発行：明石書店 この版元の本一覧
A5判 320ページ 上製
定価：3,800円＋税 総額を計算する
ISBN 978-4-7503-3030-3 C0037
在庫あり
奥付の初版発行年月：2009年07月 書店発売日：2009年08月06日
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学校の自立性の向上と有能な人材の確保と育成は、学校教育の効率性と公平性の改善をはじめとした世界各国における教育制度改革の優先事項である。本書は、各国の優れた取り組みをもとに、将来に向けた持続可能で質の高いスクールリーダシップを提示する。
目次
日本語版刊行によせて
序文
概要
第1章 スクールリーダーシップの諸問題
第1節 序論
第2節 スクールリーダーシップの概念
第3節 スクールリーダーシップは政策の優先事項である
第4節 スクールリーダーシップは変化する政策環境に対応する
第5節 スクールリーダーシップの現状
第6節 概要：スクールリーダーシップが重要な理由
付録1.A1 生徒の学習に影響を及ぼす要因に関する研究
付録1.A2 学校政策の意思決定を行うレベル
第2章 スクールリーダーシップ責任の（再）定義
第1節 スクールリーダーシップの自律性を支援する
第2節 スクールリーダーシップの中核的責任
第3節 スクールリーダーシップの責任の定義を改善する
第4節 結論の概要と提言
付録2.A1 前期中等教育（ISCEDレベル2）における公立学校の評価
第3章 スクールリーダーシップの分散
第1節 誰がスクールリーダーシップに参加するのか
第2節 職場でのリーダーシップ分散
第3節 学校理事会は重要な役割を果たす
第4節 結論の概要と提言
付録3.A1 リーダーシップの分散と学校理事会の役割
第4章 効果的なスクールリーダーシップのための技能の開発
第1節 リーダーシップ育成のプロフェッショナル化は国によって異なる
第2節 リーダーシップ育成の異なる段階
第3節 リーダーシップ育成に焦点を当てた機関
第4節 方法論と内容
第5節 結論の概要と提言
付録4.A1 スクールリーダーシップのための事前研修、2006/07年、公立学校
付録4.A2 スクールリーダーシップ開始時の公式な就任プログラム、2006/07年、公立学校
付録4.A3 スクールリーダーシップのための現職の職能発達、2006/07年、公立学校
第5章 スクールリーダーシップを魅力的な専門職にする
第1節 スクールリーダーの供給
第2節 有能な人材の採用
第3節 相応な報酬の提供
第4節 スクールリーダーのためのプロフェッショナルな組織
第5節 スクールリーダーのためのキャリア開発の支援
第6節 結論の概要と提言
付録5.A1 校長の採用、2006/07年、公立学校
付録5.A2 スクールリーダーのための専門職協会、2006/07年、公立学校
付録5.A3 雇用状態と期間、2006/07年、公立学校
付録5.A4 スクールリーダーのパフォーマンス実績査定、2006/07年、公立学校
監訳者あとがき
用語解説
執筆者紹介
監訳者・訳者紹介
Box
Box1.1 OECDの「スクールリーダーシップ改善」活動
Box1.2 OECDのシナリオ：未来の学校教育はどのように見えるのだろうか？
Box2.1 スウェーデンにおける学習する組織の導入
Box2.2 イングランドにおける学業成績向上に向けた評価情報の使用
Box2.3 ベルギー（フラマン語共同体）の「学校群コミュニティ」
Box2.4 フィンランドにおける学校と自治体との協力
Box2.5 イングランドにおけるシステム・リーダーシップ
Box2.6 各国のスクールリーダーシップの枠組
Box3.1 教師もリーダーシップの役割を果たす
Box3.2 フィンランドにおけるリーダーシップ分散
Box3.3 リーダーシップ分散のための一連の原則
Box3.4 イングランドにおけるスクールリーダーシップの様々なモデルの特徴
Box3.5 ニュージーランドと北アイルランドにおけるリーダーシップ分散と報酬
Box3.6 学校理事会のための研修機会
Box4.1 オーストラリアのビクトリア州における一貫性のあるリーダーシップ研修と育成の提供
Box4.2 スコットランドにおける教育リーダーシップの育成
Box4.3 リーダーシップ資格（北アイルランド、スコットランド、米国）
Box4.4 オランダにおけるリーダーシップ「試食」コース
Box4.5 スウェーデンにおける国家的な校長研修プログラム
Box4.6 いくつかの就任プログラムとその影響力
Box4.7 チリにおけるスクールリーダーシップのための校長研修
Box4.8 オーストリア・リーダーシップ・アカデミー
Box4.9 スクールリーダーシップ育成のための民間部門との協力
Box4.10 米国におけるスクールリーダーシップ育成プログラムの特徴
Box5.1 財界のリーダーを学校の中に持ち込む：オランダにおける経験
Box5.2 ビクトリア州（オーストラリア）におけるスクールリーダーの採用と選抜クライテリア（尺度）
