前書きなど

投資のプロが注目するロイター金融情報

●投資に役立つ情報、分析データを発信
　この本は個人投資家向けにトムソン・ロイターのメディア部門、ロイターがインターネット（http://www.reuters.co.jp/）で配信している株式投資に関連した情報の内容と意味、投資家にとっての価値を解説しています。
　株式投資は自分の判断で投資銘柄と投資時期、投資額、投資期間を決める自己責任の世界です。個人投資家の多くは証券会社や株式評論家といわれる人たちの推奨銘柄に乗ったり、友人レベルの情報網を使って投資先を決めてきました。もはや、そうした時代ではありません。
　自己責任で投資を行うとき、投資判断の大きな要因に世界、国内の経済動向分析、業種・業態の違いによる業績推移の見極め、そして個別銘柄の将来性と今後の業績の予想があります。こうした将来予測に不可欠な情報収集力と情報分析力が、プロを自任する投資家や機関投資会社だけでなく、個人投資家にも強く求められる時代になっています。
　投資に求められる情報の価値は正確で、誰よりも早く独占的に手に入れることにあります。とはいえ、個人が持てる情報収集力、分析力には限界があります。新聞や雑誌に書かれた記事は正確であっても速報性に欠け、また、同時に多くの読者の目に触れるため、情報に希少価値がありません。テレビ報道は速報性という意味では活字に勝りますが、画面から次々に情報が流れるため、内容が希薄で、ゆっくり検討する時間がありません。
　そこで情報収集のツールとして、インターネットが注目されています。そこにはテレビ以上の速報性があり、アクセスした人だけに情報が提供されるため、情報に希少感があります。
　一方で、投資家にとっては必要な情報が網羅され、内容が信頼できる情報サイトを選ぶことが求められます。インターネット上には多くの投資情報サイトがあり、はっきり言えば玉石混淆です。そのすべてのサイトを閲覧して、内容を吟味することは不可能です。
　そのうえ、情報社会の今日、毎日、あふれるほどの情報が飛び交っています。手に入れようと思えば、得られる情報量はプロと個人投資家で大きな差はありません。そこで問われるのが、情報分析力です。同じ情報を得ても、投資判断に役立つ分析ができなければ何の意味もありません。
　情報の分析には統計的手法が欠かせませんが、株式市場から出てくる膨大なデータを、投資家個人が投資判断に役立つ統計データに作り直すことは容易ではありません。確かに、投資情報雑誌やインターネットを利用して、さまざまな統計データや分析結果を得ることは可能です。そのとき、理解しやすく、投資判断に直結する分析結果が掲載されているサイトを見つけることが不可欠です。
　そうした情報源を確保し、入手したデータを使うことで独自の投資判断ができるのです。
　素早いニュースと投資判断に役立つ情報、そして投資判断に役立つ分析データが一つのサイトから得られるのが、ロイターのＷｅｂサイトです。

●トムソンとの統合により情報発信力がさらに強化
「ニュースの巨人」といわれるロイターは、アメリカのＡＰ通信、フランスのＡＦＰ通信とともに世界三大通信社の一つといわれています。中でもロイターは政治・経済・社会・スポーツなどあらゆる分野を網羅するニュースを配信している世界最大の国際マルチメディア通信社です。1年365日、24時間、世界のニュースをカバーするため、世界中の196支局に2700名のジャーナリストを配置し、24時間の報道体制をとっています。
　ロイター東京支局は120人の記者・編集者を抱え、うち約9割が経済・金融ニュースをとしています。日本から発信される経済情報は、世界の金融機関、投資家が注目しています。
　このように世界的ニュースに強みをもつロイターですが、インターネットが急速に普及する以前から、いち早く電子ネットワークに着目し、金融情報サービス分野を大きく拡充して、業務の大幅な変容を遂げています。
　200８年、ロイターと、機関投資家といわれる銀行、生損保、証券会社、年金運用機関を主要顧客としてデータベース構築やデータ分析を得意とするトムソンが統合されました。トムソンはアメリカ地域、ロイターはヨーロッパ、アジア地域に強みをもっており、その情報発信力は一段と強化されました。

●世界中のディーラーたちがトムソン・ロイター情報を活用
　ロイターは、コンピュータを活用した金融情報サービス・システムを次々に開発、提供しています。そこにはプロが必要とする業績分析機能、トレーディング機能、メッセージング機能などの充実が図られています。
　こうしてロイターは、金融機関や機関投資家、さらには個人投資家向け情報提供サービスを中心にした金融ソリューション・サービスに事業構造の軸足をシフトさせ、いまでは「ビジネス分野に特化した情報企業」を標榜しています。
　
プロと同レベルの情報を得られる個別銘柄分析

●対象は全上場銘柄
　ロイター情報の特徴は、配信されるニュースの速報性だけでなく、全上場銘柄ごとに緻密な投資情報と独自手法による分析データが得られることにあります。ロイター情報を活用することで、個人投資家もプロの投資家と同じレベルの情報と分析データが共有できるため、「最新のニュースを知りたい」「マネー情報をいち早くキャッチしたい」という要望だけでなく、「投資する銘柄を決める材料がほしい」「株を売買するタイミングを知りたい」と考えている投資家にとって、有意義な情報サイトになっています。
　無料で閲覧できる「個別銘柄情報」は投資判断に必要な最低限の情報、データを全上場銘柄、網羅しています。ロイター独自の「アナリスト分析」「比較分析」は、対象銘柄の業績特性、市場における人気度、株価動向を見極めるとき、大いに役立つはずです。
「アナリスト分析」は各調査機関のアナリストが分析した株価動向の将来予測をまとめたもので、今後の株価の値動きを見通すうえで参考になります。「比較分析」は成長性、収益性、安定性、割安度の４項目について、各銘柄の予想業績をもとに全上場銘柄あるいは同業種を対象に相対的な位置づけを算出しています。これによって、各銘柄の財務内容の強さや弱さ、同業種の中での業績の善し悪しが客観的に理解できます。

●投資情報満載の「ロイター銘柄レポート」
　有料ページの「ロイター銘柄レポート」では「アナリスト分析」や「比較分析」の詳細なデータと分析結果が掲載されています。また、東洋経済新報社と提携して、投資家のバイブルといわれる「会社四季報」の記事、データが速報のかたちで掲載されます。
　その利点を端的に見ることができるのが予想業績です。「銘柄レポート」では、会社発表の今期予想業績だけでなく、四季報記者やアナリストたちが独自に算出した最新の今期予想業績とともに、来期の予想業績まで掲載しています。これによって今後の株価の動きを予想しやすくなります。
　速報性という意味では、業績見通しやレーティング（株価格付け）の見直しが毎週末に行われていますから、いつでも最新データを得られます。株式投資の世界は、誰よりも早く情報をつかみ、その内容を分析して、素早く売買行動に移すことが生命線です。投資家は、こうしたロイター情報を積極的に利用しない手はありません。
　本書では金融機関のプロが使う専用情報端末を使わなくても、誰でもネット上からロイターが配信するニュースや金融情報が得られるＷｅｂサイトを取り上げています。とくに、そのオリジナリティが高く評価されている「コンセンサス・レーティング」と「比較分析」を多くの事例とともに詳しく紹介しています。
　これらの情報は個人投資家が投資行動を決定するときに重要な意味を持ちます。個人投資家の皆さんの情報収集、状況分析の価値あるツールになれば幸いです。

　2010年3月　　　竹間　忠夫