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諸外国の高等教育
- 出版社在庫情報
- 在庫あり
- 初版年月日
- 2021年4月9日
- 書店発売日
- 2021年4月7日
- 登録日
- 2021年3月19日
- 最終更新日
- 2021年4月27日
紹介
アメリカ合衆国、イギリス、フランス、ドイツ、中国、韓国、オーストラリア及びベトナムにおける高等教育制度をまとめた基礎資料。制度の概要、入学制度、大学における教育、教員、大学の管理運営、学生などについて国別に記述し、比較可能な総括表を付す。
目次
まえがき
執筆者及び執筆分担
総括表
アメリカ合衆国
学校系統図
1 高等教育の沿革
1.1 第1期(1636~1776年)
1.2 第2期(1776~1862年)
1.3 第3期(1862~1900年)
1.4 第4期(1900年~)
2 高等教育機関の概要
2.1 高等教育機関の種類と性格
2.2 設置形態・設置認可制度
2.3 学位・資格制度
2.4 評価・質保証制度
3 入学制度
3.1 入学制度の概要
3.2 入学要件
3.3 入学者決定方法
4 大学における教育
4.1 教育・研究組織
4.2 教育課程
4.3 教育形態
4.4 評価・進級・卒業制度
4.5 大学院制度
5 教員
5.1 身分・種類
5.2 任用・昇進
5.3 給与・勤務条件
6 大学の管理運営
6.1 国・地方との関係
6.2 大学の法的地位と管理運営
6.3 大学の財政
7 学生
7.1 学生納付金
7.2 奨学金
7.3 学生生活
7.5 学生組織
8 大学の取組
8.1 遠隔教育,MOOC
8.2 産学連携
8.3 大学開放・社会貢献
8.4 国際化
イギリス
学校系統図
1 高等教育の沿革
1.1 イングランド
1.2 スコットランド
1.3 ウェールズと北アイルランド
2 高等教育機関の概要
2.1 高等教育機関の種類と性格
2.2 設置形態・設置認可制度
2.3 学位・資格制度
2.4 評価・質保証制度
3 入学制度
3.1 入学制度の概要
3.2 入学要件
3.3 入学者決定方法
3.4 ギャップイヤー(入学延期)制度
4 大学における教育
4.1 教育・研究組織
4.2 教育課程
4.3 教育形態
4.4 評価・進級・卒業
4.5 大学院制度
5 教員
5.1 身分・種類
5.2 任用
5.3 給与及び勤務条件
6 大学の管理運営
6.1 国との関係
6.2 大学の法定地位と管理運営
6.3 大学の財政
7 学生
7.1 学生納付金
7.2 奨学金制度
7.3 学生生活
7.4 学生の権利・義務等
7.5 学生の組織
8 大学の取組
8.1 遠隔教育・MOOC
8.2 産学連携
8.3 大学開放・社会貢献
8.4 国際化
フランス
学校系統図
1 高等教育の沿革
1.1 13世紀
1.2 18世紀
1.3 19世紀前半
1.4 19世紀後半
1.5 第二次世界大戦以降の高等教育
2 高等教育機関の概要
2.1 高等教育機関の種類と性格
2.2 設置形態・設置認可制度
2.3 学位・資格制度
2.4 評価・質保証制度
3 入学制度
3.1 入学制度の概要
3.2 入学要件
3.3 入学者決定方法
4 大学における教育
4.1 教育・研究組織
4.2 教育課程
4.3 教育形態
4.4 評価・進級・卒業制度
4.5 大学院制度
5 教員
5.1 身分・種類
5.2 任用
5.3 給与・勤務条件
6 大学の管理運営
6.1 国・地方との関係
6.2 大学の法的地位と管理運営
6.3 大学の財政
7 学生
7.1 学生納付金
7.2 奨学金
7.3 学生生活
7.4 学生の権利と義務等
7.5 学生組織
8 大学の取組
8.1 遠隔教育・MOOC
8.2 産学連携
8.3 大学開放・社会貢献
8.4 国際化
ドイツ
学校系統図
1 高等教育の沿革
1.1 中世ドイツ大学
1.2 宗派的大学
1.3 宗派主義からの脱却
1.4 近代ドイツ大学
1.5 ナチス期の大学
1.6 第二次大戦後の発展
1.7 統一後の高等教育
1.8 欧州連合(EU)の統合・拡大期の高等教育
2 高等教育機関の概要
2.1 高等教育機関の種類と性格
2.2 設置形態・設置認可制度
2.3 学位・資格制度
2.4 評価・質保証制度
3 入学制度
3.1 入学制度の概要
3.2 入学要件
3.3 入学者決定方法
4 大学における教育
4.1 教育・研究組織
4.2 教育課程
4.3 教育形態
4.4 評価・進級・卒業制度
4.5 大学院制度
5 教員
5.1 種類・身分
5.2 任用
5.3 給与・勤務条件
6 大学の管理運営
6.1 連邦・州との関係
6.2 大学の法的地位と管理運営体制
6.3 大学の財政
7 学生
7.1 学生納付金
7.2 奨学金
7.3 学生生活
7.4 学生の権利と義務等
7.5 学生組織
8 大学の取組
8.1 遠隔教育・MOOC
8.2 産学連携
8.3 大学開放・社会貢献
中国
学校系統図
1 高等教育の沿革
