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グリーン・トランスフォーメーション戦略 デロイト トーマツ グループ(監修) - 日経BP 日本経済新聞出版本部
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グリーン・トランスフォーメーション戦略 (グリーン トランスフォーメーションセンリャク)

ムック
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A4変型判
120ページ
定価 1,800円+税
ISBN
978-4-532-18337-0   COPY
ISBN 13
9784532183370   COPY
ISBN 10h
4-532-18337-5   COPY
ISBN 10
4532183375   COPY
出版者記号
532   COPY
Cコード
C9434  
9:雑誌扱い 4:ムック・その他 34:経営
雑誌コード
6700554
出版社在庫情報
不明
書店発売日
登録日
2021年9月16日
最終更新日
2021年10月25日
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紹介

サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現!
日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す
日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介

CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環(「サーキュラーエコノミー」)の取り組みが不可欠となっています。
カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション(GX)」。

サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき3つの変革の方向性・3つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。
国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込み、実践的な内容です。

目次

巻頭対談「長期的視点に立った変革に日本企業の勝ち筋がある」
佐藤雅之氏(日揮ホールディングス 代表取締役会長CEO)
松江英夫氏(デロイト トーマツ グループ CSO(戦略担当執行役))

Part1 カーボンニュートラル達成に必要な「GX戦略」
#1 グローバルのメガトレンドと日本企業の変革
脱炭素、資源循環が進む世界 日本企業がとるべき経営モデル
#2 日本が目指すべき世界観
カーボンニュートラルと資源循環が両輪となる経済社会システムへの移行
#3 不可欠なジャスト・トランジション
カーボンニュートラル実現のカギ 社会的弱者を生まない「公正な移行」
#4 DXを通じたGXの加速
エネルギー、モノのフローの可視化とシステムの全体最適化を進める

Part2 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーの同時実現
#1 サーキュラーエコノミーの重要性
欧州で進む国際的な枠組み作り 環境と経済の両立が必須に
#2 資源循環を中核としたシステム構築
サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデル
#3 巨大化する静脈産業と既存産業の再編
中国・欧州で巨大化する静脈産業 連携する既存産業の再編も進む
#4 サーキュラーエコノミーの先進事例
一貫性のある「大義」を発信しエコシステムを構築
・対談 様々なサステナブル課題とリンクするサーキュラーエコノミー 日本が持つ大きなポテンシャル
ミカ・サルキノヤ氏(Sitra 主席スペシャリスト)
マリア・ヒュッゲ氏(Sitra スペシャリスト)
加藤 彰氏(モニター デロイト シニアマネジャー)
・エレン・マッカーサー財団からのメッセージ
気候変動を正常に戻すために経済を改める

Part3 「GX戦略」の基軸となる変革の方向性
#1 日本企業の生存戦略と実現させる組織
GXでの3つの変革の方向性と、それに至る新たな経営手法とは
#2 変革の方向性①モノの循環の再構築
デマンドチェーンをさかのぼり資源循環で顧客との関係性を深める
#3 変革の方向性②エネルギー循環の再構築
産業間連携によるエネルギー循環が海外への事業展開も可能にする
#4 変革の方向性③資金循環の再構築
企業価値向上のストーリーを示し資源循環に資金を流入させる
・対談 サーキュラーエコノミーと脱炭素の仕組み作りを同時に進める
竹ケ原啓介氏(日本政策投資銀行 設備投資研究所 エグゼクティブフェロー 兼 副所長、金融経済研究センター長)
丹羽弘善氏(モニター デロイト パートナー)
#5 循環を可視化するテクノロジー
モノ・エネルギー・資金の循環をデジタルインフラでトレースする
・Column GXがもたらす構造変化 M&Aを活用して事業を変革する

Part4 「GX戦略」を経営に実装する
#1 新たな経営手法①パーパスドリブンPX
共感を生む企業の存在目的により事業ポートフォリオを再構築
#2 新たな経営手法②ルールシェイピング
ルールメイキングの先にある細部の基準やシステム形成に注力
・対談 革新的な技術で電力効率を大幅向上 価値観を共有した先にある未来
川島正久氏(日本電信電話 研究企画部門 IOWN推進室長)
佐藤通規氏(デロイト トーマツ コンサルティング パートナー/通信・メディア・エンターテインメント セクターリーダー)
藤井 剛氏(モニター デロイト ジャパンリーダー パートナー)
#3 新たな経営手法③ESGデータドリブン経営
社内外の情報を的確に取り込み企業価値向上サイクルを回す
・Interview 非財務情報を可視化してサステナビリティを推進
鈴木洋史氏(SAPジャパン 代表取締役社長)
・Column 投資促進税制でカーボンニュートラルの負担を軽減
・Column 気候変動対策関連情報のデータベースを公開

Part5 「GX戦略」を実現する注目のグリーンテクノロジー
#1 有望なグリーンテクノロジー
官民・企業間で連携して技術開発 カーボンニュートラルを促進する
#2 AI、アナリティクスによる変革
デジタルテクノロジーの活用でエネルギー需給を最適化する
#3 不可欠なブロックチェーンの活用
サーキュラーエコノミーに向けて企業・業界の壁を越えた連携を促す
#4 ケミカルリサイクルの効果
「3つの壁」を乗り越えて真の資源循環に挑む
・Column 「サイエンス・テクノロジー×ビジネス」に精通するハイブリッド人材を育成

著者プロフィール

デロイト トーマツ グループ  (デロイト トーマツ グループ)  (監修

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む)から構成されています。日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループの1つであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務などを提供しています。また、国内約30都市に1万5,000名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。

上記内容は本書刊行時のものです。