図表でみる教育 OECDインディケータ(2005年版)
経済協力開発機構(OECD):編著
発行:明石書店 この版元の本一覧
A4判変型 464ページ 並製
定価:6,800円+税 総額を計算する
ISBN 978-4-7503-2225-4 (4-7503-2225-3) C0037
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奥付の初版発行年月:2005年11月 書店発売日:2005年11月15日
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紹介

2005年版で新たに加わった指標は,15歳児の数学的リテラシー及び問題解決能力(PISA2003調査結果),数学と理科の教育到達度の傾向(TIMSS2003調査結果),初等・中等教育学校の生徒の標準授業時間数,公立私立の教育機関別の成績比較など。

目次

A章.教育機関の成果と教育・学習の効果
 A1 成人の学歴分布
 A2 後期中等教育卒業率
 A3 高等教育卒業率
 A4 15歳児の数学的リテラシー
 A5 15歳児の問題解決能力
 A6 15歳児の数学的リテラシー得点に関する学校間と学校内でのばらつき
 A7 第8学年生徒の数学と理科の教育到達度(2003年、1995年)
 A8 最終学歴別の就業状況 
 A9 教育からの収益:教育と所得
 A10 教育からの収益:教育と経済成長・社会的成果とのつながり
B章.教育への支出と人的資源
 B1 在学者一人当たり教育支出
 B2 国内総生産(GDP)に対する教育支出の割合
 B3 教育支出の公私負担割合
 B4 公財政教育支出
 B5 私的部門に対する公的補助
 B6 教育支出の使途別構成
C章.教育機会・在学・進学の状況
 C1 初等教育から成人までの在学率
 C2 中等・高等教育の在学率
 C3 高等教育機関における外国人学生
 C4 若年者の就学及び就業状況
 C5 学歴の低い若年者の就業状況
 C6 継続教育・訓練への参加
D章.学習環境と学校組織
 D1 初等・中等教育学校の生徒の標準授業時間数
 D2 学級規模と教員一人当たり生徒数
 D3 教員の給与
 D4 教員の授業時間数及び勤務時間数
 D5 国公立教育機関と私立教育機関
 D6 制度的分化
付録1.教育制度の特徴(教育関連の主要基礎データ)
付録2.主要な基本データ
付録3.資料・算定方法・テクニカルノート
用語解説/参考文献/「図表でみる教育」出版への協力者/関連のOECD出版物

前書きなど

まとめ
教育と生涯学習が今日の世界で—先進国においてもあるいは急激な成長途上にある国々においても—経済成長及び社会の発展のために重大な役割を担っていることは言うまでもない。人的資本は長い間経済成長の牽引役として、また個人の経済生活の向上に不可欠な要素として考えられてきた。加えて近年健康や社会の結束といった経済以外の側面における人的資本の役割が注目され始めている。

『図表でみる教育 OECDインディケータ(2005年版)』は、教育制度の成果に関する一連の最新指標を豊富かつ国際比較が可能な形で提供するものである。OECD加盟国30か国を中心に世界の多くの非加盟国のデータも網羅し、教育に関わる人々、教育への支出、教育の現状、そして教育制度と学習環境などさまざまな指標を提示する。教育の成果の中には、中等教育段階生徒の成績比較や教育が成人の就業機会に与える影響まで幅広い指標を含んでいる。

『図表でみる教育 OECDインディケータ(2005年版)』では今回新たに次の各指標を提供する。15歳児の数学的リテラシー得点を中心とする「生徒の学習到達度調査(Programme for International Student Assessment: PISA)」2003年調査結果(インディケータA4〜A6)、学歴別所得状況別人口分布(インディケータA9)、国民の健康状態及び社会的結束に果たす教育の役割(インディケータA10)、労働力人口の継続的教育・訓練への参加状況の比較(インディケータC6)、学校外での生徒の学習時間など(インディケータD1)、公立学校と私立学校の生徒の成績比較(インディケータD5)、中等教育段階の制度的分化の現状及び結果(インディケータD6)。
(後略)

著者プロフィール

経済協力開発機構(OECD)(ケイザイキョウリョクカイハツキコウ(オーイーシーディー))

OECDは、民主主義を原則とする30カ国の先進諸国が集まるユニークな国際機関であり、グローバル化の時代にあって経済、社会、環境の諸問題に取り組んでいる。OECDはまた、コーポレート・ガバナンスや情報経済、高齢化等の新しい課題に先頭になって取り組み、各国政府の新たな状況への対応を支援している。OECDは各国政府がこれまでの政策を相互に比較し、共通の課題に対する解決策を模索し、グッド・プラクティスを明らかにし国内および国際政策の調和を実現する場を提供している。
OECD加盟国は、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、カナダ、チェコ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイスランド、アイルランド、イタリア、日本、韓国、ルクセンブルク、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、英国、米国である。欧州委員会もOECDの活動に参加している
OECDが収集した統計や、経済、環境、社会の諸問題に関する研究成果は、加盟各国の合意に基づく条約、指標、原則と同様にOECD出版物として広く公開されている。

上記内容は本書刊行時のものです。


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