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騒音・振動 日本音響学会(編集) - コロナ社
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騒音・振動 (ソウオンシンドウ)

工業・工学
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発行:コロナ社
A5判
縦210mm 横148mm
352ページ
定価 4,800円+税
ISBN
978-4-339-01364-1   COPY
ISBN 13
9784339013641   COPY
ISBN 10h
4-339-01364-1   COPY
ISBN 10
4339013641   COPY
出版者記号
339   COPY
Cコード
C3355  
3:専門 3:全集・双書 55:電子通信
出版社在庫情報
不明
初版年月日
2020年4月13日
書店発売日
登録日
2020年2月7日
最終更新日
2020年3月19日
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紹介

騒音・振動は,音響学の中でも広汎な学問分野を包含しており,現在もさらなる広がりを見せている。本書は大学院生および社会人向けの教科書として,大きく騒音,振動,低周波音の3分野に分け,それぞれ解説を行った。

★主要目次★
1.騒音の基礎
 1.1 音の単位と表示
 1.2 騒音の発生と幾何拡散
 1.3 屋外伝搬
 1.4 騒音対策
 1.5 数値解析
2.騒音の影響と評価
 2.1 騒音の心理的影響
 2.2 騒音の生理的影響
 2.3 騒音の健康影響
3.交通騒音
 3.1 航空機騒音
 3.2 道路交通騒音
 3.3 鉄道騒音
4.工場騒音
 4.1 工場騒音対策の考え方
 4.2 流体騒音を主要音源とする機器
 4.3 固体加振を主要音源とする機器
5.建設作業騒音
 5.1 建設作業騒音の概要
 5.2 音源特性
 5.3 建設作業騒音の予測
6.生活環境の騒音
 6.1 地域の騒音
 6.2 建物内の騒音
7.作業環境騒音
 7.1 作業環境
 7.2 作業環境騒音測定
 7.3 作業環境騒音測定結果の評価
 7.4 健康管理
 7.5 健康診断結果の記録と報告
 7.6 労働衛生教育
8.環境基準と法規制
 8.1 環境基準
 8.2 騒音規制法
 8.3 環境影響評価
9.振動の基礎
 9.1 振動の単位と表示
 9.2 振動の伝搬理論
 9.3 振動の防止
 9.4 各種建物の振動
10.振動の評価
 10.1 全身振動の性質と影響
 10.2 全身振動暴露による全身振動障害予防対策方法
 10.3 日振動暴露量A(8)に基づいた具体的なリスクアセスメントの例
 10.4 今後の労働安全衛生を考えた全身振動障害予防
11.公害振動
 11.1 道路交通振動
 11.2 鉄道振動
 11.3 工場・事業場振動
 11.4 建設作業振動
12.振動の法規制
 12.1 振動規制法の概要
 12.2 工場・事業場振動の規制
 12.3 建設作業振動の規制
 12.4 道路交通振動の規制
13.低周波音
 13.1 低周波音の定義と表示
 13.2 低周波音の発生源と伝搬
 13.3 低周波音の測定と評価

目次

1.騒音の基礎
1.1 音の単位と表示
 1.1.1 物理量
 1.1.2 レベル表示
 1.1.3 感覚量
 1.1.4 環境騒音の評価指標
1.2 騒音の発生と幾何拡散
 1.2.1 点音源
 1.2.2 線音源
 1.2.3 面音源
1.3 屋外伝搬
 1.3.1 回折
 1.3.2 地表面効果
 1.3.3 空気の音響吸収
 1.3.4 気象の影響
1.4 騒音対策
 1.4.1 吸音
 1.4.2 遮音
 1.4.3 消音器
 1.4.4 能動的騒音制御手法
1.5 数値解析
 1.5.1 エネルギー音響学と波動音響学
 1.5.2 音波の波動方程式に基づく音響数値解析手法の定式化
 1.5.3 オイラーの式,連続の式と時間領域有限差分法
 1.5.4 ヘルムホルツ方程式と有限要素法,境界要素法
 1.5.5 屋外長距離伝搬の解析のためのPE法
引用・参考文献

2.騒音の影響と評価
2.1 騒音の心理的影響
 2.1.1 騒音の評価法
 2.1.2 ラウドネス,ノイジネス,アノイアンス
 2.1.3 社会調査
 2.1.4 騒音苦情
2.2 騒音の生理的影響
 2.2.1 騒音の生理的影響の概要
 2.2.2 騒音と難聴
 2.2.3 騒音と内分泌異常
 2.2.4 騒音と発達障害
2.3 騒音の健康影響
 2.3.1 騒音の健康影響の研究概要
 2.3.2 騒音と心疾患
 2.3.3 騒音と高血圧
 2.3.4 航空機騒音と動脈性高血圧
 2.3.5 職域の騒音の健康影響
 2.3.6 騒音と不眠症
引用・参考文献

