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3・11とメディア 山田 健太(著) - トランスビュー
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3・11とメディア 徹底検証 新聞・テレビ・WEBは何をどう伝えたか

四六判
縦190mm 横130mm 厚さ18mm
重さ 310g
248ページ
並製
定価 2,000円+税
ISBN
978-4-7987-0134-9
Cコード
C1036
教養 単行本 社会
出版社在庫情報
在庫あり
初版年月日
2013年3月
書店発売日
登録日
2013年2月8日
最終更新日
2013年3月4日
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書評掲載情報

2013-03-24 朝日新聞

紹介

新聞・テレビなど従来のマスメディアの役割を、個の集合体である新興のWEBメディアはどこまで担えるか。
あのとき以来、二つのメディアはどのように融合し進化したのか。
政府とメディアの危険な関係を論じ、来たるべき〈希望のメディア〉を構想する。

目次

序 章 紙面の見方―いま何が伝えられ、伝えられていないのか― 
 1 市民デモはどう報道されたか 
 2 原発再稼働の伝え方 
 3 一年後の紙面を比較する 

   第Ⅰ部 震災報道の何が問題なのか

第1章遮断された情報アクセス 
 1 伝統メディアの問題点 
 2 誤ったイメージを広める 
 3 取材自主規制と情報空白地域 

第2章 伝統メディアの果たした役割―初期報道を検証する― 58
 1 初期報道における瞬発力 
    新聞・放送が強みを生かす 
被災者に何を伝えるか 
 2 〈二の矢の〉のつまずき 
    広すぎて伝えられない 
    現場にいない記者 
 3 テレビはどう役に立ったのか 
    面から個への転換 
    被災地向け東京情報の矛盾 
 4 放送の特性と危うさ
    緊急災害放送の限界 
    放送の特性を検証する 

第3章 新興メディアは何を担ったか 
 1 多様な役割を果たす 
    インターネットメディアの存在感 
    ポータルメディアの力強さ 
    ソーシャルメディアの急速な浸透 
 2 二つのメディアはどう連携したか 
    連携は自然にはじまった 
    使われ方と受け手の評価 
 3 新興メディアの新たな課題 
    検証なき報道 
    プラットフォームかメディアか 
  
第4章ジャーナリズムを検証する 
 1 立場が問われる 
    各紙の基本的な立場 
    反原発・脱原発、原発容認・原発維持
    メディアの特性による違い 
 2 被災者に寄り添う報道とは 
    何が距離を縮めるのか
    『週刊ポスト』と『週刊現代』の大特集 
 3 伝えないという選択 
    悲惨さをどう伝えるか 
    信頼関係をどう築くか 
 4 監視能力が試される 
    膨れ上がる懐疑心 
    公共メディアの役割とは何か 

   第Ⅱ部 政治とメディア

第5章 政府広報の壁を超えるために 
 1 情報非開示への執念 
 2 行政の危険な広報活動 
    形式だけのパブリックコメント 
    原子力広報のからくり 
 3 ジャーナリズムの加担 
    電力と報道の一体化 
    みんなで祝う「原子力の日」 

第6章 公文書を市民の手に 
 1 メディアの力 
    監視する力 
    活用する力 
    探求する力 
    継承する力 
 2 メディアが役割を果たすための条件 
    好奇心と想像力 
    いくつかの阻害要因 
    情報公開制度の底上げ 

第7章緊急事態という強権 
 1 発信された政府要請 
    文書による政府指示 
    「予防」という名の統制 
 2 有事の情報伝達義務 
    政府発表を放送する義務 
    広がるメディアへの適用 
    議論不足だった新インフルエンザ法 
 3 法による義務づけと行政災害情報サービス 
    災害放送の義務づけ 
    ミクロな情報発信の必要性 

終 章 希望の公共メディア 
 1 ローカルメディアの有用性 
    メディアの三層構造――ナショナル/ローカル/コミュニティ 
    地方情報発信力を支援せよ 
 2 マスメディアと法・社会制度 
    特異な日本のマスメディア 
    市民の知る権利のために 


あとがき

著者プロフィール

山田 健太  (ヤマダ ケンタ)  (

1959年、京都市生まれ。専修大学人文・ジャーナリズム学科教授・学科長。専門は言論法、ジャーナリズム論。早稲田大学大学院ジャーナリズムコース、法政大学法学部などでも講師を務める。また日本ペンクラブ理事・言論表現委員会委員長、放送倫理・番組向上機構(BPO)放送人権委員会委員などを務める。近著に『言論の自由――拡大するメディアと縮むジャーナリズム』(ミネルヴァ書房)、『ジャーナリズムの行方』(三省堂)、『法とジャーナリズム 第2版』(学陽書房)など。

上記内容は本書刊行時のものです。