図表でみる教育 OECDインディケータ（2019年版） 経済協力開発機構（OECD）(編著) - 明石書店
書店員向け情報 HELP
出版者情報
在庫ステータス
取引情報
図表でみる教育 OECDインディケータ（2019年版）
原書: Education at a Glance: OECD INDICATORS 2019
- 出版社在庫情報
- 在庫あり
- 初版年月日
- 2019年11月22日
- 書店発売日
- 2019年11月22日
- 登録日
- 2019年11月22日
- 最終更新日
- 2019年11月27日
紹介
OECDより毎年発表される国際教育指標の決定版。一連の最新のインディケータ（指標）を豊富かつ国際比較が可能な形で提示する。国際成人力調査（PIAAC）、OECD生徒の学習到達度調査（PISA）、国際教員指導環境調査（TALIS）など、OECD主催の各国際調査の指標も収録。
目次
A章（Chapter A）教育機関の成果と教育・学習の効果
インディケータA1：成人の学歴分布
インディケータA2：若年者の就学及び就業状況
インディケータA3：最終学歴別の就業状況
インディケータA4：教育による所得の増加
インディケータA5：教育からの収益:教育投資への誘因
インディケータA6：教育の社会的成果
B章（Chapter B）教育機会・在学・進学の状況
インディケータB1：初等教育から高等教育までの在学率
インディケータB2：幼児教育
インディケータB3：後期中等教育卒業率
インディケータB4：高等教育進学率
インディケータB5：高等教育卒業率
インディケータB6：高等教育機関における留学生と外国人学生
インディケータB7：博士課程卒業者の特徴と成果
C章（Chapter C）教育支出
インディケータC1：在学者一人当たり教育支出
インディケータC2：国内総生産（GDP）に対する教育支出の割合
インディケータC3：教育支出の公私負担割合
インディケータC4：公財政教育支出
インディケータC5：高等教育機関の授業料と学生への公的補助
インディケータC6：教育支出の使途別構成
インディケータC7：教員の給与支出を決定する要因
D章（Chapter D）学習環境と学校組織
インディケータD1：初等・中等教育学校の生徒の標準授業時間数
インディケータD2：学級規模と教員一人当たり生徒数
インディケータD3：教員と学校長の給与
インディケータD4：教員の授業時間数及び勤務時間数
インディケータD5：教員の構成
インディケータD6：高等教育の入学制度
付録1 教育制度の特徴（教育関連の主要基礎データ）
付録2 主要な基本データ
付録3 資料・算定方法・テクニカルノート
前書きなど
刊行にあたって（抜粋）
技術の進歩や気候変動、移民をはじめとする経済、環境そして社会の変化への対応に各国が取り組む中、知的資本は現代における最も重要な資産となっている。知的資本の中核をなすのは知識であり、知識を培って伝えていくことが、高等教育の主要な目的である。したがって、高等教育は、人々や社会がこれらの大きな変化に向き合い、対処するのを助けるうえで、中心的役割を担う。
経済においても、社会においても、より高度な技能と能力が求められている。高等教育を修了した成人は、後期中等教育しか受けていない成人と比べて、就業率が約9パーセントポイント高く、所得は平均で57%多い。また、高等教育修了者は、健康状態が良く、環境に配慮し、社会的活動に参加する傾向も高い。
しかし、こうした大きな進歩とともに、先行きの不透明感も高まっている。人工知能の向上は、数多くの分野で生産性の向上をもたらすと期待されているものの、他方では、一部の仕事のやり方も根本から変えつつある。また、情報にアクセスしやすくなったために、学ぶことがこれまでよりも容易になった一方で、変化のペースも速まり、多くの人々が、どうすれば適応できるのかと思いをめぐらせ、遅れずに付いて行くのに苦労している。国際化は、多くの機会をもたらす反面、技能をめぐる激しい競争のきっかけになってきた。
こうした課題に対し、各国は、教育と学習への門戸を広げることによって対応している。財政支援体制を整えることで、大きな見返りがあって柔軟な返済方法が選択できることが保証され、進学する際の負担がある程度軽減されている。初等教育から高等教育まで教育段階を順に経ていく従来の進路に代わって、生涯学習というもっと総体的な教育の未来像が徐々に浮かび上がりつつある。技能に対する市場の需要が、一部の教育機関の予想を超える速さで変化する中で、そうした教育機関の多くは、高等教育への入学方法の柔軟性を高めたり、雇用主や産業界、職業訓練機関など、他の関係者との連携を追求したりしている。このような政策は、成人の高等教育への参加拡大の促進には役立つが、教育機関は、入学者の増加と費用抑制のニーズのバランスを取り、教育プログラムを適切で質の高いものに保つ必要がある。
経済協力開発機構（OECD）事務総長 アンヘル・グリア（Angel Gurria）
上記内容は本書刊行時のものです。