1.1 中華人民共和国成立以前(~1949年)
1.2 中華人民共和国成立以後(1949年~)
2 高等教育機関の概要
2.1 高等教育機関の種類と性格
2.2 設置形態・設置認可制度
2.3 学位・資格制度
2.4 評価・質保証制度
3 入学制度
3.1 入学者選抜の概要
3.2 入学要件
3.3 入学者決定方法
3.4 その他の入学制度
4 大学における教育
4.1 教育・研究組織
4.2 教育課程
4.3 教育形態
4.4 評価・進級・卒業制度
4.5 質保証
4.6 大学院制度
5 教員
5.1 資格・種類
5.2 任用
5.3 給与及び勤務条件
6 大学の管理運営
6.1 国・地方との関係
6.2 大学の法的地位と管理運営体制
6.3 大学の財政
7 学生
7.1 学生納付金
7.2 奨学金
7.3 学生生活
7.4 学生の権利と義務等
7.5 学生組織
8 大学の取組
8.1 遠隔教育・MOOC
8.2 産学連携
8.3 大学開放・社会貢献
8.4 国際化
〈付録〉中華人民共和国高等教育法(2015年12月改正)
韓国
学校系統図
1 高等教育の沿革
1.1 第1期(1945~1960年)
1.2 第2期(1961~1979年)
1.3 第3期(1980~1994年)
1.4 第4期(1995年~現在)
2 高等教育機関の概要
2.1 高等教育機関の種類と性格
2.2 設置形態・設置認可制度
2.3 学位・資格制度
2.4 評価・質保証制度
3 入学制度
3.1 入学制度の概要
3.2 入学要件
3.3 入学者決定方法
3.4 後期中等教育と高等教育の連携
4 大学における教育
4.1 教育・研究組織
4.2 教育課程
4.3 教育形態
4.4 評価・進級・卒業制度
4.5 大学院制度
4.6 その他の学位プログラム
5 教員
5.1 身分・種類
5.2 任用
5.3 給与・勤務条件
6 大学の管理運営
6.1 国との関係
6.2 大学の法的地位と管理運営体制
6.3 大学の財政
7 学生
7.1 学生納付金
7.2 奨学金
7.3 学生生活
7.4 学生の権利と義務等
7.5 学生組織
8 大学の取組・その他
8.1 遠隔教育・MOOC
8.2 産学連携
8.3 大学開放・社会貢献
8.4 大学の国際化
オーストラリア
学校系統図
1 高等教育の沿革
1.1 植民地社会における高等教育
1.2 戦後高等教育の改革と拡大
1.3 ドーキンズによる高等教育システム改革
2 高等教育機関の概要
2.1 高等教育機関の種類と性格
2.2 設置形態・設置認可制度
2.3 学位・資格制度
2.4 質保証制度
3 入学制度
3.1 入学制度の概要
3.2 入学要件
3.3 入学者決定方法
4 大学における教育
4.1 教育課程
4.2 評価・進級・卒業制度
5 学生
5.1 学生納付金
5.2 奨学金
ベトナム
学校系統図
1 高等教育の沿革
1.1 第1期(1887~1945年):仏領期高等教育の構造
1.2 第2期(1945~1975年):南北ベトナムにおける高等教育の構造
1.3 第3期(1975~1986年):南北統一期ベトナム高等教育の構造
1.4 第4期(1986年~現在):ドイモイ期ベトナム高等教育の構造
2 高等教育機関の概要
2.1 高等教育機関の種類と性格
2.2 設置形態・設置認可制度
2.3 学位・資格制度
3 入学制度
3.1 入学制度の概要
3.2 入学要件
3.3 入学者決定方法
4 大学における教育
4.1 教育形態
4.2 評価・進級・卒業制度
4.3 大学院制度
5 大学の管理運営
5.1 大学の国・地方との関係及び法的地位
5.2 大学の管理運営と財政
6 国際化
6.1 留学
6.2 国際的カリキュラムの展開
6.3 国際的高等教育機関の展開
「教育調査」シリーズ一覧表
前書きなど
まえがき
文部科学省では,教育政策立案に資するため,諸外国の教育事情に関する調査研究を行っています。その成果については,これまで主に「教育調査」シリーズとして公表してきました。同シリーズは,昭和22年に第1集を刊行して以来,これまでに157集を数え,本書で第158集となります。
本書は,諸外国の高等教育制度を,アメリカ合衆国,イギリス,フランス,ドイツ,中国,韓国,オーストラリア,ベトナムの8か国についてまとめたものであり,「教育調査」シリーズ第131集『諸外国の高等教育』の改訂版となります。アメリカ合衆国,イギリス,フランス,ドイツ,中国,韓国については,高等教育制度の概要,入学制度,大学における教育,教員,大学の管理運営,学生などを共通の章立てとし,オーストラリアとベトナムについては,これらの中で政策上,関心の高い項目を取り上げて記述しました。諸外国の高等教育制度を理解するための基礎資料として是非御活用ください。
本書の作成に当たり,オーストラリアとベトナムについては,それぞれの国の高等教育に造詣の深い専門家の方々に執筆をお願いしました。御協力に対して心より感謝申し上げます。
令和3年3月 文部科学省総合教育政策局長 義本博司
上記内容は本書刊行時のものです。