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紹介

2006年版では，新たに数学的リテラシーの低い学生の分析と社会経済背景，情報通信技術（ICT）の利用状況などのPISA2003調査の結果を収録し，高等教育機関における留学生と外国人学生についても新たな定義のもと深い分析を加えている。

目次

まえがき
刊行にあたって
はじめに：インディケータとその枠組み
利用にあたって
A章　教育機関の成果と教育・学習の効果
　A1: 成人の学歴分布
　A2: 後期中等教育卒業率
　A3: 高等教育卒業率
　A4: 15歳児の数学的リテラシー
　A5: 15歳児の数学的リテラシー得点に関する学校間と学校内でのばらつき
　A6: 数学的リテラシーの習熟度レベルが低い15歳児
　A7: 制度的分化、社会経済的背景と15歳児の数学的リテラシー
　A8: 最終学歴別の就業状況
　A9: 教育からの収益：教育と所得
　A10: 教育からの収益：教育と経済成長・社会的成果とのつながり
　A11: 人口動態が教育の提供に与える影響
B章　教育への支出と人的資源
　B1: 在学者一人当たり教育支出
　B2: 国内総生産（GDP）に対する教育支出の割合
　B3: 教育支出の公私負担割合
　B4: 公財政教育支出
　B5: 高等教育機関の授業料と私的部門に対する公的補助
　B6: 教育支出の使途別構成
C章　教育機会・在学・進学の状況
　C1: 初等教育から成人までの在学率
　C2: 中等・高等教育の在学率
　C3: 高等教育機関における留学生と外国人学生
　C4: 若年者の就学及び就業状況
　C5: 成人教育への参加
D章　学習環境と学校組織
　D1: 初等・中等教育学校の生徒の標準授業時間数
　D2: 学級規模と教員一人当たり生徒数
　D3: 教員の給与
　D4: 教員の授業時間数及び勤務時間数
　D5: 情報通信技術（ICT）の導入と利用の状況
付録1　教育制度の特徴（教育関連の主要基礎データ）
付録2　主要な基礎データ
付録3　資料・算定方法・テクニカルノート
用語解説
参考文献
『図表でみる教育』出版の協力者
関連のOECD出版物

前書きなど

　OECD加盟国の各政府は、教育を効果的に行う政策を模索しつつ、同時に、教育へのニーズの高まりに応えるための追加資源を探している。
　『図表でみる教育　OECDインディケータ2006年版）』を参照することで、各国は他の国々との比較の中で自国の実績を検証できる。本書は、各国の教育の成果に関する比較可能な最新の指標を多数提供し、またその指標は、教育の現況を国際的に比較・評価する方法についての専門家の総意を表している。
　各指標が対象とするのは、教育に関わる人々、教育財源の支出、教育制度の機能であり、また、教育の成果である。教育の成果には、主要教科の生徒の成績比較から、成人の学歴と収入・就業機会まで、幅広い内容が含まれる。
　2006年版で初めて取り上げた内容は以下の通りである。

・「生徒の学習到達度調査（Programme for International Student Assessment: PISA）」2003年調査結果に関するさらなる分析。生徒のICT利用、成績の低い生徒の分析、家庭的背景及び学級規模の生徒の成績への影響など
・2014年の予測を含めた、高等教育修了資格に関する現況データ
・高等教育の修了率に関する現況データ
・教育制度に対する人口統計学的な影響と、2015年の教育支出の予測
・平均教育年数に関する現況データ
・9〜14歳の科目ごとの授業時間
・高等教育における留学の実態と国際化の意味

　本書の図表作成に利用したExcelTM集計表は、本書に示すStatLinks経由でご覧になることができます。本書の図表及び教育データベースは、OECDのウェブサイト（www.oecd.org/edu/eag2006）でご利用になれます。

著者プロフィール

経済協力開発機構（OECD）（ケイザイキョウリョクカイハツキコウ（OECD））

　経済協力開発機構（OECD：Organisation for Economic Co-operation and Development）は、民主主義を原則とする30カ国の先進諸国が集まる唯一の国際機関であり、グローバル化の時代にあって経済、社会、環境の諸問題に取り組んでいる。OECDはまた、コーポレート・ガバナンスや情報経済、高齢化等の新しい課題に先頭になって取り組み、各国政府の新たな状況への対応を支援している。OECDは各国政府がこれまでの政策を相互に比較し、共通の課題に対する解決策を模索し、優れた実績を明らかにし国内及び国際政策の調和を実現する場を提供している。
　OECD加盟国は、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、カナダ、チェコ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイスランド、アイルランド、イタリア、日本、韓国、ルクセンブルク、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、英国、米国である。欧州委員会もOECDの活動に参加している。
　OECDが収集した統計や、経済、環境、社会の諸問題に関する研究成果は、加盟各国の合意に基づく条約、指標、原則と同様にOECD出版物として広く公開されている。