前書きなど

序章

未曾有の危機

二〇二三年十月七日に起きたハマースらパレスチナ武装勢力による大規模な奇襲攻撃を受けて、ガザ地区ではイスラエルによる激しい報復攻撃が始まった。開戦から三日後に始まった完全封鎖により、ガザ地区の住民には水や食料、燃料も手に入らない状態となる。その後、支援物資の搬入は再開されたものの、搬入量の制限や不適切な供給体制のため二〇二五年八月には餓死者が一九〇人以上に上る事態となった。市街地を含めたガザ地区全土への攻撃は続き、開戦から六七〇日の間でガザ地区の死者は六万一一五八人に上り、一五万一四四二人が負傷したと記録されている()。実際には破壊された建物の下から遺体を運ぶことができず、病院で確認されていない死者の数はこれをはるかに上回るとされる。
　イスラエル側でもこの戦争は未曽有の被害をもたらすこととなった。奇襲攻撃当日だけで一二〇〇人以上が殺され、外国人を含む二五一人が人質となった。そのうち一〇五人は開戦翌月の交渉で解放され、三三人のイスラエル人と五人のタイ人の人質はトランプ政権に入り二〇二五年一～二月の停戦で解放されたが、その後も五〇人以上がガザ地区内に残された()。激しい戦闘のために予備役は追加召集され、ガザ地区の戦場やヨルダン川西岸地区での鎮圧活動に動員されることになった。十月二十七日のガザ地区への地上軍の侵攻以来、イスラエル軍では四五四人の兵士が命を落としている()。さらに二〇二五年六月に起きたイランとの一二日間戦争により、イスラエルでは二八人の民間人が犠牲となった()。
　これまでくり返し戦闘が起きてきたイスラエル・パレスチナでも、これは他に例がない事態といえる。ガザ地区をめぐり二年近い長期戦が続くのは初めてであり、これほどまでの規模の死傷者が双方に出たことはなかった。イエメンのフーシ派を含めた紛争の地域的拡大や、イランとイスラエルとの直接戦闘は、これまでの中東諸国の地政学的な位置付けを揺るがす展開といえる。核保有や核兵器開発が指摘される国同士の戦闘は、周辺地域や世界に対しても脅威を及ぼすリスクをはらむ。今回の戦闘は未曽有の危機をこの地域一帯にもたらしているといえる。


長期化した紛争を理解するために

なぜこんな事態となったのか。その理由を紐解き考える上では、イスラエル・パレスチナをめぐる長い紛争への理解が必要である。それはこの戦争が今後どのような方向へ向かうのか、予測する上でも必要な基礎知識となる。
　十月七日以降、イスラエル・ガザ戦争については多くの本が刊行されてきた。なかでも今回の事態を受けて、はじめて中東に関心をもたれた方に向けた分かりやすい概説書が多い。訳書を含めて以前刊行されていた本が改めて注目を浴び、絶版となっていた図書の復刻もされている。これら多くの図書と、日々のニュースの報道で一定の知識を身につけられた方も多いだろう。とはいえ、おおまかな流れは理解したものの、一歩踏み込んで知りたいと思っても、何を読めばよいか分からない、そう感じておられる方も多いのではないか。かといって専門書に手を出せば、一気に情報量は増え、専門用語の羅列で理解は困難となる。
　本書はそうした概説書と、専門書の中間に位置するものとして書かれた。予備知識がまったくなくても読み進められるよう、紛争の基本的な政治構造や、歴史的な起源から、現在に至るまでの流れを、おおよそ時系列に沿ってまとめてある。それぞれの時期での大事な展開をカバーし、重要なキーワードが一通り学べることに留意したつもりだ。その意味では、大学でのテキストの役割も果たせると自負している()。取り扱う時期としては一九九〇年代のオスロ合意以降の動きを重視し、可能な限り最新の情勢や研究動向まで含めることを心がけた。
　また本書は、それぞれの記述において、できる限り明確にエビデンスを提示することに努めた。概説書などでは事実や政治的意見が多く述べられるものの、その根拠が必ずしも明示されない場合も多い。厳しい論調で書かれた内容が、筆者個人の意見なのか、それとも多くの論者により指摘されてきた事実なのか、区別がつかないことも多い。それに対して本書では、記述する内容について出典を明記することを心がけた（その分、刊行予定時期が大幅に遅れてしまったが）。読者のみなさまには、書かれている内容で気になった点について、もっと詳しく知りたいと思われた場合は、注に記載した文献やリンクをぜひ紐解いて頂きたい。参照しやすいように、参考文献はできるだけ日本語のものを多く含めるようにした。ぶ厚い本を読み進めるのは苦手で、むしろ映画など動画を見る方が得意、という方のために、筆者自身も好きな映画の紹介も盛り込んだ。また、中東の人物や地名になじんで頂くために、図表や地図もふんだんに掲載した。
　中東では二〇〇〇年代に入り、イラクやシリアなど様々な地域で戦争が起こり、多くの難民が生まれて注目を集めた。「イスラーム国」によるテロはヨーロッパ諸国でも一時期頻発し、世界各地で危機感をあおった。これらの紛争が沈静に向かう中、再び首をもたげてきたのは中東で最も長い紛争のひとつであるパレスチナ・イスラエル紛争である。十月七日の開戦以前にも、トランプ大統領によるエルサレムへの大使館移転や、ＵＡＥ、バーレーンとイスラエルの国交回復（アブラハム合意）などが注目を集めた。この紛争はなぜここまで長期化するのか、落としどころはないのかを考える上で本書が読者の一助となることを願う。


