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主観的幸福を測る 経済協力開発機構(OECD)(編著) - 明石書店
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主観的幸福を測る (シュカンテキコウフクヲハカル) OECDガイドライン (オーイーシーディーガイドライン)
原書: OECD Guidelines on Measuring Subjective Well-being

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発行:明石書店
A5判
432ページ
上製
定価 5,400円+税
ISBN
978-4-7503-4238-2   COPY
ISBN 13
9784750342382   COPY
ISBN 10h
4-7503-4238-6   COPY
ISBN 10
4750342386   COPY
出版者記号
7503   COPY
Cコード
C0036  
0:一般 0:単行本 36:社会
出版社在庫情報
在庫あり
初版年月日
2015年8月
書店発売日
登録日
2015年8月10日
最終更新日
2015年8月10日
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紹介

人は自分の生活についてどのように評価し、どのように感じているか。主観的幸福を測定し比較することは可能なのか。「生活評価」「感情」「エウダイモニア」等の心理的な尺度に焦点をあて、主観的幸福を測定し評価するためのガイドラインを提示する。

目次

 序文
 謝辞
 概観と提言
 このガイドラインは何か
 主観的幸福とは何か
 なぜこのガイドラインが作成されたのか
 このガイドラインはどのように用いるべきか
 結論と提言
 今後の研究への期待

序章
 はじめに
 第1節 主観的幸福測定ガイドライン作成の動機
  1.1 最近の取り組み
  1.2 ガイドラインの必要性
  コラム1 民間団体が情報源となっている主観的幸福度データ
 第2節 主観的幸福測定ガイドラインの目的と構造
  2.1 ガイドラインの範囲と目的
  2.2 ガイドラインの構造

第1章 主観的幸福尺度の概念と妥当性
 はじめに
 第1節 主観的幸福尺度の概念枠組み
  1.1 主観的幸福の要素
 第2節 主観的幸福尺度の質
 第3節 主観的幸福尺度の関連性:なぜそれが重要なのか
  3.1 他の成果指標の補完
  コラム1.1 主観的幸福、GDP成長率、そして「アラブの春」
  3.2 主観的幸福の要因の理解
  コラム1.2 主観的幸福尺度を生活上の出来事の評価に用いる
  3.3 政策評価と費用対効果分析
  コラム1.3 『The Green Book』と生活満足度
  3.4 政策に内在する問題点を明らかにする
 第4節 主観的幸福尺度の正確性
  4.1 信頼性
  4.2 妥当性
  4.3 妥当性の限界
  4.4 一貫性
 第5節 結論

第2章 主観的幸福測定の方法論的考察
 はじめに
  0.1 質疑応答のプロセスと測定誤差
  コラム2.1 誤差、回答バイアス、経験則の起こりやすさに影響すると考えられる要素
 第1節 質問の構築
  1.1 質問の文言
  1.2 参照期間の長さ
 第2節 回答形式
  2.1 回答の選択肢の数
  2.2 尺度のラベル
  2.3 単極尺度と二極尺度
  2.4 回答カテゴリーの順序と提示方法
  2.5 回答形式についての横断的課題と全体に関する主な提言
 第3節 質問の文脈、配置、順序の効果
  3.1 質問の文脈と質問の順序の影響
  3.2 主観的幸福に関する質問群の中での質問の順序
  3.3 調査実施主体と導入文
 第4節 調査方式の効果と調査文脈
  4.1 調査方式
  コラム2.2 経験抽出法と一日再現法
  4.2 より幅広い調査文脈効果
 第5節 回答の癖と文化的文脈
  5.1 回答の癖と共通方法分散
  5.2 回答の癖と尺度の利用における文化的差異
  5.3 回答の癖と尺度の利用についての総合的な提言
 第6節 結論と今後の研究の優先事項
  6.1 質問の文言と回答形式
  6.2 質問の順序と文脈効果
  6.3 調査方式とタイミング
  6.4 回答の癖と国際比較可能性

第3章 主観的幸福の測定
 はじめに
  0.1 主観的幸福の中核的尺度
 第1節 何を測るか?――主観的幸福の測定計画
  1.1 利用者のニーズ
  1.2 分析
  1.3 結果データ
  1.4 調査票の設計
  1.5 その他の必要情報:共変量と分析的変数
 第2節 調査と標本の設計
  2.1 目標母集団
  2.2 調査頻度と期間
  コラム3.1 主観的幸福度の時系列における傾向:測定頻度の影響
  2.3 標本規模
  2.4 調査方式
  2.5 調査枠組み
 第3節 質問票の設計
  3.1 質問の配置
  3.2 質問の順序
  3.3 質問の翻訳
  3.4 質問の選択
  3.5 質問の書式
 第4節 調査の実施
  4.1 面接者の訓練
  4.2 情報のコード化とデータ処理

