経済、環境、社会に関する統計資料図表でみる世界の主要統計 OECDファクトブック(2006年版)
経済協力開発機構(OECD):編著, (株)テクノ:訳・発行
発行:明石書店
この版元の本一覧
B5判 272ページ 並製
定価:6,800円+税 総額を計算する
ISBN978-4-7503-2484-5 C0033
在庫あり
奥付の初版発行年月:2007年02月
書店発売日:2007年02月09日
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紹介

国際比較可能なかたちで世界統計を包括的に集めた年報。マクロ経済,人口と移民,教育,エネルギー,科学技術,財政,労働市場,生活の質,貿易と投資など,多岐にわたる指標と解説で,OECDが取り組む政策分野を網羅する。2006年版はグローバル経済を特集。

目次

序文
読者ガイド
人口と移民
 総人口
  人口の変化/地域別の人口
 高齢者人口
  高齢化社会/地域別の高齢者人口
 国際移民
  移民人口/移民の傾向/高等教育を受けた移民
マクロ経済動向
 GDP
  GDPの規模/1人当たりの国民所得/地域別のGDP
 経済成長
  GDPの変化/家計貯蓄/投資率/インフレ/鉄鋼生産
 生産性
  労働生産性/マルチファクター生産性
 経済構造
  生産活動別の付加価値/産業活動別の付加価値の変化/中小企業
価格
 価格と金利
  消費者物価指数(CPI)/生産者物価指数(PPI)/長期金利
 購買力
  為替レート/実効為替レート
エネルギー
 エネルギー供給
  エネルギー供給/エネルギー供給と経済成長/1人当たりのエネルギー供給/発電/再生可能エネルギー
 エネルギー生産と価格
  エネルギー生産高/原油生産高/原油価格
労働市場
 雇用
  男女別雇用率/年齢層別雇用率/パートタイム雇用/自営業/労働時間
 失業
  標準失業率/長期失業/地域別失業
科学技術
 研究開発
  R&Dへの支出/知識への投資/研究者/特許
 情報通信技術(ICT)
  ICT部門の規模/ICTへの投資/家庭でのコンピュータ利用とインターネットへのアクセス
 通信
  情報通信機器の輸出/電話の利用
環境と天然資源
 大気、水と土地
  二酸化炭素(CO2)の排出/水の消費/一般廃棄物/農業における肥料の利用
 天然資源
  漁業/森林
教育
 学習の成果
  国際学生調査/高等教育の達成
 教育支出
  高等教育への支出/公立、私立別の支出
財政
 政府赤字と債務
  政府赤字/政府債務
 公的支出と助成
  社会支出/治安及び防衛費/農業助成概算/漁業への政府助成/政府開発援助(ODA)
 税
  歳入総額/平均的な製造業従事者への課税
生活の質
 健康
  平均寿命/新生児死亡率/肥満/公的及び民間の医療支出
 余暇
  観光:ホテル宿泊者数/レクリエーションと文化
 社会
  無気力な若者/所得の不平等
 犯罪
  収監者数/犯罪被害率
 運輸交通
  道路網/自動車と道路事故死亡者
特集:グローバル経済
 貿易
  貿易の対GDP比率/輸入浸透率/物品貿易/サービス貿易/高度技術(ハイテク)、中程度の技術、低技術の輸出/貿易相手国/貿易収支
 国際投資
  海外直接投資(FDI)フローと株式/多国籍企業の活動
 津波支援
分析資料インデックス

前書きなど

 OECDファクトブック(2006年版)は、OECD発表の統計を包括的かつダイナミックにまとめた年報です。
 幅広い政策分野を網羅する100を超える指標を掲載しており、経済を始め、農業、教育、エネルギー、環境、海外援助、健康と生活の質、産業、情報通信、人口と労働力、貿易と投資、税、公的支出と債務、研究開発など多岐にわたります。データは、OECD全加盟国の他、いくつかの非加盟国も含まれています。
 それぞれの指標は、分かりやすい見開き構成になっています。左ページには指標の紹介、詳細な定義、国際比較についての留意点、その指標に関する長期傾向の評価、さらに詳細な情報を得られる参考文献などが載っています。右ページには、表とグラフがあり、一目で、そのデータの主なメッセージを読み取ることができます。これらの表とグラフについたStatlinkによりウエッブから対応する表とグラフすべてがエクセル形式で入手可能です。
 OECDファクトブックは、経済政策問題に取り組むすべての人に必携の参考文献となるものです。

著者プロフィール

経済協力開発機構(OECD)(ケイザイキョウリョクカイハツキコウ(オーイーシーディー))

 経済協力開発機構(OECD:Organisation for Economic Co-operation and Development)は、民主主義を原則とする30ヵ国の先進諸国が集まる唯一の国際機関であり、グローバル化の時代にあって経済、社会、環境の諸問題に取り組んでいる。OECDはまた、コーポレート・ガバナンスや情報経済、高齢化等の新しい課題に先頭になって取り組み、各国政府の新たな状況への対応を支援している。OECDは各国政府がこれまでの政策を相互に比較し、共通の課題に対する解決策を模索し、優れた実績を明らかにし国内及び国際政策の調和を実現する場を提供している。
 OECD加盟国は、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、カナダ、チェコ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイスランド、アイルランド、イタリア、日本、韓国、ルクセンブルク、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、英国、米国である。欧州委員会もOECDの活動に参加している。
 OECDが収集した統計や、経済、環境、社会の諸問題に関する研究成果は、加盟各国の合意に基づく条約、指標、原則と同様にOECD出版物として広く公開されている。

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