地図から消されたパレスチナ、イスラエル

　パレスチナ・イスラエル紛争を理解する際にひとつの鍵となるのは、紛争当事者間の感情のあり方である。それは「事実」認識にも影響を与え、ときに他者の存在そのものを否定するような極端な攻撃性を生むことがある。地図Ａと地図Ｂが示すのは、それを典型的に示した対比の例だ。
　地図Ａは筆者が二〇〇〇年代の初頭にエルサレムの書店で購入したもので、Ｃａｒｔａ社というイスラエルの出版社で発行されている。この地図上では、「パレスチナ」や「パレスチナ自治区」という名前を見つけることができない。地中海からヨルダンまでの間のすべての土地を指して、「イスラエル」と表記されている。その首都はエルサレムと明記されているが、こうした首都の指定は国際的にはまだ多くの国で承認されていない。エルサレムの帰属は紛争の焦点のひとつであり、和平交渉を経て合意で定めなければならないとされているからだ。それにもかかわらず、この地図ではエルサレムがイスラエルの首都と一方的に宣言されている。
　同様のことはアラブ側の地図についても言える。地図Ｂは筆者がヨルダンの首都アンマンでやはり二〇〇〇年代の初頭に購入した地図で、アラビア語で地名が書かれている。注目して頂きたい地域を拡大した地図Ｃに訳を入れると、縦書きされている文字が「パレスチナ」という表記であり()、先ほどの地図と同様、地中海からヨルダンまでの間のすべての土地が「パレスチナ」として示されているのが分かる。「イスラエル」という地名はこの地図上のどこにも見つからない。つまり国連で承認された国家であったとしても()、アラブの土地を不当に占領して作られたイスラエルはその存在すら認めることはできない、という強い意志がこの地図には表されているといえる。首都とされているのは、地図Ａと同様にエルサレムである。
　これらの地図から見えてくるのは、イスラエルとパレスチナの対立がそれぞれの共同体の生存権をめぐる争いとみなされ、お互いの存在自体を否定しあうほどの関係となっているということである。政治的言説のレベルでは、「（地中）海から（ヨルダン）川まで」すべての土地をパレスチナだと主張した場合、それはイスラエル国家の存在の否定と捉えられ、過激な「反セム主義」的言説として近年では厳しい批判の対象とされている。イスラエル政府は、ハマースらパレスチナ強硬派がこうして「イスラエル人を海に追い落とそうとしている」と危機感をあおる。だが類似の主張はイスラエル側にもみられることが、地図Ａからはうかがわれる。この地図はまた、両者の対立が宗教をめぐるものではなく、双方のコミュニティの存続と、土地をめぐる争いであることを示してもいる。パレスチナとイスラエルの対立はよく言われるような数千年続く宗教争いではなく、こうしてお互いに共同体の存亡を賭した領土争いとして続いてきたのだ。
　興味深いのは、こうした国家観や地理認識が、政治家や地図発行元の出版社などの組織レベルだけでなく、一般庶民の間にも浸透しているという点だ。地図Ｄは、筆者がイスラエルの隣国であるレバノンの大学図書館で見つけたものだ。資料閲覧室の台の上に広げられた大きな地図帳には、学生か誰かがボールペンか何かで黒々と書き込みをした跡がみられた。いつ書き込まれたものかは定かでないが、「イスラエル」と印字された国名を黒く塗りつぶし、代わりに「パレスチナ」と書かれているのが分かる。もとに何が書かれていたか、場所からしか推測できないほど徹底して塗りつぶされていることからは、否定する強い意志が感じられた。それほどの思いを込めて、中東アラブの人々は、イスラエルの建国を恨んでいる、ということになる。レバノンにはパレスチナ難民が多く住んでいるため、難民二世や三世の学生が書き込んだのかもしれない。そこには紛争の相手側の存在そのものを否定しようという強い感情が覗いているように思う。
