(氏原岳人)
1 ポートランドの概要
2 ポートランドの都市政策
3 都市政策の成果
4 日本への示唆

7章 カナダ・トロント-多様性とイノベーションを生むスマートシティ開発(藤井さやか)
1 トロントの概要
2 コンパクトな都市構造を支える都市計画
3 未来型スマートシティの構想
4 日本への示唆

8章 オーストラリア・メルボルン-急激な人口増加に対応する都市機能の集約(堤 純)
1 メルボルンの概要
2 オーストラリアの行政機構
3 メルボルン大都市圏の交通政策の変遷
4 メルボルン2030:スプロール抑制と拠点の整備
5 メルボルンプラン2017-2050:メトロ整備と知識集約産業の集積
6 日本への示唆

おわりに

著者プロフィール

谷口 守   (タニグチ マモル)  (著/文 | 編集

筑波大学システム情報系社会工学域教授。1961年生まれ。京都大学工学部卒業。京都大学大学院工学研究科博士後期課程単位取得退学。カリフォルニア大学バークレイ校客員研究員、ノルウェー王立都市地域研究所文部省在外研究員、岡山大学環境理工学部教授などを経て、2009 年より現職。工学博士。専門は都市地域計画、交通計画、環境計画。著書に『入門 都市計画-都市の機能とまちづくりの考え方』(森北出版)など。

片山 健介  (カタヤマ ケンスケ)  (著/文

長崎大学総合生産科学域(環境科学系)准教授。1976年生まれ。東京大学工学部卒業。東京大学大学院工学系研究科博士課程修了。東京大学大学院工学系研究科助手・助教・特任講師を経て、2014年より現職。博士(工学)。専門は国土・地域計画。著書に『広域計画と地域の持続可能性』(共著、学芸出版社)、『都市・地域・環境概論』(共著、朝倉書店)、『都市・地域の持続可能性アセスメント』(共著、学芸出版社)など。

斉田 英子  (サイタ エイコ)  (著/文

中央大学法学部兼任講師。株式会社ヒンメル・コンサルティング顧問。1974年生まれ。奈良女子大学大学院博士課程修了。コペンハーゲン大学政治学研究科客員研究員、熊本県立大学環境共生学部准教授を経て、2019年より現職。学術博士。専門は都市居住政策。日本プロコーチ認定評議会アソシエートコーチ。国家資格キャリアコンサルタント。著書に『福祉国家デンマークのまちづくり-共同市民の生活空間』(共著、かもがわ出版)など。

高見 淳史  (タカミ キヨシ)  (著/文

東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻准教授。1972年生まれ。東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻修士課程修了、博士課程中退。東京都立大学大学院工学研究科助手、東京大学大学院工学系研究科助教などを経て、2015 年より現職。博士(工学)。専門は都市交通計画、特に交通と土地利用の統合的計画。著書に『都市計画学-変化に対応するプランニング』(共著、学芸出版社)など。

松中 亮治  (マツナカ リョウジ)  (著/文

京都大学大学院工学研究科准教授。京都大学大学院工学研究科修士課程修了。京都大学大学院工学研究科助手、岡山大学環境理工学部助教授などを経て、2008 年より現職。博士(工学)。専門は都市・地域計画、交通計画。著書に『都市アメニティの経済学』(共著、学芸出版社)、『図説 都市地域計画』(共著、丸善)、『TRANSPORT POLICY AND FUNDING』(共著、ELSEVIER)など。

氏原 岳人  (ウジハラ タケヒト)  (著/文

岡山大学大学院環境生命科学研究科准教授。1981年生まれ。岡山大学大学院環境学研究科博士後期課程修了。日本学術振興会特別研究員(DC1)、ポートランド州立大学客員研究員などを経て、2016 年より現職。博士(環境学)。専門は都市・地域計画学。人口減少下の持続可能な都市構造やマネジメント手法について土地利用解析や交通行動分析を用いて研究している。

藤井 さやか  (フジイ サヤカ)  (著/文

筑波大学システム情報系社会工学域准教授。1974年生まれ。筑波大学第三学群社会工学類卒業。東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻博士後期課程単位取得退学。日本学術振興会特別研究員(PD)、筑波大学大学院システム情報工学研究科講師、トロント大学スカボロ人文地理学科客員教員を経て、2012年より現職。博士(工学)。専門は都市計画、まちづくり、住環境整備。著書に『コミュニティ辞典』(共著、春風社)など。

堤 純  (ツツミ ジュン)  (著/文

筑波大学生命環境系地球環境科学専攻教授。1969年生まれ。筑波大学大学院博士課程地球科学研究科中退。メルボルン大学およびモナシュ大学客員研究員、北海道大学助手、愛媛大学准教授、筑波大学准教授を経て、2019 年より現職。博士(理学)。専門は地理学。著書に『変貌する現代オーストラリアの都市社会』(筑波大学出版会)、『Urban Geography of Post-Growth Society』(東北大学出版会)など。

上記内容は本書刊行時のものです。