版元ドットコム

探せる、使える、本の情報

文芸 新書 社会一般 資格・試験 ビジネス スポーツ・健康 趣味・実用 ゲーム 芸能・タレント テレビ・映画化 芸術 哲学・宗教 歴史・地理 社会科学 教育 自然科学 医学 工業・工学 コンピュータ 語学・辞事典 学参 児童図書 ヤングアダルト 全集 文庫 コミック文庫 コミックス(欠番扱) コミックス(雑誌扱) コミックス(書籍) コミックス(廉価版) ムック 雑誌 増刊 別冊
日中政治外交関係史の研究 楊 海程(著) - 芙蓉書房出版
.
【利用可】

書店員向け情報 HELP

書店注文情報

注文電話番号:
注文FAX番号:

在庫ステータス

在庫あり

取引情報

取引取次:
ト・日     書店
直接取引:なし

出版社への相談

店頭での販促・拡材・イベントのご相談がありましたらお気軽にご連絡ください。

日中政治外交関係史の研究 (ニッチュウセイジガイコウカンケイシノケンキュウ) 第一次世界大戦期を中心に (ダイイチジセカイタイセンキヲチュウシンニ)

歴史・地理
このエントリーをはてなブックマークに追加
A5判
224ページ
上製
定価 3,500円+税
ISBN
978-4-8295-0647-9   COPY
ISBN 13
9784829506479   COPY
ISBN 10h
4-8295-0647-4   COPY
ISBN 10
4829506474   COPY
出版者記号
8295   COPY
Cコード
C3021  
3:専門 0:単行本 21:日本歴史
出版社在庫情報
在庫あり
初版年月日
2015年4月
書店発売日
登録日
2015年3月16日
最終更新日
2015年5月1日
このエントリーをはてなブックマークに追加

紹介

日中両国の外交文書、外交档案を突き合わせ、また両国学界の先行研究を検証し、公平な視点で日中間の政治外交問題を分析した論考。
日本では大隈・寺内内閣、中国では袁世凱・段祺瑞内閣のとき日中間で起こった外交問題を
・相手国政府の反応をどう認識し、どう対処したか
・外交指導者の思惑や、外交処理過程での認識の違いが どう影響したか
・混乱する中国内政のなか、外交問題をどのように利用 しようとしたか
といった視点で実証的に検討する

目次

第一章 二一か条要求交渉と日中外交
 第一節 第一次世界大戦の勃発と日中外交関係の変動
 第二節 日本の対華二一か条要求の提出について
 第三節 二一か条要求内容に対する袁世凱の考えについて
 第四節 二一か条要求交渉の開始と北京政府の対応
 第五節 「第五号」の秘匿問題をめぐって
 第六節 日本の武力「示威」と北京政府の対応
 第七節 二一か条要求交渉外交と北京政府の内政政策
第二章 中国の帝制運動と日中外交
 第一節 大隈首相の意見発表と中国側の捉え方
 第二節 帝制延期勧告の実施について
 第三節 帝制延期勧告に対する中国側の反応
 第四節 帝制延期勧告の延期の期限問題をめぐって
 第五節 英仏露三国による中国の対独断交問題との関係をめぐって
 第六節 袁世凱の帝制実施通告について
第三章 袁世凱の失脚と日本
 第一節 雲南反乱の勃発と日本の対応
 第二節 袁世凱の帝制延期と日本の反応
 第三節 袁世凱の帝制取消について
 第四節 帝制取消後の中国の内政状況と日本の倒袁政策
 第五節 袁世凱の失脚について
 第六節 袁世凱の後任問題、死後について
第四章 中国の参戦問題と日中外交
 第一節 段祺瑞政権の登場と寺内内閣の対中政策の転換
 第二節 中国の対独断交問題をめぐって
 第三節 中国の参戦問題と段政権の内政政策
 第四節 段祺瑞の罷免について
 第五節 張勲の復辟について
第五章 結 論
 第一節 北京政府に対する歴史的評価
 第二節 日中政治外交のパターンと特徴
 第三節 近代日中政治外交史に持つ意義
付論1 「天羽声明」と日中外交
 (一)日中両国の国内政治情勢について
 (二)天羽声明の遠因について
 (三)天羽声明への反響―中国国内世論の反響を中心として
 (四)天羽声明に対する蒋介石の考え方の実態
付論2 「川越・張群会談」と日中外交
 (一)日中両国の国内政治情勢について
 (二)川越・張群会談の交渉過程について
 (三)川越・張群会談に対する蒋介石の考え方
 (四)川越・張群会談交渉の決裂、国民党と共産党の接近

著者プロフィール

楊 海程  (ヨウ カイテイ)  (

1979年中国遼寧省瀋陽市生まれ。2006年麗澤大学外国語学部日本語学科卒業、2014年同大学大学院言語教育研究科比較文明文化専攻博士後期課程修了。文学博士。専攻は近代日中政治外交史。
主な著作に「第一次世界大戦期における中国の参戦問題と日中外交」(東アジア近代史学会編『東アジア近代史』第16号、2013年)などがある。

上記内容は本書刊行時のものです。