3.交通騒音
3.1 航空機騒音
 3.1.1 航空機騒音の特徴
 3.1.2 航空機騒音の評価
 3.1.3 航空機騒音の予測
3.2 道路交通騒音
 3.2.1 道路交通騒音の発生要因と音源特性
 3.2.2 道路交通騒音の予測方法
 3.2.3 道路交通騒音の対策方法
 3.2.4 道路交通騒音の常時監視と総合的取組み
3.3 鉄道騒音
 3.3.1 鉄道騒音の音源
 3.3.2 鉄道騒音の発生源対策
 3.3.3 鉄道騒音の伝搬対策
 3.3.4 鉄道騒音の予測方法
引用・参考文献

4.工場騒音
4.1 工場騒音対策の考え方
 4.1.1 工場の騒音防止計画
 4.1.2 屋内外の騒音予測
 4.1.3 機械の騒音防止計画
4.2 流体騒音を主要音源とする機器
 4.2.1 流体騒音の発生メカニズム
 4.2.2 送風機からの発生音
4.3 固体加振を主要音源とする機器
 4.3.1 不釣合い慣性力による振動
 4.3.2 衝撃力による振動
 4.3.3 摺動摩擦音
 4.3.4 電磁現象による加振力
 4.3.5 流体力による振動
引用・参考文献

5.建設作業騒音
5.1 建設作業騒音の概要
5.2 音源特性
 5.2.1 A特性音響パワーレベルおよびA特性実効音響パワーレベル
 5.2.2 周波数特性
5.3 建設作業騒音の予測
 5.3.1 騒音計算の流れ
 5.3.2 伝搬計算
引用・参考文献

6.生活環境の騒音
6.1 地域の騒音
 6.1.1 近隣騒音
 6.1.2 開放型事業場騒音
 6.1.3 風車騒音
6.2 建物内の騒音
 6.2.1 建築における騒音・振動
 6.2.2 設備騒音低減対策
引用・参考文献

7.作業環境騒音
7.1 作業環境
7.2 作業環境騒音測定
7.3 作業環境騒音測定結果の評価
7.4 健康管理
7.5 健康診断結果の記録と報告
7.6 労働衛生教育
引用・参考文献

8.環境基準と法規制
8.1 環境基準
 8.1.1 騒音に係る環境基準
 8.1.2 航空機騒音に係る環境基準
 8.1.3 新幹線鉄道騒音に係る環境基準
8.2 騒音規制法
 8.2.1 工場・事業場騒音の規制
 8.2.2 建設作業騒音の規制
 8.2.3 自動車騒音の規制
8.3 環境影響評価
 8.3.1 環境影響評価法
 8.3.2 予測手法
引用・参考文献

9.振動の基礎
9.1 振動の単位と表示
9.2 振動の伝搬理論
 9.2.1 波動と土質の物理要因
 9.2.2 波動伝搬
 9.2.3 地盤種別の固有振動数
9.3 振動の防止
 9.3.1 振動防止の基本的な考え方
 9.3.2 振動発生源の振動防止
 9.3.3 伝搬経路対策
 9.3.4 受振側対策
9.4 各種建物の振動
 9.4.1 各種建物の振動要因と性状
 9.4.2 各種建物の振動測定と評価
 9.4.3 低層建物・家屋の振動性状の実態
 9.4.4 各種建物振動の予測と対策
引用・参考文献

10.振動の評価
10.1 全身振動の性質と影響
 10.1.1 国際規格による場合
 10.1.2 わが国の腰痛予防対策指針による場合
10.2 全身振動暴露による全身振動障害予防対策方法
 10.2.1 振動障害予防のための作業管理手順
 10.2.2 全身振動乗り物作業時間の管理の具体的な実施方法例
10.3 日振動暴露量A(8)に基づいた具体的なリスクアセスメントの例
10.4 今後の労働安全衛生を考えた全身振動障害予防
引用・参考文献

11.公害振動
11.1 道路交通振動
 11.1.1 道路交通振動の要因と性状
 11.1.2 道路交通振動に対する苦情実態
 11.1.3 道路交通振動の測定
 11.1.4 道路交通振動の予測と対策
11.2 鉄道振動
 11.2.1 鉄道振動の予測方法の分類
 11.2.2 実測データに基づく予測方法
 11.2.3 解析的予測方法
11.3 工場・事業場振動
 11.3.1 工場・事業場における振動発生源
 11.3.2 予測方法
11.4 建設作業振動
 11.4.1 建設作業における振動発生源
 11.4.2 予測方法
 11.4.3 発破振動の予測方法
引用・参考文献

12.振動の法規制
12.1 振動規制法の概要
12.2 工場・事業場振動の規制
12.3 建設作業振動の規制
12.4 道路交通振動の規制
引用・参考文献

13.低周波音
13.1 低周波音の定義と表示
 13.1.1 低周波音の定義と周波数範囲
 13.1.2 超低周波音・低周波音の評価指標
13.2 低周波音の発生源と伝搬
 13.2.1 低周波音の発生源
 13.2.2 低周波音の伝搬
13.3 低周波音の測定と評価
 13.3.1 低周波音の測定
 13.3.2 低周波音の影響
 13.3.3 低周波音の評価
引用・参考文献

索引

上記内容は本書刊行時のものです。