　私たちが学校で歴史を学んできた過程では、地図や年表は客観的な事実を示した中立的なものと捉えられてきたのではないだろうか。しかし紛争地においては必ずしもその常識は当てはまらない。支配下におきたい領域を示すために地図が使われ、また歴史的に認めたくない時代のことは年表の表示から消されることが多々見られる。地図や年表はむしろ、対立点やお互いの主張を映し出すものとして機能することがある。
　年表の例として、何年も前にエルサレム旧市街の観光地となっているダビデの塔を訪ねた際は、展示の中でのあまりに恣意的な表記に驚いた記憶がある。ユダヤに関連した歴史に限定して提示されたせいか、エルサレムがイスラーム王朝の統治下にあった時代が年表からすっぽり抜けていたのだ()。そもそも「ダビデの塔」と呼ばれる遺跡と、古代イスラエル王国の王とされるダビデとの関係は学問的にはっきりとは立証されていない。この地に根付くユダヤ民族の歴史を考古学的に裏付けることは、それ自体が政治性を帯びるプロジェクトと位置付けられているのだ。近年では一大観光地となっているエルサレム旧市街の南にある「ダビデの町」もまた、同じ意図をもって発掘が進められてきた()。その紹介では、この地には約三〇〇〇年前からイスラエルの首都として栄え、精神的な中心地であったと説明されている。
　同様にパレスチナ自治区では、ヨルダン川西岸地区にあるエリコが人類最古の町のひとつとして観光地となっている。ウマイヤ朝期の遺跡であるヒシャーム宮殿は、見事な床のモザイク文様などが公開され、パレスチナ側の重要な観光資源となっている。展示はイスラエル側ほど先進技術を生かした充実したものではないが、パレスチナとイスラームの双方にとって重要な遺跡と位置付けられている()。
　地図上の表記や歴史叙述に向けられたこうした情熱は、それぞれの共同体のこの土地におけるルーツの証明を目的のひとつとしたものと考えられる。歴史の古さを示すのは、双方にとって存在の正統性を示すためのプロパガンダ戦略の一部でもあるのだ。それはまた、紛争の当事者間で歴史の共通認識が成立していないことを示唆する。同様の問題は、日本を含む東アジアにとっても無縁とは言えない。だがパレスチナ・イスラエルの場合は、それがより顕著な形で表れ、現在進行形の領土問題や土地の所有権をめぐる対立にまで発展している。
　それではこの紛争は、直接的にはいつまでさかのぼれるのか。現在の紛争構造が形成されたのはいつなのか。まずは第１章で詳しく見ていきたい。またそうして紛争が生じた背景として、第２章ではヨーロッパ社会におけるユダヤ教徒差別の歴史に注目していく。現代のいわゆる「パレスチナ問題」は、ヨーロッパ社会の「ユダヤ問題」が転嫁されて始まったと言えるからだ。中東の紛争の火種を撒いたのはヨーロッパ人であり、委任統治という一時的な役割を担った後に問題の解決は当事者に丸投げされた。対立はアラブとイスラエルの紛争と位置付けられ、四度の戦争が戦われた。そしてアラブ諸国もまたこの問題を投げ出した後、紛争は孤立したパレスチナと、圧倒的な政治力・軍事力をもつイスラエルとの対立へと変化していく。争いが長期化する中で紛争の性格は大きく変化し、現在へと至っているのである。