Box5.3 将来のリーダーの識別と育成
Box5.4 オーストリアにおける採用手続のプロフェッショナル化
Box5.5 校長の給与の懸念への対応（オランダ、ベルギーのフラマン語共同体）
Box5.6 スウェーデンにおける個別化された給与
表
表2.1 様々な国における学校協働
図
図1.1 初等・中等学校の校長の人数、2006/07年、公立学校
図1.2 50歳以上の校長の割合、2006/07年、公立学校
図1.3 女性校長の割合、2006/07年、公立学校
図2.1 OECD諸国での意思決定における学校関与の平均、2006年
図2.2 カリキュラム決定におけるスクールリーダーシップの自律性、2006年
図2.3 校長やシニアスタッフによる授業観察、2003年
図2.4 リソース面におけるスクールリーダーシップの自律性、2006年
図2.5 教員給与におけるスクールリーダーシップの自律性、2006年
図2.6 教師の採用と解雇におけるスクールリーダーシップの自律性、2006年
図3.1 OECD諸国では異なる学校レベルの責任に誰が関与しているか、2003年
図3.2 学校のリソース決定における学校理事会の参加、2003年
図4.1 各国のリーダーシップ育成の方法、2006/07年、公立学校
図5.1 1人当たりのGDP比率からみた中等学校の校長の給与、2002/03年
図5.2 教師の給与と比較した中等学校の校長の給与、2002/03年
前書きなど
OECD加盟国およびいくつかの非加盟諸国では、教育制度を改革し、生徒の学習成果を向上させようと努力しており、スクールリーダーシップを教育政策課題の優先事項に掲げている。しかし多くの国々では、学校を運営する人々は男女を問わず、過剰な仕事を抱え、給与はそれに見合わないほど安く、彼らは定年退職を間近に控えている。そして彼らの仕事を引き継ぐ人材はほとんどいない。
リーダーシップの指導的な役割は、生徒の学習を向上させるのにどのように貢献しているのか。スクールリーダーの仕事を上手く分散するにはどうすればよいのか。効果的なスクールリーダーシップのために必要で適切な技能はどうしたら開発できるのか。教師という職業を、質の高い人材にとって魅力あるものにするにはどうすればよいのか。
本書は、OECDが行った世界中のスクールリーダーシップの政策と実践についての研究に基づいている。様々な国際的な見方をすることで、4つのテコ入れ政策（責任の再定義、仕事の分散、魅力的な専門職、技能の開発）と幅広い政策オプションを明らかにして、政府がすぐにでもスクールリーダーシップを向上させ、将来に向けて持続可能なリーダーシップを構築する一助となるものである。
著者プロフィール
有本 昌弘（アリモト マサヒロ）
1959年生まれ。大阪大学大学院人間科学研究科博士課程単位取得退学。博士（人間科学）。国立教育政策研究所研究官を経て、現在、東北大学大学院教授。創価大学教職大学院非常勤講師。専門は、カリキュラム（教育研究）開発、教育評価。主な著書・訳書に、『形成的アセスメントと学力——人格形成のための対話型学習をめざして』（監訳、OECD教育研究革新センター編著、明石書店、2008年）、『教育のシナリオ——未来志向による新たな学校像〈OECD未来の教育改革1〉』（共訳、OECD教育研究革新センター編著、明石書店、2006年）、『教員評価・人事考課のための授業観察国際指標——教員へのフィードバックによる学校の活性化』（学文社、2006年）、『スクール・ベースト・アプローチによるカリキュラム評価の研究』（学文社、2006年）など。
上記内容は本書刊行時のものです。多々納 誠子（タタノ セイコ）
1964年生まれ。東京女子大学文理学部英米文学科卒業。翻訳家。現在、杉並区立高井戸第四小学校・学校支援本部事務局長。国立教育政策研究所非常勤職員、杉並区小学校PTA連絡協議会運営委員等を経て、地域の教育活動の経験をもとに「西荻こども育成･教育研究会」代表として活動中。訳書に、『形成的アセスメントと学力——人格形成のための対話型学習をめざして』（共訳、OECD教育研究革新センター編著、明石書店、2008年）。
上記内容は本書刊行時のものです。小熊 利江（オグマ リエ）
1967年生まれ。東京外国語大学卒業、お茶の水女子大学大学院博士前期・後期課程修了。博士（人文科学）。専門は、日本語学、言語教育学。東京大学、東京外国語大学他にて非常勤講師、6 th October Higher Institute of Tourism and Hotels（エジプト）専任講師、稚内北星学園大学（東京校）専任講師などを経て、現在、ロンドンに在住、英国の日本語教育事情を研究中。日本国内・海外の様々な機関で、言語教育や教員養成、外国人・帰国子女教育に携わる傍ら、海外における教育事情を研究観察。著書に、『発話リズムと日本語教育』（風間書房、2008年）。
上記内容は本書刊行時のものです。※FAXによるご注文は、原則としてお受けしておりません。
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