版元ドットコム

探せる、使える、本の情報

文芸 新書 社会一般 資格・試験 ビジネス スポーツ・健康 趣味・実用 ゲーム 芸能・タレント テレビ・映画化 芸術 哲学・宗教 歴史・地理 社会科学 教育 自然科学 医学 工業・工学 コンピュータ 語学・辞事典 学参 児童図書 ヤングアダルト 全集 文庫 コミック文庫 コミックス(欠番扱) コミックス(雑誌扱) コミックス(書籍) コミックス(廉価版) ムック 雑誌 増刊 別冊
特務(スペシャル・デューティー) リチャード・J・サミュエルズ(著/文) - 日経BP 日本経済新聞出版本部
..
詳細画像 0 詳細画像 1 詳細画像 2 詳細画像 3 詳細画像 4
【利用不可】

書店員向け情報 HELP

書店注文情報

受注センター:
注文電話番号:
注文FAX番号:
受注センター②:
注文電話番号:
注文FAX番号:
注文サイト:

特務(スペシャル・デューティー) (トクム スペシャル デューティー) 日本のインテリジェンス・コミュニティの歴史 (ニホンノインテリジェンスコミュニティノレキシ)

ビジネス
このエントリーをはてなブックマークに追加
四六判
504ページ
定価 3,000円+税
ISBN
978-4-532-17686-0   COPY
ISBN 13
9784532176860   COPY
ISBN 10h
4-532-17686-7   COPY
ISBN 10
4532176867   COPY
出版者記号
532   COPY
Cコード
C0031  
0:一般 0:単行本 31:政治-含む国防軍事
出版社在庫情報
不明
書店発売日
登録日
2020年10月27日
最終更新日
2020年12月22日
このエントリーをはてなブックマークに追加

書評掲載情報

2022-11-12 日本経済新聞  朝刊
評者: 村田晃嗣(同志社大学教授)
2021-02-20 日本経済新聞  朝刊
評者: 村田晃嗣(同志社大学教授)
2021-01-24 読売新聞  朝刊
評者: 国分良成(防衛大学校長、国際政治学者)
MORE
LESS

紹介

●日本は日米同盟を深化させ、「ファイブ・アイズ」加盟への道を進むのか。
●「自主防衛」を選び、インテリジェンス・コミュニティを完全に再構築するのか。
●あるいは中国との協調関係を選び、中国が反対するレーダーシステムや衛星の導入を抑制し、米国よりも中国と情報協力するのか。
* * *
冷戦終結後、日本の安全保障戦略家たちは日本のインテリジェンス改革に取りかかり、日本の安保組織を再構築しはじめた。
第二次世界大戦の完全な敗北、アメリカへの服従、国民の軍部不信といった戦後日本のインテリジェンス・コミュニティへの足枷が、どのようにして「新しい世界秩序」のなかで外され、2013年の特定秘密保護法と国家安全保障会議(NSC)創設に至ったのか。戦前から現在まで、日本の100年におよぶインテリジェンス・コミュニティの歴史を、インテリジェンスの6要素――収集、分析、伝達、保全、秘密工作、監視――に焦点を合わせて考察する。そして直近の改革が日本の安全保障にどのような結果をもたらし得るのか、過去の改革がどのような帰結だったのかを明らかにしていく。

目次



第1章 インテリジェンスの推進

第2章 特務の拡張――1895~1945年

第3章 敗北への適応――1945~1991年

第4章 失敗の手直し――1991~2001年

第5章 可能性の再考――2001~2013年

第6章 インテリジェンス・コミュニティの再構築――2013年以降

第7章 日本のインテリジェンスの過去と未来

著者プロフィール

リチャード・J・サミュエルズ  (リチャード ジェイ サミュエルズ)  (著/文

MITフォードインターナショナル教授、MIT国際研究センター所長、MIT-日本プログラム所長。
コルゲート大学政治学部を卒業後、1974年タフツ大学より修士号、80年マサチューセッツ工科大学(MIT)政治学部より博士号を取得。同学産業連携プログラム学部顧問、政治学部準教授などを経て、89年政治学部副部長、92年政治学部学部長。81年よりMIT日本プログラム創設所長、92年よりMIT政治学・フォードインターナショナル教授、2000年よりMIT国際研究センター所長、2001年~2008年、日米友好基金理事長。2011年、旭日重光章受章。

小谷 賢  (コタニ ケン)  (翻訳

日本大学危機管理学部教授
1973年京都府生まれ。立命館大学国際関係学部卒業後、ロンドン大学キングス・カレッジ大学院修士課程修了。 京都大学大学院人間・環境学研究科博士課程修了。博士(人間・環境学)。2004年から防衛庁防衛研究所戦史部教官。英国王立統合軍防衛安保問題研究所客員研究員、防衛省防衛研究所戦史研究センター主任研究官、防衛大学校兼任講師などを経て2016年より現職。

上記内容は本書刊行時のものです。