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低炭素都市 大西 隆(著/文) - 学芸出版社
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低炭素都市 (テイタンソトシ) これからのまちづくり

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発行:学芸出版社
A5判
縦210mm
256ページ
定価 2,700円+税
ISBN
978-4-7615-2479-1   COPY
ISBN 13
9784761524791   COPY
ISBN 10h
4-7615-2479-0   COPY
ISBN 10
4761524790   COPY
出版者記号
7615   COPY
Cコード
C0052  
0:一般 0:単行本 52:建築
出版社在庫情報
不明
初版年月日
2010年1月
書店発売日
登録日
2019年4月23日
最終更新日
2019年4月23日
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紹介

低炭素都市の実現には、まちづくりの様々な政策が大きな転換を遂げて、まちの構成や基盤から人々の生活や移動の仕方に至るまで、低炭素型社会の思想と実践が貫かれる必要がある。では、その変換とは? 地球環境問題と都市行政の専門家と研究者が、建築、交通、暮らし、都市計画、都市政策について、事例を交えて明らかにする。

目次

はじめに

1章 低炭素社会に向けたまちづくり
大西 隆
1-1 地球環境問題と都市
1-2 都市における地球温暖化対策
1-3 持続可能な都市づくりにおける低炭素都市戦略
1-4 低炭素都市に向けた都市づくりの展開

2章 世界と日本の地球温暖化対策
竹本和彦
2-1 気候変動に関する科学的知見
2-2 気候変動問題に対する国際的動向
2-3 我が国の取り組み
2-4 諸外国における取り組み
2-5 今後の課題と方向

3章 温室効果ガス排出削減に向けた業務用建築物への対策
中上英俊
3-1 業務部門のエネルギー消費
3-2 省CO2建築物に向けた設計技術
3-3 BEMS(建物で消費するエネルギーを一元管理するシステム)
3-4 エネルギーの面的利用
3-5 既存建築物における省エネルギー対策としてのESCO
3-6 低炭素型建築物のさらなる普及に向けて

4章 運輸部門からのCO2排出量の中長期的削減に向けた対策
松橋啓介
4-1 環境的に持続可能な交通ビジョンの先行検討事例
4-2 2020年と2050年の交通シナリオ
4-3 低炭素交通ビジョン実現のためにいまできること

5章 温室効果ガス削減に向けた都市人の暮らし方
小林 光
5-1 住宅部門からの削減対策の可能性
5-2 住まい手の環境取り組みを成功させる仕掛け
5-3 住まい手の環境取り組みを成功させるまちづくりに向けた今後の方向

6章 温室効果ガス削減の都市間の協力
竹内恒夫
6-1 名古屋都市圏を対象としたCO2大幅削減長期的ロードマップ作成の試み
6-2 都市間協力のための広域的な地域での大幅CO2削減ロードマップ作成の試み
6-3 日独米の諸都市の気候政策の政策・措置の比較、有効な取り組み方法の共有化に向けた分析・考察

7章 持続可能な都市の計画づくりと低炭素都市戦略
―英国の持続可能性評価を用いた計画づくり― 
松行美帆子
7-1 低炭素都市戦略と都市計画
7-2 英国の持続可能性評価を用いた持続可能な計画づくりと低炭素都市戦略
7-3 低炭素都市戦略を組み込んだ持続可能な都市計画マスタープランづくりに向けて

8章 低炭素都市への転換をめざす東京の取り組み
―日本初のキャップ&トレードプログラムの実現―
大野輝之
8-1 東京におけるキャップ&トレード導入の意義
8-2 東京における導入の経緯と教訓
8-3 東京のキャップ&トレードプログラムの内容
8-4 都市の役割、準国家政府の役割

9章 低炭素都市─内外の取り組み
9-1 福岡県北九州市
   ゼロカーボンに向けた計画と取り組み
大西 隆・高橋輝一
9-2 富山市
   路面電車を生かしたコンパクトなまちづくり
大西 隆・高橋輝一
9-3 高知県梼原町
   森林管理とバイオマス利用によるカーボンマイナスの実現
高橋輝一・大西 隆
9-4 千代田区(丸の内・飯田橋・神田駿河台)
   地区計画等の面的な取り組み
高橋輝一・大西 隆
9-5 群馬県太田市・岩手県葛巻村・愛媛県新居浜市
   自然エネルギーの活用事例
菅 正史
9-6 EU・スウェーデン・英国
   欧州における低炭素都市へ向けた動き
高橋輝一・大西 隆
9-7 ベルリン
   都市エネルギーシステムの構造改革
竹内恒夫

著者プロフィール

大西 隆  (オオニシ タカシ)  (著/文

1948年生まれ。東京大学大学院教授。
東京大学大学院博士課程修了、長岡技術科学大学助教授、AIT助教授、MIT客員研究員、東京大学助教授、同教授、同先端科学技術研究センター教授を経て、2008年4月から現職。
専門分野は、国土計画、都市計画。主たる著作は『欧米のまちづくり都市計画制度』(編著、ぎょうせい、2004年)、『逆都市化時代』(単著、学芸出版社、2004年)。環境省新地方公共団体実行計画策定マニュアル等改訂検討会座長、東大まちづくり大学院コース長。

