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ガバナンス革命の新たなロードマップ 2つのコードの高度化による企業価値向上の実現

ビジネス ラノベ

北川 哲雄(著/文 | 編集), 小方 信幸(著/文), 加藤 晃(著/文), 姜 理恵(著/文), 芝坂 佳子(著/文), 林 順一(著/文), 林 寿和(著/文)
発行:東洋経済新報社

A5判   320頁 
定価 3,600円+税

ISBN 978-4-492-53391-8   C3034

書店発売日 2017年7月14日
登録日 2017年6月16日

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書評掲載情報

2017-08-05 日本経済新聞  朝刊

紹介

スチュワードシップとコーポレートガバナンスの2つのコードの制定は、資本市場に正負のスパイラル現象を引き起こしている。
2つのコードの改革に、インベストメント・チェーンの各プレイヤー[企業・アナリスト・機関投資家・アセットオーナー]はいかに対応をするべきか。企業価値向上の好循環の流れを持続させるための、「統合報告書」「議決権行使」「新アナリスト規制」「フェア・ディスクロージャー・ルール」「PRI(責任投資原則)署名」「ESG投資」「エンゲージメント」等による改革の方向を示す。

日本版スチュワードシップ・コード(2014年)とコーポレートガバナンス・コード(2015年)の制定以降,日本では資本市場全体がコーポレートガバナンスをめぐって大きな渦の中にいる.
それを称して「スパイラル現象」と呼ぶ.優れた統合報告書は,機関投資家への対話のツールとなろう.これを基に,高質な対話が生まれ,もって企業価値が向上するならば,それはポジティブなスパイラルを形成していると言えよう.PRI(責任投資原則)にアセットオーナーが署名したことにより,機関投資家が企業のESG 項目についても精査するようになるということもスパイラルの一翼を担うことになる.
すでにわが国では詳細なコーポレートガバナンス報告書が上場企業により東証に提出され,「共通社会情報」となっている.セルサイド・アナリストに業績プレビューを規制した新アナリスト規制は,おそらくはアナリストに本来の仕事(調査対象企業の長期キャッシュフロー流列の測定)を促すことになるだろう.
ガバナンス革命とは,長期的に企業価値を向上させるためのものでなければならない.
長期的な企業価値の向上を通じて,投資家は着実に(その成果が株価に反映されることにより)リターンを得ることができる.そうなれば資本市場ネットワークに好循環が生まれていることになる.

目次

主要目次
序 章 ベクトル共有化の重要性
第1章 コーポレートガバナンス革命の進展
第2章 フェア・ディスクロージャー規則とアナリスト
第3章 IR活動の高度化
第4章 統合報告書とSASB
第5章 先端的情報開示と経営戦略--中外製薬の研究
第6章 ESG投資の可能性
第7章 株主行動としてのエンゲージメントへの期待
第8章 ユニバーサル・オーナーシップ理論の展開と課題
第9章 社外取締役の活用とコーポレートガバナンス
第10章 コーポレートガバナンス強化に向けた新たな動き

著者プロフィール

北川 哲雄(キタガワ テツオ)

北川 哲雄(キタガワ テツオ)
青山学院大学大学院国際マネジメント研究科教授
1975年,早稲田大学商学部卒業,同大学院修士課程修了,中央大学大学院博士課程修了,博士(経済学).野村総合研究所およびモルガン信託銀行(現・JPモルガン・アセット・マネジメント)調査部等においてアナリスト・調査部長を経験ののち,2005年より現職.主要著書に『アナリストのための企業分析と資本市場』(東洋経済新報社,2000年),『資本市場ネットワーク論――IR・アナリスト・ガバナンス』(文眞堂,2007年),主要共著・編著に『証券アナリストのための企業分析(第4版)』(東洋経済新報社,2013年),『スチュワードシップとコーポレートガバナンス――2つのコードが変える日本の企業・経済・社会』(東洋経済新報社,2015年),がある.

小方 信幸(オガタ ノブユキ)

小方 信幸(オガタ ノブユキ)
帝京平成大学現代ライフ学部,同大学院環境情報学研究科教授
1977年,慶應義塾大学経済学部卒業,青山学院大学国際マネジメント研究科修士課程(MBA)修了,同研究科博士後期課程修了,博士(経営管理, DBA).住友銀行(現・三井住友銀行),モルガン銀行東京支店(J.P. Morgan),東京放送(現・TBSテレビ)を経て,2015年より現職.青山学院大学国際マネジメント学術フロンティアセンター特別研究員,獨協大学非常勤講師,日本経営倫理学会監事・ESG投資研究部会長.日本証券アナリスト協会検定会員.主要著書として『社会的責任投資の投資哲学とパフォーマンス――ESG投資の本質を歴史からたどる』(同文舘出版,2016年)がある.また,主要論文として「社会的責任投資(SRI)ファンド採用銘柄のパフォーマンス――SRIスクリーニングの有効性 」(『証券アナリストジャーナル』2013年8月),がある.

