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出版者情報
ソーシャルメディア解体全書
フェイクニュース・ネット炎上・情報の偏り
- 書店発売日
- 2022年6月27日
- 登録日
- 2022年5月18日
- 最終更新日
- 2022年6月3日
紹介
インターネットの情報の偏り、フェイクニュース、炎上のメカニズムを徹底分析。誰もが発信者となりうる「人類総メディア時代」必携!
フェイクニュースを誤情報と判断できず拡散しやすい人の特徴とは? ネット炎上にどう備えるべきなのか? わたしたちの生活に欠かせないソーシャルメディアの諸課題を網羅し、豊富なエビデンスと大規模調査データに基づきその実態を分析する。ソーシャルメディアの歴史から国内外の対策の最新動向まで、豊かな情報社会を築くために。
目次
序論
第1章 社会の分断と情報の偏り
1-1 進む社会の分断
1-2 分断の背景にインターネットあり
1-3 ネットは社会を分断しない?
1-4 ソーシャルメディアには極端な意見が表出しやすいメカニズムがある
1-5 14.5%の人が46.1%の発信を構成するソーシャルメディアの「偏り」
1-6 関心の高いテーマほどソーシャルメディア上の意見分布は歪む
1-7 意見が極端になるとどれくらいソーシャルメディア投稿回数が多くなるか
1-8 「怒り」はソーシャルメディアで拡散されやすい
1-9 偏りのある社会でどうすればよいのか
第2章 フェイクニュースと社会
2-1 世界で頻発するフェイクニュース
2-2 フェイクニュースとは何か──定義の考察
2-3 社会に広まる陰謀論
2-4 日本のフェイクニュース事例
2-5 新型コロナウイルスとinfodemic
2-6 日本における疑義言説の件数
2-7 フェイクニュースの判定と分類方法
2-8 フェイクニュース・デマの歴史
2-9 フェイクニュースはなぜ生み出されるのか?
2-10 メディアにおける公共性と商業性
2-11 フェイクニュースは社会に何をもたらすか?
2-12 フェイクニュースが広まる4つの理由
2-13 マスメディア・ミドルメディアとフェイクニュース
第3章 日本におけるフェイクニュースの実態
3-1 フェイクニュース問題の認知度
3-2 フェイクニュース接触の実態
3-3 誤情報と気付いている人はどれくらいいるのか
3-4 フェイクニュース拡散行動の実態
3-5 フェイクニュースを誤情報と判断できない人・拡散してしまう人の特徴
3-6 フェイクニュースが民主主義に与える影響
3-7 人々の情報・ニュース接触状況
3-8 人々はどのような情報検証行動をしているのか
3-9 新型コロナ・政治フェイクニュース接触の実態
3-10 コロナ・政治フェイクニュースを誤情報と気付いていない人
3-11 コロナ・政治フェイクニュース拡散行動とその動機
3-12 フェイクニュースのスーパースプレッダー
3-13 フェイクニュースからどう身を守ればよいか
第4章 ネット炎上・誹謗中傷のメカニズム
4-1 人類総メディア時代のネット炎上
4-2 ネット炎上がこれまでの批判集中と異なる点
4-3 ネット炎上の歴史(1999年~2010年)
4-4 ネット炎上の歴史(2011年~2014年)
4-5 ネット炎上の歴史(2015年~現在)
4-6 炎上の分類
4-7 企業・官公庁炎上の事例
4-8 著名人炎上の事例
4-9 メディア炎上の事例
4-10 一般人炎上の事例
4-11 一般人炎上の特徴と意図せぬ公人化
4-12 ある日突然炎上対象となる
4-13 炎上の特徴と社会的影響
第5章 データから見るネット炎上
5-1 炎上に書き込む人の数──アンケート調査からの推計
5-2 炎上に書き込む人の数──Twitterからの推計
5-3 ネット時代の拡散力
5-4 ごく少数のさらにごく一部が多くの言説を占める
5-5 炎上参加者の特徴
5-6 炎上参加者のパーソナリティ特性
5-7 炎上参加者の社会・他人に対する考え方と攻撃性
5-8 炎上に書き込む人の動機は正義感
5-9 正義感型の炎上参加者は書き込み回数が多い
5-10 超萎縮社会の課題
5-11 マスメディア・ミドルメディアと炎上
第6章 ソーシャルメディアの価値・影響
6-1 クチコミサイト・ECサイトのレビュー
6-2 電子掲示板
6-3 ブログ
6-4 Q&Aサイト
6-5 SNS
6-6 動画共有サービス
6-7 メッセージアプリ
6-8 コミュニケーションツールの歴史
6-9 近年におけるコミュニケーションサービスの変遷の特徴
6-10 GDPに反映されない(無料)ソーシャルメディアの価値
第7章 ソーシャルメディアの諸課題にどう対処するのか
7-1 海外の政策的対応の現状
7-2 日本の現状と提案されている政策の方向性
7-3 フェイクニュース対策としてのファクトチェックの効果
7-4 ファクトチェックに関する日本の状況と課題
7-5 ファクトチェックの限界
7-6 プラットフォーム事業者に期待される対策
7-7 業界団体に期待される対応
7-8 マスメディアに期待される対応
7-9 メディア情報リテラシー教育の普及
7-10 求められるのは複合的な対策と人々自身の変化
謝辞
参考文献
索引
上記内容は本書刊行時のものです。