小林 光  (コバヤシ ヒカル)  (著/文

1949年生まれ。環境事務次官。
慶應義塾大学経済学部卒業、パリ12大学都市研究所(博士課程)満期退学。73年に環境庁(当時)に入庁した後、一貫して都市公害、地球温暖化問題などを中心に、環境経済政策、環境地域政策を担当。2009年から現職。
編著書には『日本の公害経験』(編著、合同出版、1991年)、『環境保全型企業論』(編著、合同出版、1994年)、『エコハウス私論』(単著、木楽舎、2007年)などがある。国民による適切な家庭経営が温暖化問題の解決の糸口になるとの観点で、日経新聞社のウェッブマガジン『日経エコロミー』に「エコハウスの自由研究」を連載中。

竹本 和彦  (タケモト カズヒコ)  (著/文

1951年生まれ。環境省地球環境審議官。
東京大学工学部(都市工学)、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際大学院卒業。世界銀行環境専門家、環境省参事官、廃棄物対策課長、大臣官房審議官(地球環境担当)、環境管理局長を経て、2008年7月より現職。1997年の温暖化防止京都会議(COP3)では議長補佐、2006年よりOECD環境政策委員会副議長を務める。
共著書に『持続可能な社会システム』(岩波書店、1998年)、『地球環境とアジア』(岩波書店、1999年)、『中国の経済発展と環境問題』(東北財務大学出版社、1995年)等。

中上 英俊  (ナカガミ ヒデトシ)  (著/文

1945年生まれ。㈱住環境計画研究所代表取締役所長。
1973年東京大学大学院工学系研究科建築学専門課程博士課程を単位取得退学。同年住環境計画研究所創設。2007年博士(工学)取得。2009年11月現在、日本学術会議連携会員、東京工業大学統合研究院特任教授、慶応義塾大学SDM研究科教授、日本エネルギー学会理事、経済産業省総合資源エネルギー調査会省エネルギー部会部会長、環境省中央環境審議会臨時委員、国土交通省社会資本整備審議会臨時委員。
著書に『エネルギーの百科事典』(共著、丸善、2001年)、『地球時代の環境政策』(共著、ぎょうせい、1992年)など。

松橋 啓介  (マツハシ ケイスケ)  (著/文

1971年生まれ。(独)国立環境研究所社会環境システム研究領域交通・都市環境研究室主任研究員。1996年東京大学大学院工学系研究科修士課程修了。国立環境研究所地域環境研究グループ研究員、西豪州マードック大学客員研究員を経て現職。2001年博士(工学)取得。2008年より筑波大学大学院システム情報工学研究科准教授(連携大学院)兼務。
著書に『日本低炭素社会のシナリオ』(共著、日刊工業新聞社、2008年)など。

竹内 恒夫  (タケウチ ツネオ)  (著/文

1954年生まれ。名古屋大学大学院環境学研究科社会環境学専攻教授。
名古屋大学経済学部経済学科卒業。環境庁・環境省を経て2006年4月より現職。
著書に『環境構造改革-ドイツの経験から』(リサイクル文化社、2004年)、『環境と福祉の統合』(共著、有斐閣、2008年)など。脱温暖化2050なごや戦略策定検討会、愛知県地球温暖化防止戦略検討委員会などの委員を務めるとともに、現在、「低炭素都市づくり施策とその評価に関する研究」「自立的地域経済・雇用のためのCO2大幅削減方策とその評価に関する研究」を実施中。

松行 美帆子  (マツユキ ミホコ)  (著/文

1974年生まれ。東京大学都市工学専攻特任准教授。
東京大学工学系研究科博士課程修了。明星大学アジア環境研究センター特別研究員、東京大学特任助教を経て現職。
主要論文に「土地利用計画に対するオランダ・イングランドの戦略的環境アセスメント制度及び事例の比較研究」『都市計画論文集』No. 43-3(2008年)、「イングランドにおける土地利用計画への戦略的環境アセスメントの適用に関する研究」『都市計画論文集』No. 41-3(2006年)

大野 輝之  (オオノ テルユキ)  (著/文

1953年生まれ。東京都環境局理事(地球環境担当)。
東京大学経済学部卒業。1979年東京都に入る。下水道局、港湾局、都市計画局、政策報道室等を経て、1998年より環境行政に携わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案・実施を担当した後、気候変動対策を所管。2009年7月より現職。現在、2008年6月東京都環境確保条例の改正で導入されたわが国初のキャップ&トレード制度などの気候変動対策諸制度の施行準備などに取り組んでいる。
著書に『都市開発を考える』(共著、岩波書店、1992年)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社1996年)など。

高橋 輝一  (タカハシ キイチ)  (著/文

1985年生まれ。東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻修士課程在学。

菅 正史  (スガ マサシ)  (著/文

1977年生まれ。土地総合研究所研究員。
2005年東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻博士課程修了。東京大学先端科学技術研究センターを経て、2008年より現職。 

上記内容は本書刊行時のものです。