発行:明石書店 この版元の本一覧
B5判 296ページ 並製
定価:7,600円+税 総額を計算する
ISBN 978-4-7503-2947-5 C0033
在庫僅少
奥付の初版発行年月:2009年03月 書店発売日:2009年04月07日
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国際比較可能な統計資料を包括的に集めた年報。マクロ経済、人口と移民、教育、エネルギー、科学技術、財政、労働、生活の質、貿易と投資など、多岐にわたる指標と解説で、OECDが取り組む政策分野を網羅する。2008年版は生産性を特集。オールカラー版
目次
序文
はじめに
目次
読者ガイド
人口と移住
総人口
人口の変化/地域別の人口
高齢者人口
高齢化社会/地域別高齢者人口
国際移住
移住の傾向/移入民人口/移住と失業/最近の移入民の教育成果
マクロ経済動向
GDP
GDPの規模/一人当たりの国民所得/地域別のGDP
経済成長
GDPの変化/家計貯蓄/投資率/インフレ/鉄鋼生産
経済構造
生産活動別の付加価値/生産活動別の付加価値の変化/中小企業
グローバル経済
貿易
貿易のGDP比率/物品貿易/サービス貿易/貿易相手国/貿易収支
海外直接投資(FDI)
海外直接投資(FDI)フローと株式/多国籍企業の活動
価格
価格と金利
消費者物価指数(CPI)/生産者物価指数(PPI)/長期金利
購買力と為替レート
為替レート/実効為替レート
エネルギー
エネルギー供給
エネルギー供給/エネルギー供給と経済成長/一人当たりのエネルギー供給/発電/原子力エネルギー/再生可能エネルギー
エネルギー生産と価格
エネルギー生産高/原油生産高/原油価格
労働
雇用
男女別雇用率/年齢層別雇用率/パートタイム雇用/自営業
失業
失業率/長期失業/地域別失業
労働報酬及び労働時間
労働報酬/労働時間
科学技術
研究開発(R&D)
R&Dへの支出/知識への投資/研究者/特許
ICT
ICT部門の規模/ICTへの投資/家庭でのコンピュータ利用とインターネットへのアクセス
通信
情報通信機器の輸出/電話の利用
環境
水と天然資源
水の消費/漁業
空気と土地
二酸化炭素(CO2)の排出/一般廃棄物/農業における養分利用
教育
学習の成果
学習到達度調査/高等教育修了率の傾向/高等教育の達成
教育支出
高等教育への支出/卒業者の収入/公立、私立別の支出
財政
財政赤字と政府債務
財政赤字/政府債務
公的支出
保健医療支出/公的社会支出/治安及び防衛費
助成と援助
農業助成概算/漁業への政府助成/政府開発援助(ODA)
税
歳入総額/平均的労働者への税
生活の質
健康
平均寿命/新生児死亡率/肥満
余暇
観光:ホテル宿泊者数/レクリエーションと文化
社会
無気力な若者/所得の不平等/収監者数
運輸交通
道路網/自動車と道路事故死亡者
特集:生産性
はじめに
生産性成長率に関わる国民経済指標
一人当たりGDPの成長率/労働生産性成長率/マルチファクター生産性/OECD諸国の経済成長会計
生産性水準
所得と生産性水準/時系列所得と生産性水準/労働生産性と企業規模別による違い
産業別生産性成長率
全体生産性成長への主要活動の貢献度/製造業における生産性成長率/サービス業における生産性成長率
労働生産性のユニットレーバーコストへの影響
ユニットレーバーコスト、労働生産性及び労働報酬
分析資料インデックス
前書きなど
OECDファクトブック(2008年版)は、OECD発表の統計を包括的かつダイナミックにまとめた年報です。幅広い政策分野を網羅する100を超える指標を掲載し、その範囲は、経済、農業、教育、エネルギー、環境、海外援助、保健医療と生活の質、産業、情報通信、人口と労働力、貿易と投資、税、公的支出と債務、研究開発など多岐にわたります。2008年版では、生産性を特集しています。データは、全てのOECD加盟国といくつかの非加盟国・地域を対象としています。
それぞれの指標は、見開き2ページ構成で、左ページには指標の紹介、詳細な定義、国際比較に当たっての注意・留意点、その指標に関する長期傾向の評価、さらに詳細な情報を得るための参考文献などが掲載されています。右ページには、図表を掲載し、一目でそのデータの主なメッセージを読み取ることができます。本書に収録されている図表はOECDのウェブサイトと連動し、図表の下に示されたStatLinksを参照することで、インターネットを通じて対応する図表データをエクセル形式で入手することができます。
OECDファクトブックは、経済政策問題に取り組む全ての人に必携の参考文献となるものです。
著者プロフィール
経済協力開発機構(OECD)(ケイザイキョウリョクカイハツキコウオーイーシーディー)
経済協力開発機構(OECD:Organisation for Economic Co-operation and Development)は、民主主義を原則とする30カ国の先進諸国が集まる唯一の国際機関であり、グローバル化の時代にあって経済、社会、環境の諸問題に取り組んでいる。OECDはまた、コーポレート・ガバナンスや情報経済、高齢化等の新しい課題に先頭になって取り組み、各国政府のこれらの新たな状況への対応を支援している。OECDは各国政府がこれまでの政策を相互に比較し、共通の課題に対する解決策を模索し、優れた実績を明らかにし、国内および国際政策の調和を実現する場を提供している。
OECD加盟国は、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、カナダ、チェコ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイスランド、アイルランド、イタリア、日本、韓国、ルクセンブルク、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、英国、米国である。欧州委員会もOECDの活動に参加している。
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