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信頼を測る 経済協力開発機構(OECD)(編著) - 明石書店
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信頼を測る OECDガイドライン
原書: OECD Guidelines on Measuring Trust

発行:明石書店
A5判
356ページ
上製
価格 5,400円+税
ISBN
978-4-7503-4946-6
Cコード
C0033
一般 単行本 経済・財政・統計
出版社在庫情報
在庫あり
初版年月日
2019年12月15日
書店発売日
登録日
2019年12月3日
最終更新日
2019年12月20日
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紹介

人びとの暮らしの質や社会の発展にとって信頼が重要なのは言うまでもない。だが、その「信頼」とはどのようなものを指すのだろうか? 「他者への信頼」と「制度・組織への信頼」の二つの側面から、信頼を定義し測定・評価するためのガイドラインを提示する。

目次

概観と提言
 概念と妥当性
 信頼の測定についての方法論的考察
 信頼を測る
 信頼のデータの公表と分析
 今後の研究への期待

第1章 信頼を測る――序論
 第1節 はじめに
 第2節 信頼を測るガイドライン作成の動機
 第3節 信頼を測るためのガイドライン
 第4節 結論

第2章 信頼の概念と妥当性
 第1節 はじめに
 第2節 信頼を測るための概念枠組み
 第3節 信頼を測るためのアプローチ
 第4節 信頼尺度の統計の質
 第5節 結論

第3章 方法論的考察
 第1節 はじめに
 第2節 測定誤差
 第3節 質問の文言
 第4節 回答形式
 第5節 調査文脈
 第6節 調査方式(モード)
 第7節 回答の癖と文化的環境
 第8節 結論

第4章 信頼を測る
 第1節 はじめに
 第2節 何を測るか?――信頼測定の計画
 第3節 調査設計と標本設計
 第4節 質問票の設計
 第5節 調査の実施
 第6節 結論

第5章 信頼データの公表と分析
 第1節 はじめに
 第2節 信頼データの報告
 第3節 信頼データの解釈
 第4節 信頼データの分析
 第5節 結論

附録A 信頼尺度の具体例
 他者への信頼
 制度・組織への信頼

附録B 質問群
 質問群の利用について
 質問群A 中核的尺度
 質問群B 評価についての試験的質問群
 質問群C 期待についての試験的質問群
 質問群D 経験についての試験的質問群
 質問群E 実験

前書きなど

 信頼、あるいはその欠如の問題は、2008年の金融危機以後、ニュースとして取り上げられるようになった。実際、公的機関に対する人々の信頼は急速に下落し、未だ金融危機前の水準に回復していない。しかし、人々が互いに協力し連帯を示す社会、そして公的機関がその任務を果たし、全ての市民がそれを利用できる社会だけが、全ての人々の生活の質を向上させることができるのだ。他者への信頼と制度・組織への信頼は社会経済的進歩に不可欠の要素であり、また社会が繁栄してこそ信頼も高まるのである。

 本書『信頼を測る:OECDガイドライン(OECD Guidelines on Measuring Trust)』は、OECDの「より良い暮らし指標(Better Life Index)」という、2011年に始まったプロジェクトの一環として出版されたものである。本ガイドラインは、既存の信頼尺度を改善するための第一歩として、信頼データの収集、公表、分析について国際的な提言を行い、各国統計局にそれを利用するよう奨励している。また、信頼尺度がなぜ監視と政策策定に適しているのか、国立統計局は既存の信頼尺度の利用性を拡充する上でなぜ重要な役割を担っているのかといったことも概説している。信頼尺度の統計の質について考察している他、信頼に足る一貫した方法で信頼を測るための最良のアプローチと、データを報告、解釈、分析するためのガイダンスを収録している。各国の統計局、国際機関の統計局が世帯調査に利用できる原型調査モデルもいくつか収録している。

著者プロフィール

経済協力開発機構(OECD)  (ケイザイキョウリョクカイハツキコウオーイーシーディー)  (編著

経済協力開発機構(Organisation for Economic Co-operation and Development, OECD)は、民主主義を原則とする36か国の先進諸国が集まる唯一の国際機関であり、グローバル化の時代にあって経済、社会、環境の諸問題に取り組んでいる。OECDはまた、コーポレート・ガバナンスや情報経済、高齢化等の新しい課題に先頭になって取り組み、各国政府のこれらの新たな状況への対応を支援している。OECDは各国政府がこれまでの政策を相互に比較し、共通の課題に対する解決策を模索し、優れた実績を明らかにし、国内及び国際政策の調和を実現する場を提供している。
OECD加盟国は、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、カナダ、チリ、チェコ、デンマーク、エストニア、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイスランド、アイルランド、イスラエル、イタリア、日本、韓国、ラトビア、リトアニア、ルクセンブルク、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、スロベニア、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、英国、米国である。欧州連合もOECDの活動に参加している。
OECDが収集した統計や、経済、社会、環境の諸問題に関する研究成果は、加盟各国の合意に基づく協定、指針、標準と同様にOECD出版物として広く公開されている。

桑原 進  (クワハラ ススム)  (監訳

1965年大阪府生まれ。1989年東京大学経済学部卒業、1993年Warwick University(MPhil in Economics)留学。1989年経済企画庁(現内閣府)入庁、2007年政策研究大学院大学准教授、2010年内閣府経済社会総合研究所主任研究官、2013年日本経済研究センター研究本部主任研究員、2015年内閣府経済社会総合研究所総務部長、2018年より外務省国際協力局審議官。専門は、マクロ経済学、幸福度研究、応用一般均衡分析、経済社会統計。

高橋 しのぶ  (タカハシ シノブ)  (

1971年東京都生まれ。立教大学大学院法学研究科修士課程修了。1998年7月よりOECD東京センターに勤務。主要訳書:『主観的幸福を測る:OECDガイドライン』(経済協力開発機構(OECD)編著、明石書店、2015年)、『OECD国際経済統計ハンドブック:統計・知識・政策』(エンリコ・ジョバンニーニ著、OECD編、明石書店、2010年)、『図表でみる国民経済計算2010年版:マクロ経済と社会進歩の国際比較』(OECD編著、中村洋一監訳、明石書店、2011年)。

上記内容は本書刊行時のものです。