第4章 主観的幸福度データの公表と分析
 はじめに
 第1節 主観的幸福を他の成果尺度の補完に用いる
  1.1 「幸福度の測定」が意味するものと、測定する理由
  1.2 主観的幸福度データの報告
  コラム4.1 回答カテゴリー別に回答者の割合を報告する
  コラム4.2 結果の公表例:閾値に基づく尺度
  コラム4.3 OECD諸国と新興諸国における主観的幸福度の分布
  1.3 記述的な主観的幸福度データの分析と解釈
  コラム4.4 ビネットを用いて雇用満足度を調べる
 第2節 主観的幸福の要因の理解
  2.1 「要因のよりよい理解」とは何を意味するのか、そしてなぜそれが重要なのか
  コラム4.5 主観的幸福の要因に対する一般的関心
  2.2 主観的幸福の要因をどのように分析するか
  2.3 主観的幸福の要因をどのように解釈するか
 第3節 費用対効果分析の投入としての主観的幸福度データ
  コラム4.6 健康、人々の行動、意思決定に関する主観的幸福分析
  3.1 費用対効果分析とは何か、そして主観的幸福度データはそれにとってどの程度有益か
  3.2 主観的幸福度データを非市場要素の金銭評価にどのように用いることができるか
  3.3 主観的幸福度評価の解釈における課題
  コラム4.7 生活満足度の研究にみられる所得推計の範囲

 附録A 主観的幸福尺度の実例
  生活評価尺度の例
  感情尺度の例
  エウダイモニア尺度の例

 附録B 質問群
  質問群A 中核的尺度
  質問群B 生活評価
  質問群C 感情
  質問群D エウダイモニア的幸福
  質問群E 領域別評価
  質問群F 経験的幸福

 監訳者あとがき

前書きなど

 社会の進歩を評価する際に、人々の生活の質を測れるということは、非常に重要である。主観的幸福の測定は、生活の質を測る上でも、その他の社会経済的側面を測る上でも、不可欠だという認識が広がってきている。生活の質の尺度を向上させる第一段階として、OECDはこのガイドラインを作成した。これは、主観的幸福度データの収集と利用についてのアドバイスである。このガイドラインは、OECDの「より良い暮らしイニシアチブ(Better Life Initiative)」という、2011年に始まったプロジェクトの一環として出版された。このプロジェクトは社会の進歩を、雇用、健康、住居、社会との関わり、環境などを含む11の領域で測ることを目的としている。
 このガイドラインは、主観的幸福度データの収集、公表、分析について国際社会に提案するという初の試みである。人々がどのように生活し、それをどう評価しているかという情報を集めるための指針とともに、心理的幸福である「エウダイモニア」的側面を測るための指針を示している。また、なぜ主観的幸福尺度が社会観察と政策策定にとって妥当性があるのか、なぜ各国統計局が既存の尺度の有用性を拡大する上で重要な役割を担っているのか、ということについても要点を明らかにしている。主観的幸福の様々な側面を信頼に足る一貫した方法で測定するための最良のアプローチを明らかにし、そのような測定データを公表し分析するための指針を示している。さらに、主観的幸福について問う原型となる調査票もいくつか収録しており、各国統計局、国際統計機関はそれをそれぞれの調査に活用できるようになっている。

著者プロフィール

桑原 進  (クワハラ ススム)  (監訳

1965年大阪府生まれ。1989年東京大学経済学部卒業、1993年Warwick University(MPhil in Economics)留学。1989年経済企画庁(現内閣府)入庁、2007年政策研究大学院大学准教授、2010年内閣府経済社会総合研究所主任研究官、2013年日本経済研究センター研究本部主任研究員。現在は、内閣府経済社会総合研究所総務部長。専門は、マクロ経済学、幸福度研究、応用一般均衡分析、経済社会統計。主要著書:『史上最強図解 マクロ経済学入門』(ナツメ社、2010年)、『中欧の体制移行とEU加盟(上)』(三恵社、2003年)、『経済指標を読む技術:統計データから日本経済の実態がわかる』(共著、ダイヤモンド社、2003年)。主要論文:「OECDにおける幸福度研究の経緯と日本のかかわり」(計画行政37(2)、5-10、日本計画行政学会、2014年)、“Economic Analysis on Business Cycles and Suicide Rate-An Approach from Corporate Behavior-”(GRIPS Discussion Paper 10-19、2010年)。

高橋 しのぶ  (タカハシ シノブ)  (

1971年東京都生まれ。立教大学大学院法学研究科修士課程修了。1998年7月よりOECD東京センターに勤務。主要訳書:『OECD国際経済統計ハンドブック:統計・知識・政策』(エンリコ・ジョバンニーニ著、OECD編、明石書店、2010年)、『図表でみる国民経済計算2010年版:マクロ経済と社会進歩の国際比較』(OECD編著、中村洋一監訳、明石書店、2011年)、『OECD科学技術・産業スコアボード2011年版:グローバル経済における知識とイノベーションの動向』(OECD編著、明石書店、2012年)、『図表でみる起業活動OECDインディケータ(2012年版)』(OECD編著、明石書店、2013年)。

上記内容は本書刊行時のものです。