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大阪が日本を救う 石川  智久(著/文) - 日経BP 日本経済新聞出版本部
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日経プレミアシリーズ

大阪が日本を救う

新書判
240ページ
定価 850円+税
ISBN
9784532264369
Cコード
C1233
教養 新書 経済・財政・統計
出版社在庫情報
不明
書店発売日
登録日
2020年6月18日
最終更新日
2020年8月6日
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紹介

2025年、大阪が日本を救う!!
オリンピックの開催が不安視されるなか、関西で変化がおきていた。
先行きが不透明な日本経済は、万博をきっかけに再興できるのか?

◆2019年6月の大阪G20、2021年のワールドマスターズゲーム関西、2025年の大阪万博と、国際イベントが開催される機会が増え、注目が高まっている大阪。本書では、「大阪のおばちゃん」や大阪・京都・神戸のライバル関係による関西の分断など、身近なテーマにも触れながら、万博に向けて大阪がどのように変化してきているのかを、データや写真を基に紐解く。

◆大阪の人間にとって、1970年の大阪万博は唯一の成功体験だった。祖父が万博、父が花博を経験し、自分が2025年に何かしたいという若手経営者が多い。大阪で代表的なスタートアップの集積地は新大阪駅南側の西中島地区近辺にある「にしなかバレー」と大阪駅前だ。エンジニアを採用しやすいのも特徴となっている。東京に比べるとまだ遅れをとっている部分もあるが、関西の開業率は15年から3年連続で全国平均を上回り、今後も注目が期待される。

◆大阪では開発も盛んだが、注目すべきは西成区の「あいりん地区」だ。インバウンドブームがここを大きく変えようとしている。JRも乗り入れる新今宮駅に隣接する「ホテル新今宮」の客室稼働率は常に8割を超える。あいりん地区周辺では旅慣れた外国人バックパッカーが大阪市中心部などに比べた「値ごろ感」にひかれて宿泊施設に泊まるようになり稼働率が上昇。収入が増えたことで内装の充実や外国語表示など積極的な「設備投資」に取り組む余裕が生まれ、それが一層の訪日客を招き入れる好循環を生んだ。19年の調査でも訪日客数が16年の約2.3倍と関西地区で2番目の伸び率となった。

◆著者は、2014年~19年7月まで日本総合研究所調査部の関西経済研究センター長を勤めていた。今年7月からは、より広い範囲をみるマクロ経済研究センター所長に就任した。2019年度の大阪府「万博のインパクトを活かした大阪の将来に向けたビジョン」有識者ワーキンググループメンバーにも参画している。

目次

はじめに なぜ大阪は注目されるのか

第1章 あなたの知らない大阪社会

第2章 大阪は「たこ焼き」だけではない

第3章 イメージ刷新!世界の「OSAKA」への道 

第4章 万博で何が変わるのか

第5章 なぜ関西の中小企業は「勢い」があるのか

第6章 大阪をみれば日本の未来がみえる

おわりに 地方創生には「路地裏の経済学」が必要

著者プロフィール

石川 智久  (イシカワ トモヒサ)  (著/文

日本総合研究所 調査部 上席主任研究員 マクロ経済研究センター所長
1997年に東京大経済学部を卒業後、住友銀行(現・三井住友銀行)に入行。調査部門の経験が長く、専門はマクロ経済。2017年7月から日本総合研究所調査部関西経済研究センター長。19年7月より現職。18年度:関西経済同友会企業経営委員会委員長代行、19年度:神戸経済同友会提言特別委員会アドバイザー、19年度:大阪府「万博のインパクトを活かした大阪の将来に向けたビジョン」有識者ワーキンググループメンバー

上記内容は本書刊行時のものです。