単身急増社会の希望 藤森 克彦(著/文) - 日本経済新聞出版社 【利用不可】
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単身急増社会の希望
支え合う社会を構築するために
- 書店発売日
- 2017年2月28日
- 登録日
- 2017年2月4日
- 最終更新日
- 2017年2月25日
書評掲載情報
| 2017-04-29 | 日本経済新聞 朝刊 |
| 2017-04-16 |
東京新聞／中日新聞
朝刊 評者: 古田隆彦（現代社会研究所長） |
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紹介
▼単身世帯が急増している。特に今後、大都市圏を中心に「未婚」の単身者の急増が予想される。未婚者が高齢期を迎えると、配偶者のみならず子供もいないため、老後を家族に頼ることはほぼ不可能になる。これまで家族が担ってきた「支え合い機能」を、誰がどのように担っていくかが大きな課題となる。
▼そこで「地域」に注目して、地域のどの部分（機能）が、どのようにして家族の代わりとなる「支え合い機能」を担っていけるのかという点を考える。具体的には、
①血縁関係のない高齢者同士の同居・多世代同居
②高齢者向けの「生きがい就労」、孤立した現役単身者に向けた「中間的就労」
③高齢単身者が認知症になった場合などの対応。国内外（米国、ドイツ、スウェーデン）の先進事例を紹介。
▼日本はかつて家族の支え合い機能が強かったため、社会保障制度も家族を前提としている。したがって家族機能の代替に関する先進事例はまだ少なく、規模も小さい。しかし、地域社会がこの機能を代替し、しかもそれにより地域自身も強くなる「地域づくりのイノベーション」と呼ぶべき事例が現れ始めた。ほかの地域でも応用できる普遍的な手法を紹介。
▼前作『単身急増社会の衝撃』では、単身世帯の急増の実態を示して「衝撃」と示したが、今回は解決策として社会が取り組むべき方向性を考え、単身急増社会の「希望」を示し、未来は自分たちの力で変えられるというメッセージを込めた。
▼「単身世帯の実態」「いくつかの類型に分けた単身世帯の考察」「単身世帯の抱えるリスクの増大に対する社会の対応」の３部構成で、単身世帯を対象に「支え合う社会」の構築を考え、自助努力できる社会の前提を模索する。
目次
第１部 単身世帯の実態
第１章 単身世帯の増加の実態とその要因
第２章 都道府県別にみた単身世帯の実態
第２部 類型別にみた単身世帯の考察
第３章 勤労世代の単身世帯が抱えるリスク
第４章 高齢単身世帯が抱えるリスク
第５章 単身世帯予備軍――親などと同居する中年未婚者
第６章 海外の高齢単身世帯との比較――米国、ドイツ、スウェーデンと日本の比較
第３部 単身世帯のリスクに対して求められる社会の対応
第７章 単身世帯の住まいと地域づくり
第８章 単身世帯と就労――「働き続けられる社会」の実現に向けて
第９章 身寄りのない高齢単身者において判断能力が低下した時
第10章 社会保障の機能強化と財源確保の必要性
上記内容は本書刊行時のものです。
