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これでも食べる?放射線照射食品 里見 宏(著) - ジャパンマシニスト社
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【利用不可】

これでも食べる?放射線照射食品 (コレデモタベルホウシャセンショウシャショクヒン) 検証、日本のジャガイモから輸入食品70種まで (ケンショウニホンノジャガイモカラユニュウショクヒン70シュマデ)

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A5判
120ページ
並製
定価 1,000円+税
ISBN
978-4-88049-312-1   COPY
ISBN 13
9784880493121   COPY
ISBN 10h
4-88049-312-0   COPY
ISBN 10
4880493120   COPY
出版者記号
88049   COPY
Cコード
C0377  
0:一般 3:全集・双書 77:家事
出版社在庫情報
不明
初版年月日
2000年3月
書店発売日
登録日
2010年2月18日
最終更新日
2012年3月14日
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紹介

牛肉、小麦、サクランボ……。殺菌、殺虫、消毒というけど、被爆した野菜や肉を食べるとからだはいったいどうなるの? 毒性、危険性は?

目次

はじめに 5
●レストランで牛肉が食べられなくなる日

第1章
放射線照射食品ってなんだ? 8
●食べ物を被曝させる!?●“くさらない”を求めて●ハムの味、栄養成分に異変が●スリーマイル島の原発事故をきっかけに●ハワイ産照射マンゴーの売れゆき

第2章
どうしてアメリカは牛肉に放射線をあてたいの? 16
●放射線量はレントゲンの3000万倍●日本人は照射食品が好き?●O157対策と、とり肉の抗生物質耐性菌●菌をおそれすぎると●照射を受け入れる下地づくり

第3章
日本が許可する“照射ジャガイモ”のナゾ 27
●科学技術庁が管轄する理由●みかん、ソーセージ 七品目の研究のゆくえ●実験をことわった生産者●メリットはどこにあるの?

第4章
こんなにあるの? キケンな問題点 34
●照射食品かどうかチェックできない!?●なぜタマネギは許可されないの?●毒性実験のやり直し●公表されなかった実験データ●増えない体重●2年間で70パーセントの死亡率●卵巣の大きさは3分の2

第5章
輸出の準備は始まっている!? 48
●危ないチャンス●高速増殖炉を再稼働するアメリカ●建設費10億円の照射施設●照射の表示をとってしまおう?●東京大学のプロジェクト●調査レポートがもたらすものは

第6章
いま、食べ物の「安全」を見きわめるとき 62
●1975年、学校給食で起きたこと●飢えている人たちを救うため?●くさらない食べ物とは●ジャガイモの中でなにが起きていたのか?●日本人1人あたり、1日700グラムの輸入食品●食べ物の安全はどうやってたしかめるの?●「安全性」と「健全性」のちがい ●なにを基本に考えたらいいの?

放射線照射食品をなんとかしたいと思ったあなたへ 81
参考資料 82

前書きなど

 1997年12月、アメリカの食品医薬品局(FDA)は肉類への放射線照射(以下、照射)を認めると発表しました。しかし、アメリカの法律は少し複雑で、肉類への照射はFDAの許可だけでは実行できません。農務省というお役所の許可も必要なのです。
 このFDAの発表からまる2年たった1999年12月、農務省も肉類への照射を正式に認めました。今回の許可はアメリカから肉を輸入している国々に大きな影響をあたえます。とくに日本はたいへんなことになる可能性があります。そこで、このブックレットを大至急つくることにしました。
 国際原子力機関(IAEA)などの海外のパンフレットには、北海道の士幌町農協の照射施設(写真1一一ページ参照)が写真入りで紹介されています。日本は世界にさきがけて照射ジャガイモを許可し、それを食べている国民と世界の人から思われています。食料輸入大国の日本が、照射食品推進派からターゲットにされる条件は整っているといえます。
 日本には、食品に放射線をあててはいけないという法律(1972年8月、厚生省告示第257号)があります。しかし、安心してはいられません。例外として、厚生大臣が認めれば照射が許されるからです。アメリカは、ジャガイモに照射を認めているのだからアメリカが認めた食品への照射も認めろと迫っているのです。
 そして、日本が「いや」といえないように着々と準備を進めているのです。外圧に弱い、とくにアメリカに弱い日本は危機的な状態といえます。
 しかし、最後の切り札は日本の消費者です。消費者が「絶対、照射食品はいやだ」といえば放射線照射は世界から消えていくと思います。照射施設には莫大な投資が必要です。そのうえ、照射食品だからと世界の消費者から烙印を押されたときの企業イメージは回復できないと思います。
 放射線照射食品は、原子力発電や農産物輸入自由化とも密接にからんだ問題です。日本がどうするのかということが、世界中から注視されています。
 だからこそいま、日本の消費者は「いやだ」と世界に向けて意思表示する必要があるのではないでしょうか。このブックレットがその一助になればと願っています。
(「はじめに」より一部抜粋)

上記内容は本書刊行時のものです。