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紹介

長引く超低金利と企業業績の緩やかな回復により、株式市況には上昇の兆しがでてきています。また、ライフプランに必要な資産形成とキャッシュフローを考える際には、それに見合うリターンが期待できる株式に目を向けざるを得ません。さらに、株式は銀行等金融機関で販売されている投資信託にも多く組み入れられており、投資信託を理解する上でも欠かすことができない金融商品となっています。本書は、株式業務に携わる人はもとより、株式に関心のあるすべての方にその全体像を掴んでいただくため、株式取引の基本的な仕組みから、金融ビッグバン進展による株式取引の新しい制度、株式相場の変動要因、さらには、株式投資の尺度である、テクニカル指標やファンダメンタル指標の見方まで広範囲に解説しています。2006年5月施行予定の新会社法準拠。

目次

第一編　株式とは
　１．株式投資と株主権
　　①剰余金の配当を受ける権利
　　②残余財産の分配を受ける権利
　　③株主総会における議決権
　２．株式の取引等の単位
　　①単元株式制度
　　②単元未満株式
　　③買取請求制度
　　④１株に満たない端数の株式の処理
　３．株式の種類
　　①額面株式と無額面株式
　　②種類株式
　　③金庫株式（自己株式）
　４．株式の配当
　　①配当の種類
　　②期末配当と中間配当等
　　③配当落ち
　　④配当性向
　５．株式市場とは
　　①株式の発行市場
　　②新株発行
　　③株式の流通市場
　　④取引所市場と店頭市場
　　⑤株式の公開
　６．株価の変動要因
　　①株価の基本的な変動要因
　　②経済的な変動要因
　　③経済外的な変動要因
　　④市場の内部要因
　　⑤特定の企業にのみ影響を与える個別要因

第二編　株式指標と株価分析
　１．株価指標
　　①単純平均株価と加重平均株価
　　②日経平均株価
　　③東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）
　　④日経株価指数３００
　　⑤その他の株価指数
　２．その他株価指標
　　①売買高
　　②売買代金
　　③大商い１０銘柄占有率
　　④時価総額
　　⑤新値株
　　⑥商い成立銘柄数と値付比率
　３．テクニカル分析
　　①テクニカル分析とは
　　②罫線（ケイ線）
　　③ローソク足による株価判断
　　④酒田五法
　　⑤株価とトレンド
　　⑥パターン（図形）による株価判断
　　⑦移動平均線
　　⑧新値足
　　⑨一目均衡表
　　⑩サイコロジカルライン
　　⑪ＲＳＩ
　　⑫その他テクニカル指標
　４．ファンダメンタル分析
　　①ファンダメンタル分析とは
　　②配当利回り
　　③株価収益率（ＰＥＲ）
　　④株価純資産倍率（ＰＢＲ）
　　⑤その他のモノサシ
　５．会社四季報と会社情報の見方
　　①会社四季報と会社情報
　　②会社四季報の見方

第三編　株式売買の実務
　１．株式の注文
　　①銘柄
　　②取引単位
　　③売買の種類
　　④注文の種類
　２．株式の取引の形態
　　①取引所立会内取引
　　②取引所立会外取引
　　③取引所外取引
　３．信用取引の基本
　　①信用取引の制度
　　②信用取引の規制
　　③信用取引の残高と指標
　４．保管振替制度
　　①株券の集中管理
　　②実質株主制度
　　③売買の決算方法
　５．株式累積投資と株式ミニ投資
　　①株式累積投資
　　②株式ミニ投資
　６．株券の貸借取引
　　①株券貸借取引契約
　　②株券貸借取引に係る担保金
　　③株券貸借取引に係る貸借料
　
第四編　株式先物取引・オプション
　１．株式先物取引とは
　　①先物取引と先渡取引および信用取引との相違点
　　②株式先物取引の経済的機能
　　③株式先物取引の対象商品
　２．株式先物取引の仕組み
　　①限月
　　②立会時間
　　③取引単位および呼値の単位
　　④制限値幅
　　⑤証拠金
　　⑥決済の方法
　　⑦立会外取引の制度概要
　３．株式先物取引の利用方法
　　①先物取引の理論価格
　　②売りヘッジ
　　③限月間スプレッド取引
　　④市場間スプレッド取引
　４．株式オプション取引
　　①株式オプション取引とは
　　②株式オプション取引の仕組み
　５．オプション取引の特性
　　①オプション取引の特徴
　　②オプション・プレミアム
　　③原資産価格と権利行使価格との関係
　　④オプション・プレミアムを決定する変数
　　⑤プレミアムの各要因に対する感応度
　６．オプション戦略
　　①オプションの基本型
　　②オプションの売買について
　　③オプションの組み合わせ
　　④オプションを利用した裁定取引
　　⑤オプションを利用したヘッジ取引
第五編　株式と税金
　１．配当金等の税金
　　①配当所得とは
　　②配当所得に対する課税方法
　　③外国株式配当金に対する税金
　　④転換社債型新株予約権付社債の利息に対する税金
　２．株式等の売買の税金
　　①有価証券の譲渡
　　②申告分離課税制度
　　③株式等の譲渡所得金額
　　④信用取引の譲渡益に対する課税
　　⑤先物・オプション取引の税金
　　⑥新株予約権付社債等の償還差益に対する税金
　　⑦ストックオプション制度に係る課税の特例
　　⑧証券税制の特例
　　⑨特定口座制度
　３．法人と税金
　　①課税法人と非課税法人
　　②法人の株式投資と税金

付録
　株式用語の解説
　銘柄のニックネーム

版元から一言

株式業務に携わる人はもとより、株式に関心のあるすべての方に。

著者プロフィール

橋本正明（はしもとまさあき）

アーティス・コーポレート・エンジニアリング（現アーティス）取締役ソリューション事業本部長。インフォバンク取締役。昭和57年早稲田大学法学部卒業。山一證券入社。投資開発部、トレーディング開発部、システム企画等に在籍。運用手法の開発、裁定取引等による自己売買、新商品や証券化商品の企画等を担当。平成10年山一證券退社。東海投資顧問に入社、商品企画を担当。平成11年よりアーティス・コーポレート・エンジニアリング。