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「甘い香り」に潜むリスク 香害は公害 水野 玲子(著/文) - ジャパンマシニスト社
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【利用可】

「甘い香り」に潜むリスク 香害は公害 (アマイカオリニヒソムリスク コウガイハコウガイ)

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A5判
96ページ
定価 1,100円+税
ISBN
978-4-88049-337-4   COPY
ISBN 13
9784880493374   COPY
ISBN 10h
4-88049-337-6   COPY
ISBN 10
4880493376   COPY
出版者記号
88049   COPY
Cコード
C0036  
0:一般 0:単行本 36:社会
出版社在庫情報
不明
初版年月日
2020年9月10日
書店発売日
登録日
2020年8月8日
最終更新日
2021年1月19日
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紹介

Ⅰ 香害で苦しむ人が7000人
①香りつき製品のニオイで被害/②初のアンケート調査で、驚くべき結果③エスカレートする「香りブーム」/④香料の90%以上は、石油由来の合成香料⑤いろいろある香料の抽出方法/⑥香料の健康影響

Ⅱ 柔軟剤と香り・消臭カプセル
①柔軟剤には、何が入っている?/②米環境保護庁が公表したこと③香り・消臭商品の新技術「マイクロカプセル」/④マイクロカプセルは人体を汚染!⑤マイクロカプセルの80%は河川に/⑥ワイシャツのクリーニング、切手や絵本にも

Ⅲ 甘い香りに潜むリスク
①アロマデフューザー、よい香りが作業効率を高める?/②香りつき製品からホルモンかく乱物質/③有名ブランドの香水からも環境ホルモン/④香料のもうひとつの危険性?「光毒性」/⑤香りつき製品に使われる物質の約半分は人体に有害/⑥25の香りつき製品から133種類の有害物質/⑦香りつき製品による健康影響―海外の研究論文/⑧天然、オーガニックだから安全?⑨アロマにも、ちょっと注意を⑩消毒剤の多用で慢性閉塞性肺炎のリスク上昇
コラム1 嗅覚はいのちの危険を知らせる生命維持の要/コラム2 香害は第2の“受動喫煙”/コラム3 誰でも香害被害者になる

Ⅳ 海外の香害対策と日本
①より安全な選択としてフレグランスフリー製品を推奨/②フレグランス・フリー・ポリシー(香り製品自粛の方針)/③アメリカ 学校での香害対策の最前線/④アメリカの市民団体、P&Gに成分開示要求/⑤アメリカでは、7種類のフレイバー(食品香料)使用禁止/⑥国内の香害対策、進む地方議会の動き(香料自粛の呼びかけを行っている都道府県および市町村・区)
⑦香りつき製品、有害物質の規制は?/⑧薬機法(旧薬事法)の規制対象外

新たな空気公害 「香害」から家族を守るために

目次

Ⅰ 香害で苦しむ人が7000人
①香りつき製品のニオイで被害
②初のアンケート調査で、驚くべき結果③エスカレートする「香りブーム」
④香料の90%以上は、石油由来の合成香料⑤いろいろある香料の抽出方法
⑥香料の健康影響

Ⅱ 柔軟剤と香り・消臭カプセル
①柔軟剤には、何が入っている?
②米環境保護庁が公表したこと③香り・消臭商品の新技術「マイクロカプセル」
④マイクロカプセルは人体を汚染!⑤マイクロカプセルの80%は河川に
⑥ワイシャツのクリーニング、切手や絵本にも

Ⅲ 甘い香りに潜むリスク
①アロマデフューザー、よい香りが作業効率を高める?
②香りつき製品からホルモンかく乱物質
③有名ブランドの香水からも環境ホルモン
④香料のもうひとつの危険性?「光毒性」
⑤香りつき製品に使われる物質の約半分は人体に有害
⑥25の香りつき製品から133種類の有害物質
⑦香りつき製品による健康影響―海外の研究論文
⑧天然、オーガニックだから安全?⑨アロマにも、ちょっと注意を⑩消毒剤の多用で慢性閉塞性肺炎のリスク上昇
コラム1 嗅覚はいのちの危険を知らせる生命維持の要
コラム2 香害は第2の“受動喫煙”
コラム3 誰でも香害被害者になる

Ⅳ 海外の香害対策と日本
①より安全な選択としてフレグランスフリー製品を推奨
②フレグランス・フリー・ポリシー(香り製品自粛の方針)
③アメリカ 学校での香害対策の最前線
④アメリカの市民団体、P&Gに成分開示要求
⑤アメリカでは、7種類のフレイバー(食品香料)使用禁止
⑥国内の香害対策、進む地方議会の動き(香料自粛の呼びかけを行っている都道府県および市町村・区)
⑦香りつき製品、有害物質の規制は?
⑧薬機法(旧薬事法)の規制対象外

新たな空気公害 「香害」から家族を守るために

版元から一言

「香り物質」また関連物質について、海外の研究者が示す科学的根拠やそれを受けての規制、また対策とは。
日本では、「香害を感じている」といえば、研究者や医師も、「気のせい」「身体性表現障害」といった浅い議論がほとんどで、短絡的な向精神薬の処方や、心理療法を進めています。
専門家がそう結論して、個人的な性質の問題としていれば、行政も原因究明などに着手しないままで許されてしまいます。被害の声が拡大していくなかで、将来への禍根とならないように、いま「香害」に私たちができること。

上記内容は本書刊行時のものです。