加藤 晃(カトウ アキラ)

加藤 晃(カトウ アキラ)
愛知産業大学経営学部教授
1982年,防衛大学校卒業(国際関係論専攻),青山学院大学大学院修士課程修了,青山学院大学大学院博士課程修了,博士(経営管理).貿易商社,AIU保険会社(現・AIU損害保険),AIGインシュアランスサービス,AIG,AIU損害保険を経て,2016年より現職.青山学院大学国際マネジメント学術フロンティアセンター特別研究員,青山学院大学大学院および事業創造大学院大学非常勤講師.著書に『保険マーケティングの発見』(保険毎日新聞,1997年),共編著に『情報と職業(改訂2版)』(日本教育訓練センター,2011年),『テロ・誘拐・脅迫 海外リスクの実態と対策』(同文舘,2015年),がある.

姜 理恵(カン リエ)

姜 理恵(カン リエ)
光産業創成大学院大学光産業創成研究科准教授
1994年,名古屋大学経済学部卒業,中央大学大学院国際会計研究科修了,青山学院大学大学院国際マネジメント研究科博士後期課程修了,博士(経営管理).ソフトバンクモバイル(現、ソフトバンク),モルガン・スタンレー・キャピタル等を経て,2016年より現職.青山学院大学国際マネジメント学術フロンティアセンター特別研究員,全米IR協会会員,日本IR学会評議員.主要著書に『インベスター・リレーションズの現状と課題――企業情報開示における時間軸と外部評価の視点から』(同文舘,2017年)がある.

芝坂 佳子(シバサカ ヨシコ)

芝坂 佳子(シバサカ ヨシコ)
有限責任 あずさ監査法人 パートナー
明治大学政治経済学部卒業,青山学院大学国際政治経済学研究科国際ビジネス専攻(国際経済学)修士課程修了(修士),青山学院大学国際マネジメント研究科博士課程(DBA)在籍中.東京エレクトロン株式会社を経て,アーサーアンダーセン(現・あずさ監査法人)入所.その後,ビジネスコンサルティング部門に異動しナレッジマネジメントの実践・推進や各種プロジェクトに従事.現在は,KPMGジャパン統合報告アドバイザリーグループ,およびKPMGジャパン コーポレートガバナンス センター・オブ・エクセレンス(CoE)のメンバーとして,知識経済社会における企業経営上の課題,特にビジネスレポーティングやコミュニケーションに関わる調査研究,提言等を行っている.共訳として『ワンレポート――統合報告が開く持続可能な社会と企業』(東洋経済新報社,2012年),『統合報告の実際――未来を拓くコーポレートコミュニケーション』(日本経済新聞出版社,2015年),などがある.

林 順一(ハヤシ ジュンイチ)

林 順一(ハヤシ ジュンイチ)
青山学院大学国際マネジメント学術フロンティアセンター特別研究員特別研究員
1982年,慶応義塾大学商学部卒業,英国マンチェスター大学経営大学院修了,筑波大学大学院修士課程修了後,青山学院大学大学院博士課程修了,博士(経営管理).第一勧業銀行(現・みずほ銀行),みずほフィナンシャルグループ,みずほ証券等を経て,現在,日土地アセットマネジメント㈱勤務.青山学院大学国際マネジメント学術フロンティアセンター特別研究員.最近の著書・論文に『スチュワードシップとコーポレートガバナンス』(共著,東洋経済新報社,2015年),「コーポレートガバナンスのCSRに与える影響についての一考察」(『経営実務研究』第11号,2016年),「ダイバーシティの対応に積極的な日本企業の属性分析」(『日本経営倫理学会誌』第24号,2017年),がある.

林 寿和(ハヤシ トシカズ)

林 寿和(ハヤシ トシカズ)
ニッセイアセットマネジメント ESG推進室/投資調査室チーフ・アナリスト
2005年,京都大学工学部物理工学科卒業,エジンバラ大学大学院修了(経済学修士),ケンブリッジ大学経営大学院修了(技術政策修士).文部科学省,日本総合研究所を経て,2016年より現職.ESGに関するリサーチや,運用プロセスにおける財務分析とESG分析の統合(ESGインテグレーション)の推進を担当.主な論文に「日本の株式市場におけるショート・ターミズム(短期主義)の実証分析」(『証券アナリストジャーナル』2013年12月),「中期経営計画の開示行為に対する株式市場の反応の検証――投資家は中期経営計画のどこを評価しているのか」(『企業会計』2014年7月),などがある.

上記内容は本書刊行時のものです。